長谷工コーポレーション(1808)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 40億1000万
- 2009年3月31日 +474.04%
- 230億1900万
- 2010年3月31日 -33.88%
- 152億2000万
- 2011年3月31日 -6.42%
- 142億4300万
- 2012年3月31日 -21.18%
- 112億2600万
- 2013年3月31日 -2.2%
- 109億7900万
- 2014年3月31日 -68.68%
- 34億3900万
- 2015年3月31日 -0.87%
- 34億900万
- 2016年3月31日 +62.1%
- 55億2600万
- 2017年3月31日 +57.37%
- 86億9600万
- 2018年3月31日 +134.66%
- 204億600万
- 2019年3月31日 +37.29%
- 280億1600万
- 2020年3月31日 +1.02%
- 283億200万
- 2021年3月31日 +13.85%
- 322億2300万
- 2022年3月31日 +3.19%
- 332億5000万
- 2023年3月31日 +17.37%
- 390億2500万
- 2024年3月31日 -24.93%
- 292億9700万
- 2025年3月31日 +1.35%
- 296億9300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- e>2025/06/26 10:00
[キャリア実現を後押しする仕組み]・特に主要資格の早期取得については、会社から様々なバックアップを行い、グループ全体での取得促進をしております。
※宅地建物取引士は新入社員の結果試験合格率
宅地建物取引士 一級建築士 1級建築施工管理技士 当社 91.4% 40.9% 88.6% グループ全社 87.0% 38.7% 81.2% - #2 主要な設備の状況
- (注) 1 本社及び関西は建物を連結会社以外から一括して賃借しております。2025/06/26 10:00
2 土地を連結会社以外から賃借しております。当該面積は( )内に外書きで記載しております。 - #3 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績、指標及び目標(連結)
- ※主要資格とは以下の資格を指します。2025/06/26 10:00
宅地建物取引士、一級建築士、1級建築施工管理技士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士
1級管工事施工管理技士、1級電気工事施工管理技士、1級土木施工管理技士、インテリアコーディネーター、マンションリフォームマネジャー - #4 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 10:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
連結子会社の一部は定額法によっております。 - #5 固定資産処分損の注記(連結)
- ※7 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。2025/06/26 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 建物・構築物 37 百万円 45 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 5 7 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- ※6 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/06/26 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 建物・構築物 4 百万円 - 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 1 1 - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/06/26 10:00
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物・構築物 54 百万円 94 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 41 百万円 41 百万円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の減少額は、主に保有目的の変更によるものであります。2025/06/26 10:00
- #9 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 10:00
減損損失を認識したサービス関連事業用不動産及びサービス関連事業用資産については、個別の物件毎にグルーピングしております。収益性の低下により、上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(471百万円)として特別損失に計上しました。用途 種類 場所 件数 サービス関連事業用不動産 建物等 千葉県市川市 他 13件 サービス関連事業用資産 工具器具備品 東京都東大和市 他 9件
その内訳は、建物・構築物155百万円、機械、運搬具及び工具器具備品314百万円、土地2百万円であります。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値による測定については、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、使用価値を零として評価しております。また割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 10:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)