全事業営業利益
連結
- 2012年12月31日
- 6億3233万
- 2013年12月31日 +19.76%
- 7億5729万
- 2014年12月31日 +15.88%
- 8億7754万
- 2015年12月31日 +42.5%
- 12億5047万
- 2016年12月31日 +0.7%
- 12億5918万
- 2017年12月31日 +12.16%
- 14億1227万
- 2018年12月31日 +15.46%
- 16億3067万
- 2019年12月31日 -5.67%
- 15億3825万
- 2020年12月31日 +15.62%
- 17億7847万
- 2021年12月31日 -1.33%
- 17億5488万
- 2022年12月31日 -52.35%
- 8億3617万
- 2023年12月31日 -37.57%
- 5億2204万
個別
- 2012年12月31日
- 4億337万
- 2013年12月31日 -13.55%
- 3億4871万
- 2014年12月31日 +48.38%
- 5億1742万
- 2015年12月31日 +49.64%
- 7億7425万
- 2016年12月31日 +3.16%
- 7億9873万
- 2017年12月31日 +23.59%
- 9億8715万
- 2018年12月31日 +17.9%
- 11億6383万
- 2019年12月31日 +1.44%
- 11億8064万
- 2020年12月31日 +10.81%
- 13億829万
- 2021年12月31日 +3.57%
- 13億5504万
- 2022年12月31日 -41.58%
- 7億9166万
- 2023年12月31日 -10.61%
- 7億766万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 損益面では、国内は資源高等による国内原材料費及び水道光熱費の負担増が継続したことなどにより利益率は低下したものの、製品の販売価格等の見直し等も寄与し年度後半から利益率が上昇傾向に転じました。2024/03/26 15:01
一方、中国は売上高の低迷による売上総利益の減少、自社生産拠点の稼働率低下による固定費負担率の上昇等により利益率は大幅低下し、連結営業利益は前年同期比で大幅減となりました。
以上の結果、当連結会計年度の売上高は143億17百万円(前年同期比3.8%減)、連結営業利益は5億22百万円(前年同期比37.6%減)となりました。連結経常利益は6億7百万円(前年同期比33.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は2億94百万円(前年同期比20.1%減)となりました。