1801 大成建設

1801
2026/05/11
時価
2兆8883億円
PER 予
17.28倍
2010年以降
4.8-221.04倍
(2010-2025年)
PBR
3.35倍
2010年以降
0.53-2.23倍
(2010-2025年)
配当 予
1.75%
ROE 予
19.37%
ROA 予
6.39%
資料
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大成建設(1801)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
244億4600万
2009年3月31日
-244億
2009年12月31日
279億3600万
2010年3月31日 -24.03%
212億2200万
2010年6月30日
-6億3500万
2010年9月30日
34億6200万
2010年12月31日 +111.18%
73億1100万
2011年3月31日 +48.86%
108億8300万
2011年6月30日 -88.2%
12億8400万
2011年9月30日 +15.65%
14億8500万
2011年12月31日
-61億1400万
2012年3月31日
11億8100万
2012年6月30日
-7億2500万
2012年9月30日
30億3400万
2012年12月31日 +352.27%
137億2200万
2013年3月31日 +46.12%
200億5000万
2013年6月30日 -84.39%
31億3000万
2013年9月30日 +305.53%
126億9300万
2013年12月31日 +86.6%
236億8500万
2014年3月31日 +35.48%
320億8900万
2014年6月30日 -98.4%
5億1400万
2014年9月30日 +999.99%
123億6400万
2014年12月31日 +133.29%
288億4400万
2015年3月31日 +32.36%
381億7700万

個別

2008年3月31日
122億3300万
2009年3月31日
-231億7300万
2010年3月31日
72億9900万
2011年3月31日 +20.77%
88億1500万
2012年3月31日 -64.53%
31億2700万
2012年9月30日 -0.64%
31億700万
2013年3月31日 +300.03%
124億2900万
2013年9月30日 -17.05%
103億1000万
2014年3月31日 +109.52%
216億200万
2014年9月30日 -48.06%
112億1900万
2015年3月31日 +136.02%
264億7900万
2015年9月30日 +1.08%
267億6600万
2016年3月31日 +121.18%
592億200万
2016年9月30日 -40.45%
352億5400万
2017年3月31日 +158.37%
910億8700万
2018年3月31日 +23.1%
1121億2500万
2018年9月30日 -72.48%
308億6100万
2019年3月31日 +211.4%
961億200万
2020年3月31日 +4.26%
1001億9500万
2021年3月31日 -21.88%
782億6800万
2022年3月31日 -26.22%
577億4300万
2023年3月31日 -36.01%
369億5100万
2024年3月31日 -38.72%
226億4300万
2025年3月31日 +318.43%
947億4400万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
株式給付信託(=Board Benefit Trust)方式を採用し、定時株主総会開催日を付与日として、取締役会において定めた「役員株式給付規程」に基づき、在任中、毎年ポイントを付与して累積します。取締役が退任し、「役員株式給付規程」に定める受益者要件を満たした場合、所定の受益者確定手続きを行うことにより、退任後に1ポイント当たり1株として累積ポイント数に相当する当社株式を給付します。なお、当該給付の一部を、当社株式に代えて、当社株式の時価相当の金銭とすることがあります。
業績指標は、当社グループの事業活動に対する最終的な成果を示す指標であることを理由として、直近連結会計年度の連結損益計算書における親会社株主に帰属する当期純利益を採用し、各取締役に付与するポイントは、業績達成状況、職務内容及び責任などを考慮して代表取締役及び取締役に区分してそれぞれ定めることとしております。
取締役報酬等の決定方針に基づく報酬制度の運用及びその改正について、報酬委員会が継続的に協議を行っており、決定方針改定の際は取締役会に付議しております。
2025/06/17 11:04
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
こうした状況のもと、当社グループの経営成績は次のとおりとなりました。
経営成績(単位:億円)前連結会計年度(A)当連結会計年度(B)増減額(B-A)増減率(%)
経常利益3891,345955245.7%
親会社株主に帰属する当期純利益4021,238835207.5%
受注高は、建築事業における大型工事の受注による増加をはじめ、全ての報告セグメントで増加したことから、前連結会計年度比24.2%増の2兆4,375億円となりました。
売上高は、大型工事が工程の最盛期を迎えたことによる国内建築事業の増加をはじめ、全ての報告セグメントで増加したことから、前連結会計年度比22.1%増の2兆1,542億円となりました。
2025/06/17 11:04
#3 配当政策(連結)
これにより、中間配当金を加えた当期の配当金は、1株につき210円(配当性向30.8%)となります。
また、今般、中期経営計画(2024-2026)の業績目標実現と配当政策の遵守に対する強い意思表示として、2025年度の当初予想及び2026年度の中期経営計画公表値の連結当期純利益に対する配当性向30%である1株当たり配当金150円を下限として設定し、業績が予想を上回る場合には、配当性向30%に基づき配当予想を上方修正する「下限付き配当性向30%」を次期より導入いたします。
当社は、会社法第454条第5項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定めており、毎事業年度における配当は期末と中間の2回行うこととしております。これらの配当の決定機関は、期末は株主総会、中間は取締役会であります。
2025/06/17 11:04
#4 1株当たり情報、財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額3,631.643,453.60
1株当たり当期純利益121.30522.40
潜在株式調整後1株当たり当期純利益潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権付社債等潜在株式が存在しないため記載しておりません。同左
(注) 1 純資産の部において自己株式として計上されている株式給付信託(BBT)に残存する株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めており、また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前事業年度99千株、当事業年度 98千株であり、また、1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前事業年度100千株、当事業年度98千株であります。
2025/06/17 11:04
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額5,039.985,041.43
1株当たり当期純利益215.75682.78
潜在株式調整後1株当たり当期純利益潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権付社債等潜在株式が存在しないため記載しておりません。同左
(注) 1 純資産の部において自己株式として計上されている株式給付信託(BBT)に残存する株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めており、また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度99千株、当連結会計年度98千株であり、また、1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度100千株、当連結会計年度98千株であります。
2025/06/17 11:04

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