- #1 コーポレート・ガバナンスの概要（連結）
・グループ事業推進部主催のグループ事業推進会議、及びグローバル事業統轄部主催の海外現地法人決算報告会において、各グループ会社の社長より、当社社長、常勤監査役、本部長、財務担当執行役員他に当該会社の経営内容及び経営方針を報告するとともに、グループ連係による取り組みを推進しました。
・国内については、グループ事業推進部が、公認会計士の巡回指導や新任役員のための外部研修を、法務・コンプライアンス部がコンプライアンス教育を実施しました。また海外については、グローバル事業統轄部が、定期的全体会議での会計・セキュリティ等の教育を実施しました。
・監査室は、グループ会社の業務監査を行いました。
2026/06/22 14:09- #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
当社は、「中期経営計画2027」に国内の事業活動における温室効果ガス削減目標を設定しております。また、当社グループ連結の温室効果ガス削減目標も設定し、SBT(Science Based Targets:科学的根拠に基づく目標)認定を取得しております。そして、環境大臣との「エコ・ファーストの約束」においてもSBTに整合した目標を設定しております。
「中期経営計画2027」におけるスコープ1+2(総量)の削減目標は、2025年度実績において前倒しで達成する結果となりました。当社のスコープ1+2の70%程度は建設工事が占めております。当社では、省エネの推進に加え、施工時の軽油代替燃料や再エネ電力の使用拡大によりスコープ1+2の削減に取り組んでおります。再エネ電力について、これまでは国内を主として取り組みを進めてまいりましたが、2025年度はタイの建設現場において工事用に再エネ電力を採用する等、海外における再エネ電力の採用も進めております。
2027年度を目標年としたスコープ3(総量)の削減目標についても、2025年度実績において前倒しで達成する結果となりました。特に設計施工物件を中心としたZEBの増加に伴う建物の省エネ性能の向上により、スコープ3カテゴリ11(販売した製品の使用による排出)の削減が進んでおります。カテゴリ11の算定対象は、対象年度に引き渡した建物になります。2025年度は例年と比較して、引き渡した建物の延床面積が少なかったこともカテゴリ11減少の要因となりました。国内では、2028年度より建築物ライフサイクルカーボン算定制度の開始が予定されており、これまで以上に、建物のライフサイクルの観点から温室効果ガス削減が求められるようになります。建物の省エネ性能の向上に加え、低炭素建材の積極的な採用によりスコープ3カテゴリ1(購入した製品およびサービスによる排出)の削減にも取り組んでいきます。
2026/06/22 14:09- #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
国内グループ会社:国内連結子会社が行う建築事業、土木事業、ビル管理を主とする不動産事業、ホテル事業、グループ企業内を中心とした人材派遣業、並びに金融・リース事業
海外グループ会社:海外連結子会社が行う海外における建設工事及びこれに付帯する事業、不動産の自主開発、売買及び賃貸等に関する事業、並びにホテル事業
環境・エネルギー:当社グループが行う発電及び売電等に関する事業
2026/06/22 14:09- #4 事業の内容
当社グループが営んでいる主な事業内容、主な関係会社の当該事業に係る位置付け及びセグメント情報との関連は次のとおりであります。なお、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等) 1 報告セグメントの概要」に記載された区分と同一であります。
| (建築事業) | 当社が国内及び海外において、建築工事の施工等を行っております。また、当社の海外連結子会社であるTobic Co., Ltd.がBIM(Building Information Modeling)モデルの作成を行っております。 |
| (土木事業) | 当社が国内及び海外において、土木工事の施工等を行っております。また、当社の持分法適用関連会社であるJapan Wind Farm Construction㈱が洋上風力施工船舶の保有等に関する事業を行っております。 |
| (国内投資開発事業) | 当社が国内において、不動産の自主開発、売買及び賃貸等を行っており、連結子会社に対して、土地及び建物の賃貸を行うことがあります。また、国内連結子会社である戸田建設不動産投資顧問㈱が不動産投資の運用業務等を行っております。 |
