- 7818
- 2026/09/24
- 時価
- 707億円
- PER 予
- 16.28倍
- 2011年以降
- 3.59-43倍
(2011-2025年) - PBR
- 3.18倍
- 2011年以降
- 0.59-6.32倍
(2011-2025年) - 配当 予
- 2.52%
- ROE 予
- 19.57%
- ROA 予
- 16.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トランザクション(7818)の全事業営業利益の推移 - 第二四半期
連結
- 2011年2月28日
- 1億2980万
- 2012年2月29日 +54.68%
- 2億77万
- 2013年2月28日 +38.9%
- 2億7887万
- 2014年2月28日 +2.73%
- 2億8647万
- 2015年2月28日 +7.72%
- 3億860万
- 2016年2月29日 +52.72%
- 4億7131万
- 2017年2月28日 +50.84%
- 7億1092万
- 2018年2月28日 +19.12%
- 8億4682万
- 2019年2月28日 +23.1%
- 10億4247万
- 2020年2月29日 +8.85%
- 11億3471万
- 2021年2月28日 +42.02%
- 16億1155万
- 2022年2月28日 +0.13%
- 16億1368万
- 2023年2月28日 +43.94%
- 23億2268万
- 2024年2月29日 +15.69%
- 26億8719万
- 2025年2月28日 +1.4%
- 27億2468万
- 2026年2月28日 +16.23%
- 31億6696万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 生産面においては、複数の生産拠点の確保及び為替変動や原材料価格の高騰に対応した機動的な生産地の切り替え、物流経路の最適化を図り、継続した安定供給の実現と価格競争力の強化に努めました。また、海外サプライヤーの工場への視察頻度を高め、製品の品質向上と製品ロスの低減を推進しました。さらに、新たな海外サプライヤーや国内の仕入先を開拓することで、価格競争力の更なる強化により利益率の維持・向上に努めました。国内自社工場においては、新規設備の導入や生産に対応する人員の増強により、内製化率が高まり、生産性の向上に繋がりました。加えて、第2工場の竣工、稼働に向け人員の確保を始めとした準備を進めました。2024/04/15 11:59
この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、127億59百万円(前年同期比14億80百万円、13.1%の増加)、営業利益は、売上高の伸長による売上総利益の確保、販売費及び一般管理費の計画的な支出により26億87百万円(前年同期比3億64百万円、15.7%の増加)、経常利益は、為替変動の影響を軽減する財務対策として保有している米ドル建て債券の一部が償還したことによる為替差益を計上し、28億57百万円(前年同期比5億円、21.2%の増加)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億92百万円(前年同期比3億33百万円、21.4%の増加)となりました。
当第2四半期連結累計期間における販売経路別及び製品分類別の販売実績は、以下のとおりであります。