1808 長谷工コーポレーション

1808
2026/04/28
時価
8242億円
PER 予
12.86倍
2010年以降
3.71-31.3倍
(2010-2025年)
PBR
1.41倍
2010年以降
0.6-2.76倍
(2010-2025年)
配当 予
3.19%
ROE 予
10.97%
ROA 予
4.41%
資料
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長谷工コーポレーション(1808)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
40億1000万
2009年3月31日 +474.04%
230億1900万
2010年3月31日 -33.88%
152億2000万
2011年3月31日 -6.42%
142億4300万
2012年3月31日 -21.18%
112億2600万
2013年3月31日 -2.2%
109億7900万
2014年3月31日 -68.68%
34億3900万
2015年3月31日 -0.87%
34億900万
2016年3月31日 +62.1%
55億2600万
2017年3月31日 +57.37%
86億9600万
2018年3月31日 +134.66%
204億600万
2019年3月31日 +37.29%
280億1600万
2020年3月31日 +1.02%
283億200万
2021年3月31日 +13.85%
322億2300万
2022年3月31日 +3.19%
332億5000万
2023年3月31日 +17.37%
390億2500万
2024年3月31日 -24.93%
292億9700万
2025年3月31日 +1.35%
296億9300万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
e>・特に主要資格の早期取得については、会社から様々なバックアップを行い、グループ全体での取得促進をしております。
※宅地建物取引士は新入社員の結果試験合格率
宅地建物取引士一級建築士1級建築施工管理技士
当社91.4%40.9%88.6%
グループ全社87.0%38.7%81.2%
[キャリア実現を後押しする仕組み]
2025/06/26 10:00
#2 主要な設備の状況
(注) 1 本社及び関西は建物を連結会社以外から一括して賃借しております。
2 土地を連結会社以外から賃借しております。当該面積は( )内に外書きで記載しております。
2025/06/26 10:00
#3 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績、指標及び目標(連結)
※主要資格とは以下の資格を指します。
宅地建物取引士、一級建築士、1級建築施工管理技士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士
1級管工事施工管理技士、1級電気工事施工管理技士、1級土木施工管理技士、インテリアコーディネーター、マンションリフォームマネジャー
2025/06/26 10:00
#4 会計方針に関する事項(連結)
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
連結子会社の一部は定額法によっております。
2025/06/26 10:00
#5 固定資産処分損の注記(連結)
※7 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
建物・構築物37百万円45百万円
機械、運搬具及び工具器具備品57
2025/06/26 10:00
#6 固定資産売却益の注記(連結)
※6 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
建物・構築物4百万円-百万円
機械、運搬具及び工具器具備品11
2025/06/26 10:00
#7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物・構築物54百万円94百万円
機械、運搬具及び工具器具備品41百万円41百万円
2025/06/26 10:00
#8 有形固定資産等明細表(連結)
建物の減少額は、主に保有目的の変更によるものであります。2025/06/26 10:00
#9 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
用途種類場所件数
サービス関連事業用不動産建物千葉県市川市 他13件
サービス関連事業用資産工具器具備品東京都東大和市 他9件
減損損失を認識したサービス関連事業用不動産及びサービス関連事業用資産については、個別の物件毎にグルーピングしております。収益性の低下により、上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(471百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、建物・構築物155百万円、機械、運搬具及び工具器具備品314百万円、土地2百万円であります。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値による測定については、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、使用価値を零として評価しております。また割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略しております。
2025/06/26 10:00
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2025/06/26 10:00

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