大成建設(1801)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 244億4600万
- 2009年3月31日
- -244億
- 2009年12月31日
- 279億3600万
- 2010年3月31日 -24.03%
- 212億2200万
- 2010年6月30日
- -6億3500万
- 2010年9月30日
- 34億6200万
- 2010年12月31日 +111.18%
- 73億1100万
- 2011年3月31日 +48.86%
- 108億8300万
- 2011年6月30日 -88.2%
- 12億8400万
- 2011年9月30日 +15.65%
- 14億8500万
- 2011年12月31日
- -61億1400万
- 2012年3月31日
- 11億8100万
- 2012年6月30日
- -7億2500万
- 2012年9月30日
- 30億3400万
- 2012年12月31日 +352.27%
- 137億2200万
- 2013年3月31日 +46.12%
- 200億5000万
- 2013年6月30日 -84.39%
- 31億3000万
- 2013年9月30日 +305.53%
- 126億9300万
- 2013年12月31日 +86.6%
- 236億8500万
- 2014年3月31日 +35.48%
- 320億8900万
- 2014年6月30日 -98.4%
- 5億1400万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 123億6400万
- 2014年12月31日 +133.29%
- 288億4400万
- 2015年3月31日 +32.36%
- 381億7700万
個別
- 2008年3月31日
- 122億3300万
- 2009年3月31日
- -231億7300万
- 2010年3月31日
- 72億9900万
- 2011年3月31日 +20.77%
- 88億1500万
- 2012年3月31日 -64.53%
- 31億2700万
- 2012年9月30日 -0.64%
- 31億700万
- 2013年3月31日 +300.03%
- 124億2900万
- 2013年9月30日 -17.05%
- 103億1000万
- 2014年3月31日 +109.52%
- 216億200万
- 2014年9月30日 -48.06%
- 112億1900万
- 2015年3月31日 +136.02%
- 264億7900万
- 2015年9月30日 +1.08%
- 267億6600万
- 2016年3月31日 +121.18%
- 592億200万
- 2016年9月30日 -40.45%
- 352億5400万
- 2017年3月31日 +158.37%
- 910億8700万
- 2018年3月31日 +23.1%
- 1121億2500万
- 2018年9月30日 -72.48%
- 308億6100万
- 2019年3月31日 +211.4%
- 961億200万
- 2020年3月31日 +4.26%
- 1001億9500万
- 2021年3月31日 -21.88%
- 782億6800万
- 2022年3月31日 -26.22%
- 577億4300万
- 2023年3月31日 -36.01%
- 369億5100万
- 2024年3月31日 -38.72%
- 226億4300万
- 2025年3月31日 +318.43%
- 947億4400万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 株式給付信託(=Board Benefit Trust)方式を採用し、定時株主総会開催日を付与日として、取締役会において定めた「役員株式給付規程」に基づき、在任中、毎年ポイントを付与して累積します。取締役が退任し、「役員株式給付規程」に定める受益者要件を満たした場合、所定の受益者確定手続きを行うことにより、退任後に1ポイント当たり1株として累積ポイント数に相当する当社株式を給付します。なお、当該給付の一部を、当社株式に代えて、当社株式の時価相当の金銭とすることがあります。2025/06/17 11:04
業績指標は、当社グループの事業活動に対する最終的な成果を示す指標であることを理由として、直近連結会計年度の連結損益計算書における親会社株主に帰属する当期純利益を採用し、各取締役に付与するポイントは、業績達成状況、職務内容及び責任などを考慮して代表取締役及び取締役に区分してそれぞれ定めることとしております。
取締役報酬等の決定方針に基づく報酬制度の運用及びその改正について、報酬委員会が継続的に協議を行っており、決定方針改定の際は取締役会に付議しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした状況のもと、当社グループの経営成績は次のとおりとなりました。2025/06/17 11:04
受注高は、建築事業における大型工事の受注による増加をはじめ、全ての報告セグメントで増加したことから、前連結会計年度比24.2%増の2兆4,375億円となりました。経営成績(単位:億円) 前連結会計年度(A) 当連結会計年度(B) 増減額(B-A) 増減率(%) 経常利益 389 1,345 955 245.7% 親会社株主に帰属する当期純利益 402 1,238 835 207.5%
売上高は、大型工事が工程の最盛期を迎えたことによる国内建築事業の増加をはじめ、全ての報告セグメントで増加したことから、前連結会計年度比22.1%増の2兆1,542億円となりました。 - #3 配当政策(連結)
- これにより、中間配当金を加えた当期の配当金は、1株につき210円(配当性向30.8%)となります。2025/06/17 11:04
また、今般、中期経営計画(2024-2026)の業績目標実現と配当政策の遵守に対する強い意思表示として、2025年度の当初予想及び2026年度の中期経営計画公表値の連結当期純利益に対する配当性向30%である1株当たり配当金150円を下限として設定し、業績が予想を上回る場合には、配当性向30%に基づき配当予想を上方修正する「下限付き配当性向30%」を次期より導入いたします。
当社は、会社法第454条第5項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定めており、毎事業年度における配当は期末と中間の2回行うこととしております。これらの配当の決定機関は、期末は株主総会、中間は取締役会であります。 - #4 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/17 11:04
(注) 1 純資産の部において自己株式として計上されている株式給付信託(BBT)に残存する株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めており、また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 3,631.64 円 3,453.60 円 1株当たり当期純利益 121.30 円 522.40 円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権付社債等潜在株式が存在しないため記載しておりません。 同左
1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前事業年度99千株、当事業年度 98千株であり、また、1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前事業年度100千株、当事業年度98千株であります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/17 11:04
(注) 1 純資産の部において自己株式として計上されている株式給付信託(BBT)に残存する株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めており、また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 5,039.98 円 5,041.43 円 1株当たり当期純利益 215.75 円 682.78 円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権付社債等潜在株式が存在しないため記載しておりません。 同左
1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度99千株、当連結会計年度98千株であり、また、1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度100千株、当連結会計年度98千株であります。