有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(令和2年2月27日-令和2年8月20日)

【提出】
2020/11/20 9:35
【資料】
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【項目】
50項目
①【投資有価証券の主要銘柄】
「カレラ改日本株式ファンド」
a 投資有価証券明細
(令和2年9月30日現在)
国/地域種類銘柄名業種数量又は
額面総額
帳簿価額
単価
(円)
帳簿価額
金額
(円)
評価額
単価
(円)
評価額
金額
(円)
投資
比率
(%)
日本株式村田製作所電気機器10,0006,355.0063,550,0006,773.0067,730,0006.08
日本株式日本電気電気機器10,0005,570.0055,700,0006,140.0061,400,0005.52
日本株式能美防災電気機器25,0002,070.0051,750,0002,403.0060,075,0005.40
日本株式岩谷産業卸売業15,0003,750.0056,250,0003,945.0059,175,0005.32
日本株式コムシスホールディングス建設業20,0003,135.0062,700,0002,921.0058,420,0005.25
日本株式ロート製薬医薬品16,0003,520.0056,320,0003,455.0055,280,0004.97
日本株式大阪ソーダ化学20,0002,467.0049,340,0002,559.0051,180,0004.60
日本株式パナソニック電気機器50,000940.0047,000,000888.8044,440,0003.99
日本株式NIPPO建設業15,0002,786.0041,790,0002,904.0043,560,0003.91
日本株式東芝電気機器15,0003,212.7448,191,1282,671.0040,065,0003.60
日本株式ダイビル不動産業30,0001,100.3033,009,2601,220.0036,600,0003.29
日本株式富士フイルムホールディングス化学7,0004,998.2634,987,8325,185.0036,295,0003.26
日本株式イビデン電気機器10,0003,465.0034,650,0003,550.0035,500,0003.19
日本株式日本光電工業電気機器10,0003,620.0036,200,0003,460.0034,600,0003.11
日本株式レノバ電気・ガス業30,0001,151.0034,530,0001,121.0033,630,0003.02
日本株式富士電機電気機器10,0003,175.0031,750,0003,310.0033,100,0002.97
日本株式住友電気工業非鉄金属25,0001,249.5031,237,5001,179.0029,475,0002.65
日本株式イーレックス電気・ガス業27,0001,223.4233,032,3751,090.0029,430,0002.64
日本株式クボタ機械15,0001,728.5025,927,5001,877.5028,162,5002.53
日本株式日本ケミコン電気機器20,0001,583.9631,679,3861,408.0028,160,0002.53
日本株式H.U.グループホールディングスサービス業10,0002,385.0023,850,0002,812.0028,120,0002.53
日本株式大和ハウス工業建設業10,0002,725.0027,250,0002,697.5026,975,0002.42
日本株式奥村組建設業10,0002,497.0024,970,0002,638.0026,380,0002.37
日本株式帝国電機製作所機械20,0001,125.0022,500,0001,086.0021,720,0001.95
日本株式アサヒホールディングス非鉄金属5,0003,501.4617,507,3383,400.0017,000,0001.53
日本株式泉州電業卸売業5,0003,045.0015,225,0003,250.0016,250,0001.46
日本株式DMG森精機機械10,0001,270.0012,700,0001,452.0014,520,0001.30
日本株式マツダ輸送用機器20,000673.1613,463,377611.0012,220,0001.10

(注) 投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率をいいます。
b 種類別及び業種別投資比率
(令和2年9月30日現在)
種類業種投資比率(%)
株式(国内)建設業13.95
化学7.86
医薬品4.97
非鉄金属4.17
機械5.78
電気機器36.39
輸送用機器1.10
電気・ガス業5.66
卸売業6.77
不動産業3.29
サービス業2.53
合計92.47

(注) 投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類の評価金額の比率をいいます。

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