アイスタイル（3660）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月30日
- 383万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 21億5381万
- 2012年3月31日 +50.54%
- 32億4244万
- 2012年6月30日 -99.86%
- 445万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 14億8092万
- 2012年12月31日 +112.43%
- 31億4592万
- 2013年3月31日 +48.65%
- 46億7647万
- 2013年6月30日 +37.07%
- 64億1001万
- 2013年9月30日 -74.02%
- 16億6522万
- 2013年12月31日 +100.68%
- 33億4174万
- 2014年3月31日 +53.72%
- 51億3703万
- 2014年6月30日 +39.01%
- 71億4124万
- 2014年9月30日 -70.62%
- 20億9812万
- 2014年12月31日 +110.23%
- 44億1090万
- 2015年3月31日 +55.49%
- 68億5855万
- 2015年6月30日 +40.9%
- 96億6376万
- 2015年9月30日 -67.7%
- 31億2175万
- 2015年12月31日 +119.64%
- 68億5671万
- 2016年3月31日 +54.72%
- 106億900万
- 2016年6月30日 +34.62%
- 142億8200万
- 2016年9月30日 -73.44%
- 37億9400万
- 2016年12月31日 +122.09%
- 84億2600万
- 2017年3月31日 +57.43%
- 132億6500万
- 2017年6月30日 +42.39%
- 188億8800万
- 2017年9月30日 -64.88%
- 66億3400万
- 2017年12月31日 +108.79%
- 138億5100万
- 2018年3月31日 +49.53%
- 207億1100万
- 2018年6月30日 +37.46%
- 284億7000万
- 2018年9月30日 -72.88%
- 77億2200万
- 2018年12月31日 +110.11%
- 162億2500万
- 2019年3月31日 +48.04%
- 240億1900万
- 2019年6月30日 +34.03%
- 321億9300万
- 2019年9月30日 -75.46%
- 79億100万
- 2019年12月31日 +101.77%
- 159億4200万
- 2020年3月31日 +48.09%
- 236億900万
- 2020年6月30日 +29.46%
- 305億6400万
- 2020年9月30日 -75.44%
- 75億500万
- 2020年12月31日 +108.06%
- 156億1500万
- 2021年3月31日 +48.49%
- 231億8600万
- 2021年6月30日 +33.49%
- 309億5000万
- 2021年9月30日 -74.85%
- 77億8400万
- 2021年12月31日 +119.8%
- 171億900万
- 2022年3月31日 +48.85%
- 254億6700万
- 2022年6月30日 +35.08%
- 344億100万
- 2022年9月30日 -73.26%
- 92億
- 2022年12月31日 +121.28%
- 203億5800万
- 2023年3月31日 +51.95%
- 309億3400万
- 2023年6月30日 +38.65%
- 428億9000万
- 2023年9月30日 -70.97%
- 124億4900万
- 2023年12月31日 +117.82%
- 271億1700万
- 2024年3月31日 +51.12%
- 409億8000万
- 2024年6月30日 +36.86%
- 560億8500万
- 2024年9月30日 -73.19%
- 150億3800万
- 2024年12月31日 +119.92%
- 330億7200万
- 2025年3月31日 +50.84%
- 498億8500万
- 2025年6月30日 +37.85%
- 687億6800万
- 2025年9月30日 -73.18%
- 184億4200万
- 2025年12月31日 +117.38%
- 400億8900万
- 2026年3月31日 +48.9%
- 596億9400万
個別
- 2011年6月30日
- 210万
- 2012年6月30日 +19.85%
- 252万
- 2013年6月30日 +999.99%
- 32億9696万
- 2014年6月30日 +4.2%
- 34億3539万
- 2015年6月30日 +13.15%
- 38億8702万
- 2016年6月30日 +17.75%
- 45億7700万
- 2017年6月30日 +13.35%
- 51億8800万
- 2018年6月30日 +20.35%
- 62億4400万
- 2019年6月30日 +7.01%
- 66億8200万
- 2020年6月30日 +4.35%
- 69億7300万
- 2021年6月30日 -4.89%
- 66億3200万
- 2022年6月30日 +5.73%
- 70億1200万
- 2023年6月30日 +2.9%
- 72億1500万
- 2024年6月30日 +17.01%
- 84億4200万
- 2025年6月30日 +23.04%
- 103億8700万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社事業に対する気候変動のリスク・機会を精査するにあたり、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が策定するSSP1-1.9及びSSP5-8.5シナリオを参照した上で、1.5℃以内の気温上昇に留める将来予測と、4℃以上の気温上昇となる場合を想定して分析を行いました。詳細は以下のとおりです。2024/09/26 16:47
(3) リスク管理TCFD提言に基づく分類 想定し得るリスク・機会 (太字は定性的に重要と認識する項目) エネルギー源 - (事業特性上、当該項目に関する特段の機会はない) 製品/サービス 顧客の嗜好変化(エシカル消費)に合わせたサービスによる売上高の増加 市場 外出機会の減少によるEC需要の増加生活者における健康意識の高まり
