(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～13年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
原則的にリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
長期前払費用
均等償却