有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第3期(令和3年2月23日-令和3年8月20日)

①【投資有価証券の主要銘柄】
「カレラ改日本株式ファンド」
a 投資有価証券明細

(令和3年9月30日現在)
国/地域	種類	銘柄名	業種	数量又は 額面総額	帳簿価額 単価 (円)	帳簿価額 金額 (円)	評価額 単価 (円)	評価額 金額 (円)	投資 比率 (%)
日本	株式	富士フイルムホールディングス	化学	4,000	8,717.00	34,868,000	9,639.00	38,556,000	6.01
日本	株式	武田薬品工業	医薬品	10,000	3,658.00	36,580,000	3,699.00	36,990,000	5.77
日本	株式	日本電気	電気機器	6,000	5,510.00	33,060,000	6,070.00	36,420,000	5.68
日本	株式	岩谷産業	卸売業	5,000	5,890.00	29,450,000	6,570.00	32,850,000	5.12
日本	株式	アサヒホールディングス	非鉄金属	15,000	2,105.00	31,575,000	2,030.00	30,450,000	4.75
日本	株式	住友電気工業	非鉄金属	20,000	1,388.50	27,770,000	1,496.00	29,920,000	4.66
日本	株式	村田製作所	電気機器	3,000	8,784.00	26,352,000	9,960.00	29,880,000	4.66
日本	株式	パナソニック	電気機器	20,000	1,224.00	24,480,000	1,390.00	27,800,000	4.33
日本	株式	ロート製薬	医薬品	8,000	3,315.00	26,520,000	3,430.00	27,440,000	4.28
日本	株式	任天堂	その他製品	500	54,730.15	27,365,078	54,310.00	27,155,000	4.23
日本	株式	マツダ	輸送用機器	25,000	902.00	22,550,000	976.00	24,400,000	3.80
日本	株式	レノバ	電気・ガス業	5,000	4,380.00	21,900,000	4,595.00	22,975,000	3.58
日本	株式	塩野義製薬	医薬品	3,000	7,394.21	22,182,639	7,654.00	22,962,000	3.58
日本	株式	京阪神ビルディング	不動産業	15,000	1,415.00	21,225,000	1,412.00	21,180,000	3.30
日本	株式	イビデン	電気機器	3,000	5,370.00	16,110,000	6,200.00	18,600,000	2.90
日本	株式	日本ケミコン	電気機器	8,000	1,929.00	15,432,000	2,162.00	17,296,000	2.70
日本	株式	クボタ	機械	7,000	2,131.50	14,920,500	2,389.00	16,723,000	2.61
日本	株式	奥村組	建設業	5,000	2,940.00	14,700,000	3,000.00	15,000,000	2.34
日本	株式	コムシスホールディングス	建設業	5,000	2,963.00	14,815,000	2,949.00	14,745,000	2.30
日本	株式	JCRファーマ	医薬品	5,000	2,951.30	14,756,507	2,791.00	13,955,000	2.18
日本	株式	日本航空	空運業	5,000	2,208.00	11,040,000	2,665.00	13,325,000	2.08
日本	株式	DMG森精機	機械	4,000	1,802.00	7,208,000	2,110.00	8,440,000	1.32
日本	株式	リテールパートナーズ	小売業	5,400	1,260.00	6,804,000	1,242.00	6,706,800	1.05
日本	株式	帝国電機製作所	機械	4,000	1,276.00	5,104,000	1,415.00	5,660,000	0.88

(注) 投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率をいいます。
b 種類別及び業種別投資比率

(令和3年9月30日現在)
種類	業種	投資比率(%)
株式(国内)	建設業	4.64
	化学	6.01
	医薬品	15.80
	非鉄金属	9.41
	機械	4.81
	電気機器	20.27
	輸送用機器	3.80
	その他製品	4.23
	電気・ガス業	3.58
	空運業	2.08
	卸売業	5.12
	小売業	1.05
	不動産業	3.30
合計		84.10

(注) 投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類の評価金額の比率をいいます。