有価証券報告書-第5期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び建物附属設備 4～15年
器具及び備品 5～8年
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。