全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 23億1600万
- 2009年3月31日 -9.54%
- 20億9500万
- 2010年3月31日 -2.15%
- 20億5000万
- 2011年3月31日 -1.9%
- 20億1100万
- 2012年3月31日 +149.23%
- 50億1200万
- 2013年3月31日 -5.45%
- 47億3900万
- 2014年3月31日 -41.57%
- 27億6900万
- 2015年3月31日 +101.99%
- 55億9300万
- 2016年3月31日 +7.04%
- 59億8700万
- 2017年3月31日 -2.52%
- 58億3600万
- 2018年3月31日 -27.95%
- 42億500万
- 2019年3月31日 +14.67%
- 48億2200万
- 2020年3月31日 -18.75%
- 39億1800万
- 2021年3月31日 +4.75%
- 41億400万
- 2022年3月31日 -23.05%
- 31億5800万
- 2023年3月31日 +9.5%
- 34億5800万
- 2024年3月31日 +14.49%
- 39億5900万
個別
- 2008年3月31日
- 20億5300万
- 2009年3月31日 -23.09%
- 15億7900万
- 2010年3月31日 +10.07%
- 17億3800万
- 2011年3月31日 -0.63%
- 17億2700万
- 2012年3月31日 +168.73%
- 46億4100万
- 2013年3月31日 -8.08%
- 42億6600万
- 2014年3月31日 -40.9%
- 25億2100万
- 2015年3月31日 +108.13%
- 52億4700万
- 2016年3月31日 +5.34%
- 55億2700万
- 2017年3月31日 -0.25%
- 55億1300万
- 2018年3月31日 -28.17%
- 39億6000万
- 2019年3月31日 +14.52%
- 45億3500万
- 2020年3月31日 -15.28%
- 38億4200万
- 2021年3月31日 +4.87%
- 40億2900万
- 2022年3月31日 -24.65%
- 30億3600万
- 2023年3月31日 +32.48%
- 40億2200万
- 2024年3月31日 -6.54%
- 37億5900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2024/06/27 15:56
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益又は損失(△) 前連結会計年度 当連結会計年度 その他の調整額 △981 △1,267 連結財務諸表の営業利益 3,458 3,959
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、棚卸資産の評価基準を除き、連結財務諸表「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。2024/06/27 15:56
棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ前の価額で評価しております。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬（連結）
- ハ 業績連動報酬等の内容及び額の算定方法の決定に関する方針2024/06/27 15:56
業績連動報酬等は、業績向上に対する意識を高めるため業績連動とし、本業の収益状況をはかる営業利益等及び売上高を指標として採用しております。そして、当該年度の営業利益等及び売上高の指標に対する達成状況と個々の取締役の経営への貢献度に応じた金額を業績連動報酬等として毎年一定時期に支給しております。
ニ 非金銭報酬等の内容及び額の算定方法の決定に関する方針 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 次期繰越高は、976億77百万円(前期比19.9%減)となりました。2024/06/27 15:56
利益面につきましては、人手不足に伴う外注費の上昇等があったものの、売上高の増加により、営業利益は39億59百万円(前期比14.5%増)となりました。経常利益は、為替変動リスクの低減を目的とした為替予約に係るデリバティブ評価益の計上等により、52億12百万円(前期比88.1%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、29億60百万円(前期比39.6%増)となりました。
c キャッシュ・フローの状況