東京エネシス(1945)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 23億1600万
- 2009年3月31日 -9.54%
- 20億9500万
- 2010年3月31日 -2.15%
- 20億5000万
- 2011年3月31日 -1.9%
- 20億1100万
- 2012年3月31日 +149.23%
- 50億1200万
- 2013年3月31日 -5.45%
- 47億3900万
- 2014年3月31日 -41.57%
- 27億6900万
- 2015年3月31日 +101.99%
- 55億9300万
- 2016年3月31日 +7.04%
- 59億8700万
- 2017年3月31日 -2.52%
- 58億3600万
- 2018年3月31日 -27.95%
- 42億500万
- 2019年3月31日 +14.67%
- 48億2200万
- 2020年3月31日 -18.75%
- 39億1800万
- 2021年3月31日 +4.75%
- 41億400万
- 2022年3月31日 -23.05%
- 31億5800万
- 2023年3月31日 +9.5%
- 34億5800万
- 2024年3月31日 +14.49%
- 39億5900万
- 2025年3月31日 -32.69%
- 26億6500万
個別
- 2008年3月31日
- 20億5300万
- 2009年3月31日 -23.09%
- 15億7900万
- 2010年3月31日 +10.07%
- 17億3800万
- 2011年3月31日 -0.63%
- 17億2700万
- 2012年3月31日 +168.73%
- 46億4100万
- 2013年3月31日 -8.08%
- 42億6600万
- 2014年3月31日 -40.9%
- 25億2100万
- 2015年3月31日 +108.13%
- 52億4700万
- 2016年3月31日 +5.34%
- 55億2700万
- 2017年3月31日 -0.25%
- 55億1300万
- 2018年3月31日 -28.17%
- 39億6000万
- 2019年3月31日 +14.52%
- 45億3500万
- 2020年3月31日 -15.28%
- 38億4200万
- 2021年3月31日 +4.87%
- 40億2900万
- 2022年3月31日 -24.65%
- 30億3600万
- 2023年3月31日 +32.48%
- 40億2200万
- 2024年3月31日 -6.54%
- 37億5900万
- 2025年3月31日 -38.33%
- 23億1800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/06/25 15:25
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益又は損失(△) 前連結会計年度 当連結会計年度 その他の調整額 △1,267 2,468 連結財務諸表の営業利益 3,959 2,665
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、棚卸資産の評価基準を除き、連結財務諸表「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 15:25
棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ前の価額で評価しております。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬(連結)
- ハ 業績連動報酬等の内容及び額の算定方法の決定に関する方針2025/06/25 15:25
業績連動報酬等は、業績向上に対する意識を高めるため業績連動とし、本業の収益状況をはかる営業利益等及び売上高を指標として採用しております。そして、当該年度の営業利益等及び売上高の指標に対する達成状況と個々の取締役の経営への貢献度に応じた金額を業績連動報酬等として毎年一定時期に支給しております。
ニ 非金銭報酬等の内容及び額の算定方法の決定に関する方針 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 次期繰越高は、1,214億21百万円(前期比24.3%増)となりました。2025/06/25 15:25
利益面につきましては、経費縮減や退職給付会計における数理計算上の差異を売上原価、販売費及び一般管理費の減額として計上したものの、売上高の減少等により、営業利益は26億65百万円(前期比32.7%減)、経常利益は33億42百万円(前期比35.9%減)となりました。また、資産の効率化を図るため投資有価証券の売却益を計上したことから、親会社株主に帰属する当期純利益は、29億0百万円(前期比2.0%減)となりました。
c キャッシュ・フローの状況