現在・将来に渡って事業継続に影響を及ぼし得る要素について、その影響度合いと発生可能性をSUSTAINABILITY推進委員会が分析した上で取締役会へ上程し、リスク・機会として特定しております。今後はシナリオ分析をさらに進めることで、時間軸を整理した上で利益影響額を精査してまいります。 - #2 ストック・オプション等関係、連結財務諸表（連結）
- 2024/09/26 16:47
(注)株式数に換算して記載しております。会社名 ㈱istyle me(連結子会社) 付与日 2023年4月10日 権利確定条件 本新株予約権の取得時から権利行使時まで継続して会社の取締役・監査役又は従業員であること。①2024年6月期又は2025年6月期のいずれかの事業年度における㈱istyle meの決算書上の損益計算書における売上高が140百万円以上となること。 対象勤務期間 対象勤務期間の定めはありません
株式分割又は株式併合を行う場合、次の算式により目的となる株式数の調整を行うものとします。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2024/09/26 16:47
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2024/09/26 16:47 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
2024/09/26 16:47(単位:百万円) 日本 アジア その他 合計 52,907 3,123 55 56,085 - #6 戦略、気候変動対応（連結）
- 当社事業に対する気候変動のリスク・機会を精査するにあたり、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が策定するSSP1-1.9及びSSP5-8.5シナリオを参照した上で、1.5℃以内の気温上昇に留める将来予測と、4℃以上の気温上昇となる場合を想定して分析を行いました。詳細は以下のとおりです。2024/09/26 16:47
TCFD提言に基づく分類 想定し得るリスク・機会 (太字は定性的に重要と認識する項目) エネルギー源 - (事業特性上、当該項目に関する特段の機会はない) 製品/サービス 顧客の嗜好変化(エシカル消費)に合わせたサービスによる売上高の増加 市場 外出機会の減少によるEC需要の増加生活者における健康意識の高まり - #7 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 当社は、社外取締役那珂通雅、社外取締役宇佐美進典、社外取締役鹿子木光、社外監査役原陽年、社外監査役都賢治及び社外監査役小武守純子を独立役員として、株式会社東京証券取引所に届出を行っております。2024/09/26 16:47
社外取締役那珂通雅は、株式会社ビジョン、株式会社ベクトル及びHRクラウド株式会社の取締役を兼任しており、同社らと当社グループとは営業取引を行っておりますが、当該取引金額は、同社ら及び当社グループの直近の連結会計年度における連結売上高の2%未満であり、主要な取引先には該当しないため、独立性については十分に確保されていると判断しております。社外取締役宇佐美進典は、当社の主要な取引先である株式会社CARTA COMMUNICATIONSの取締役会長に就任しておりますが、同社の業務執行者ではないことから、当社の「社外役員の独立性基準」を満たしていると判断しております。社外監査役都賢治は、株式会社グロービス及び株式会社オープンエイトの監査役並びに株式会社サイバー・バズの社外取締役監査等委員を兼任しており、トレンダーズ株式会社の監査役を兼任しておりました。同社らと当社グループとは営業取引を行っておりますが、当該取引金額は、同社ら及び当社グループの直近の連結会計年度における連結売上高の2%未満であり、主要な取引先には該当しないため、独立性については十分に確保されていると判断しております。なお、各社外役員の所有持株数は、①役員一覧に記載のとおりです。上記以外に社外取締役及び社外監査役と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係等の利害関係はありません。
③社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び相互連携並びに内部統制部門との連携 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 2024/09/26 16:47
当連結会計年度における業績は以下の通りです。
売上高におきましては、国内で展開しているマーケティング支援事業及びリテール事業が業績を牽引し、30.8%の増収となりました。リテール事業においては2023年9月にオープンした大型旗艦店「@cosme OSAKA」や既存店も好調に推移しており、ECにおいては、スペシャルイベント「@cosme BEAUTY DAY」や「@cosme SPECIAL WEEK」が成功をおさめたこと、2023年11月にAmazon.co.jp上にオープンした「@cosme SHOPPING」の寄与もあり、44.2%と大きく増収しました。また、マーケティング支援事業においても前年同期比で11.9%の増収となりました。
営業利益におきましては、マーケティング支援事業及びリテール事業の増益により、全社的な人件費増加、ECスペシャルイベントやアプリダウンロード促進のプロモーション費用を吸収し、前年同期比で137.4%と大きく増益しました。 - #9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ② 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2024/09/26 16:47
将来キャッシュ・フローの見積りは、のれんの残存償却期間における事業戦略や市場データに基づく売上高の成長率及び営業利益率の予測、契約ブランド数や単価の将来見込みなどを主要な仮定として、将来キャッシュ・フローを算定しております。
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額2024/09/26 16:47
前事業年度(自 2022年7月1日 至 2023年6月30日) 当事業年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日) 営業取引による取引高 売上高 927百万円 1,875百万円 仕入高 748百万円 24百万円 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2024/09/26 16:47
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
