1860 戸田建設

1860
2026/05/28
時価
4836億円
PER 予
12.87倍
2010年以降
赤字-45.95倍
(2010-2026年)
PBR
1.15倍
2010年以降
0.42-1.32倍
(2010-2026年)
配当 予
3.94%
ROE 予
8.96%
ROA 予
3.51%
資料
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戸田建設(1860)の建設仮勘定の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億3600万
2009年3月31日 +47.79%
2億100万
2010年3月31日 +219.9%
6億4300万
2011年3月31日 +39.19%
8億9500万
2012年3月31日 +141.9%
21億6500万
2013年3月31日 -97.55%
5300万
2014年3月31日 -81.13%
1000万
2015年3月31日 +999.99%
1億2200万
2016年3月31日 +109.02%
2億5500万
2017年3月31日 +999.99%
43億
2018年3月31日 -50.91%
21億1100万
2019年3月31日 +156.75%
54億2000万
2020年3月31日 +46.85%
79億5900万
2021年3月31日 +46.02%
116億2200万
2022年3月31日 +31.6%
152億9400万
2023年3月31日 +68.6%
257億8500万
2024年3月31日 +173.38%
704億9200万
2025年3月31日 -47.75%
368億3500万
2026年3月31日 -77.46%
83億300万

個別

2008年3月31日
6600万
2009年3月31日 +204.55%
2億100万
2010年3月31日 +214.43%
6億3200万
2011年3月31日 +41.3%
8億9300万
2012年3月31日 +142.44%
21億6500万
2013年3月31日 -97.55%
5300万
2014年3月31日 -90.57%
500万
2015年3月31日 +999.99%
8200万
2016年3月31日 +169.51%
2億2100万
2017年3月31日 +437.1%
11億8700万
2018年3月31日 -46.5%
6億3500万
2019年3月31日 +587.87%
43億6800万
2020年3月31日 +42.95%
62億4400万
2021年3月31日 +54.29%
96億3400万
2022年3月31日 +56.65%
150億9200万
2023年3月31日 +28.27%
193億5900万
2024年3月31日 +141.88%
468億2600万
2025年3月31日 -81.12%
88億3900万
2026年3月31日 -83.54%
14億5500万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注) 1 帳簿価額には建設仮勘定は含まれておりません。
2 提出会社は、建築事業、土木事業、国内投資開発事業及び環境・エネルギー事業を営んでおりますが、大半の設備は共通的に使用されているため、セグメントに分類せず、地域別に一括して記載しております。
2025/06/25 14:13
#2 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記(連結)
前連結会計年度(2024年3月31日)
従来、固定資産として保有していた物件の一部(「建物・構築物」12,972百万円、「機械、運搬具及び工具器具備品」5百万円、「土地」7,420百万円、「建設仮勘定」30百万円)について、保有目的の変更に伴い、「販売用不動産」及び「その他の棚卸資産」へ振り替えております。
当連結会計年度(2025年3月31日)
2025/06/25 14:13
#3 有形固定資産等明細表(連結)
期首残高、当期減少額及び当期末残高の[ ]内は内書で、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
2 「当期減少額」の( )内は減損処理額を内書しております。
3 「建物」の「当期増加額」の主な内訳は、新TODAビル取得67,969百万円であり、「当期減少額」の主な内訳は、保有目的変更に伴い複数物件を販売用不動産へ16,968百万円振り替えたことによるものであります。
4 「土地」の「当期減少額」の主な内訳は、保有目的変更に伴い複数物件を販売用不動産へ10,211百万円振り替えたことによるものであります。
5 「建設仮勘定」の「当期増加額」の主な内訳は、新TODAビル及び浮体式洋上風力発電所の建設による事業用不動産及び事業用設備の取得36,278百万円であり、「当期減少額」の主な内訳は、新TODAビルの資産完成に伴う本勘定への振替70,111百万円によるものであります。2025/06/25 14:13
#4 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
用途種類場所減損損失
事業用資産(国内グループ会社事業)建物・構築物、機械、運搬具及び工具器具備品、並びに土地京都府京都市216百万円 (注)
事業用資産(環境・エネルギー事業)建設仮勘定長崎県五島市4,545百万円
事業用資産(全社)建物・構築物埼玉県上尾市310百万円
(注) 当社の連結子会社において計上した減損損失であります。
(資産のグルーピングの方法)
2025/06/25 14:13
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(資産の部)
当連結会計年度末の資産合計は、現金預金、建設仮勘定、投資有価証券、土地が減少しましたが、受取手形・完成工事未収入金等、販売用不動産、建物・構築物が増加したことなどにより、前連結会計年度末と比較して515億円増加の9,235億円(5.9%増)となりました。
(負債の部)
2025/06/25 14:13

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