有価証券報告書-第112期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く。)については定額法を採用しています。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアの耐用年数については、社内における利用可能期間(5年)としています。