1801 大成建設

1801
2026/06/16
時価
2兆4004億円
PER 予
15.88倍
2010年以降
4.8-221.04倍
(2010-2026年)
PBR
2.53倍
2010年以降
0.53-3.56倍
(2010-2026年)
配当 予
2.58%
ROE 予
15.93%
ROA 予
5.56%
資料
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大成建設(1801)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
244億4600万
2009年3月31日
-244億
2010年3月31日
212億2200万
2011年3月31日 -48.72%
108億8300万
2012年3月31日 -89.15%
11億8100万
2013年3月31日 +999.99%
200億5000万
2014年3月31日 +60.04%
320億8900万
2015年3月31日 +18.97%
381億7700万

個別

2008年3月31日
122億3300万
2009年3月31日
-231億7300万
2010年3月31日
72億9900万
2011年3月31日 +20.77%
88億1500万
2012年3月31日 -64.53%
31億2700万
2013年3月31日 +297.47%
124億2900万
2014年3月31日 +73.8%
216億200万
2015年3月31日 +22.58%
264億7900万
2016年3月31日 +123.58%
592億200万
2017年3月31日 +53.86%
910億8700万
2018年3月31日 +23.1%
1121億2500万
2019年3月31日 -14.29%
961億200万
2020年3月31日 +4.26%
1001億9500万
2021年3月31日 -21.88%
782億6800万
2022年3月31日 -26.22%
577億4300万
2023年3月31日 -36.01%
369億5100万
2024年3月31日 -38.72%
226億4300万
2025年3月31日 +318.43%
947億4400万
2026年3月31日 +53.49%
1454億2300万

有報情報

#1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
7 企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
売上高94,509百万円
経常損失(△)△3,868百万円
税金等調整前当期純損失(△)△3,470百万円
親会社株主に帰属する当期純損失(△)△3,848百万円
(概算額の算定方法)
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を影響の概算額としております。また、企業結合時に認識したのれん及び顧客関連無形資産が当連結会計年度開始の日に発生したものとしてそれらの償却額を算定し、概算額に含めております。
2026/06/16 11:04
#2 役員報酬(連結)
また、2026年6月23日開催の定時株主総会の議案(決議事項)として、「取締役等に対する業績連動型株式報酬制度改定の件」を提案しており、当該議案が承認可決されますと、2025年度業績に連動して支給する業績連動報酬(株式報酬)より、給付する株式に取締役退任まで譲渡制限を付す株式給付信託(BBT-RS(=Board Benefit Trust-Restricted Stock))へ移行いたします。
業績指標は、当社グループの事業活動に対する最終的な成果を示す指標であることを理由として、直近連結会計年度の連結損益計算書における親会社株主に帰属する当期純利益を採用し、各取締役に付与するポイントは、業績達成状況、職務内容及び責任などを考慮して代表取締役及び取締役に区分してそれぞれ定めることとしております。
業績連動報酬(金銭報酬・株式報酬)の額及び給付ポイントを含む、取締役報酬等の総支給額及び総給付ポイント並びに役位別の支給額及び給付ポイントの決定に際しては、報酬委員会が協議し、取締役会に付議しております。
2026/06/16 11:04
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
ただし、中東情勢や米国の通商政策の先行きは不透明であり、これらの動向に引き続き注視が必要な状況にあります。
経営成績(単位:億円)前連結会計年度(A)当連結会計年度(B)増減額(B-A)増減率(%)
経常利益1,3451,95761245.6%
親会社株主に帰属する当期純利益1,2381,70046137.3%
受注高は、概ね前期並みの2兆4,362億円となりました。
売上高は、建築事業において国内の大型工事が工程の初期段階にあるものが多く進捗が本格化していないことから、前連結会計年度比3.0%減の2兆890億円となりました。
2026/06/16 11:04
#4 配当政策(連結)
また、次期より、株主還元の更なる充実を目的として配当性向を引き上げ、「下限付き配当性向40%」といたします。
この方針に基づき、次期の配当金につきましては、当初予想の連結当期純利益に対する配当性向40%である1株当たり年380円(うち中間配当金190円。配当性向41.0%。)を下限として設定し、業績が予想を上回る場合には、配当性向40%に基づき配当予想を上方修正いたします。
なお、自己株式取得についても、成長投資を最優先としつつ、継続して機動的に実施する方針であります。
2026/06/16 11:04
#5 1株当たり情報、財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額3,453.603,855.46
1株当たり当期純利益522.40877.09
潜在株式調整後1株当たり当期純利益潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権付社債等潜在株式が存在しないため記載しておりません。同左
(注) 1 純資産の部において自己株式として計上されている株式給付信託(BBT)に残存する株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めており、また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前事業年度98千株、当事業年度 98千株であり、また、1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前事業年度98千株、当事業年度98千株であります。
2026/06/16 11:04
#6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額5,041.435,816.09
1株当たり当期純利益682.781,025.53
潜在株式調整後1株当たり当期純利益潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権付社債等潜在株式が存在しないため記載しておりません。同左
(注) 1 純資産の部において自己株式として計上されている株式給付信託(BBT)に残存する株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めており、また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度98千株、当連結会計年度98千株であり、また、1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度98千株、当連結会計年度98千株であります。
2026/06/16 11:04

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