中電工(1941)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 22億3200万
- 2009年3月31日 -16.49%
- 18億6400万
- 2010年3月31日
- -1億3600万
- 2011年3月31日
- 7億1300万
- 2012年3月31日
- -1億5000万
- 2013年3月31日
- 32億4300万
- 2014年3月31日 +124.33%
- 72億7500万
- 2015年3月31日 +29.62%
- 94億3000万
- 2016年3月31日 +16.41%
- 109億7700万
- 2017年3月31日 -11.86%
- 96億7500万
- 2018年3月31日 -11.78%
- 85億3500万
- 2019年3月31日 -24.01%
- 64億8600万
- 2020年3月31日 +28.48%
- 83億3300万
- 2021年3月31日 +13.79%
- 94億8200万
- 2022年3月31日 +2.95%
- 97億6200万
- 2023年3月31日 -14.35%
- 83億6100万
- 2024年3月31日 +42.89%
- 119億4700万
- 2025年3月31日 +81.62%
- 216億9800万
- 2026年3月31日 +20.66%
- 261億8000万
個別
- 2008年3月31日
- 17億7000万
- 2009年3月31日 -8.02%
- 16億2800万
- 2010年3月31日
- -2億1400万
- 2011年3月31日
- 5億5800万
- 2012年3月31日
- -9400万
- 2013年3月31日
- 31億1400万
- 2014年3月31日 +107.06%
- 64億4800万
- 2015年3月31日 +27.37%
- 82億1300万
- 2016年3月31日 +19.96%
- 98億5200万
- 2017年3月31日 -9.35%
- 89億3100万
- 2018年3月31日 -11.38%
- 79億1500万
- 2019年3月31日 -19.29%
- 63億8800万
- 2020年3月31日 +23.67%
- 79億
- 2021年3月31日 +2.92%
- 81億3100万
- 2022年3月31日 -0.38%
- 81億
- 2023年3月31日 -18.05%
- 66億3800万
- 2024年3月31日 +47.92%
- 98億1900万
- 2025年3月31日 +95.29%
- 191億7600万
- 2026年3月31日 +24.06%
- 237億9000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益の調整額△180百万円は、セグメント間取引消去である。2026/06/22 9:00
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、電気機器・工事材料の販売、工事材料の製造・販売及び保険代理・賃貸等を含んでいる。
2.セグメント利益の調整額△152百万円は、セグメント間取引消去である。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。2026/06/22 9:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/06/22 9:00
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一である。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値である。セグメント間の内部売上高及び振替高は、市場実勢価格に基づいている。
なお、資産については、各事業セグメントへの配分は行っていない。 - #4 役員報酬(連結)
- ○業績連動報酬2026/06/22 9:00
連結営業利益に応じて変動する報酬制度とする。
個人別の報酬額は、連結営業利益水準の各段階において役職ごとに標準報酬額を定め、職務執行による貢献度に応じてこれを調整することと定めた基準に基づき決定し、毎年6月の取締役の任期満了後に現金にて支給する。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- こうした取り組みを着実に実施するとともに、人的資本経営を強力に推進することで、「中電工グループ 2030ビジョン」に掲げる持続的な成長と企業価値の更なる向上の実現に繋げていく。2026/06/22 9:00
中期経営計画2027(2025~2027年度) ⑤ 成長投資による事業拡大 カーボンニュートラルに向け、脱炭素化支援として環境関連ビジネスを推進する。また、事業拡大に向けたM&Aに取り組む。◇ PPA事業など環境関連ビジネスの推進◇ プロジェクト設置による系統用蓄電池事業の総合的な取り組みの推進◇ 技術研究開発の推進◇ 施工体制の強化に向けたM&Aの推進 等 2027年度目標 ・連結業績 売上高2,600億円、営業利益280億円、ROE8.5%以上
(3)優先的に対処すべき課題中電工グループ 2030ビジョン 目指すグループ像 ・持続的な成長を遂げるとともに、持続可能な社会の実現に貢献・働くすべての人が、誇りと歓びを持って、変革にチャレンジ・高い技術と品質で社会の多様なニーズに応えていく 2030年度目標 ・連結業績 売上高:3,000億円、営業利益:300億円、ROE:9.0%以上・カーボンニュートラルに向けたCO2排出量の削減:46%以上(2013年度当社比)・多様な人材の活躍と多様な働き方を実現する環境づくり
当社グループでは、グループ間における連携を強化し、以下の課題に取り組んでいる。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、情報通信工事が減少したものの、屋内電気工事や配電線工事などの増加により、前期に比べ増収となった。2026/06/22 9:00
営業利益は、売上高の増加に加え、原価管理の徹底や施工の効率化、全社的なコスト低減の一層の推進などにより、前期に比べ増益となった。
経常利益は、営業利益の増加などにより、前期に比べ増益となった。