| (国内グループ会社事業) | 当社の国内連結子会社が国内において行っている事業であり、佐藤工業㈱及び昭和建設㈱他2社が建築及び土木一式工事の施工を、㈱アペックエンジニアリング他2社が建築設備工事の施工を、TGCゼネラルサービス㈱が人材派遣業及び建設資材納入等を、戸田道路㈱が土木工事の施工を行っており、当社は工事及び資材納入等の一部をこれらのグループ会社に発注しております。また、戸田ビルパートナーズ㈱がビル管理業、建築工事の施工、保険代理業並びに不動産の売買、賃貸及び仲介等を行っており、その一部を当社が発注しております。その他、戸田ファイナンス㈱が当社及びグループ数社に対して資金貸付等を、東和観光開発㈱がホテル事業並びに商業施設及び温浴施設の運営を、TODA農房(同)他1社が農業事業を行っております。 |
| (海外グループ会社事業) | 当社の海外連結子会社が海外において行っている事業であり、Thai Toda Corporation Ltd.、Toda Vietnam Co., Ltd.及びPT Tatamulia Nusantara Indah他12社が建築工事の施工等を行っております。また、Toda America, Inc.他2社がアメリカ合衆国において、PT Toda Group Indonesia他1社がインドネシア共和国において、不動産の売買及び賃貸を行っております。その他、Toda Asia Pacific Pte. Ltd.がアジア・オセアニア地域における事業の統轄管理をしており、Coherent Hotel Ltd.がニュージーランドにおいてホテル事業を行っております。 |
| (環境・エネルギー事業) | TODA Investimentos do Brasil Ltda.他3社がブラジル連邦共和国において陸上風力発電事業を行っております。また、当社及び国内連結子会社である五島フローティングウィンドパワー(同)、五島フローティングウィンドファーム(同)並びにオフショアウィンドファームコンストラクション㈱が浮体式洋上風力発電事業を行っており、当社は工事及び業務の一部をこれらのグループ会社から受注しております。その他、フローティング・ウィンド・アグリゲーション㈱が電力卸供給事業を、戸田ソーラーエナジー深谷(同)、戸田ソーラーシェアリング(同)が国内において太陽光発電事業を行っております。 |
| (その他の事業) | 子会社であるエスシーシー・ヒューマンコミュニティサービス㈱他がPFI事業の事業主体となっております。 |
事業の系統図は次のとおりであります。
- #5 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績、指標及び目標（連結）
グローバル人財の育成
「中期経営計画2027」において重点管理事業と位置付けている海外事業の推進に向け、グローバル環境で着実に成果を発揮できる「グローバル人財」の育成に注力しております。専門知識・能力・技術・人脈などに加え、「語学力・自己発働思考・異文化理解力」を習得できる環境を整備しております。具体的には、「人財のフロントシフト」を掲げ、海外拠点現地スタッフの日本での実地研修を強化するほか、JICAと連携した「青年海外協力隊」への従業員派遣制度を開始し、実践的な育成の場として第1期生1名をベナン共和国へ派遣しました。 こうした取り組みにより、国内外で活躍して当社独自の「突出価値」を創出する人財を継続的に輩出してまいります。
2026/06/22 14:09- #6 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等（連結）
営戦略との連動
当社グループは、2031年の創業150周年に向けた「未来ビジョンCX150」および「中期経営計画2027」に基づき、SECC(Smart Energy Complex City)事業、環境・エネルギー事業(洋上風力発電)、海外事業を重点管理事業とし、当社独自の「突出価値」の創造と協創社会の実現を目指しております。
当社が目指すビジネスの方向性を実現し、持続的な成長を遂げるためには、従来の延長線上である「管理・課題解決型」の同質的な組織のままでは企業の存続が危ぶまれます。特に新規領域やグローバルでの事業展開を加速し、多様化する社会課題やお客さまの潜在ニーズを的確に捉えるには、既存の枠組みを打ち破り、自ら変革をリードする「価値創造・変革型」の組織へと転換することが急務です。同時に、当社の競争力の源泉である現場の対応力を高めるため、「フロントライン(現場)へのリソース結集」が不可欠となっております。
2026/06/22 14:09- #7 企業統治の体制の概要（監査役設置会社）（連結）
5) 当社及びその子会社から成る企業集団における業務の適正を確保するための体制
・国内関係会社管理規程及び海外法人管理規程に基づき、グループ会社の業務執行状況を当社取締役会等において報告する。また、経営上重要な事項については、当社取締役会等において審議・承認する。
・グローバルガバナンスポリシーにより、海外グループ会社に対する管理方針・ガバナンス体制を定め、グローバル事業全体の統制を維持する。
2026/06/22 14:09- #8 会計方針に関する事項（連結）
a.ヘッジ手段:為替予約及び外貨預金
ヘッジ対象:海外工事及び海外資材調達における外貨建支払予定取引
b.ヘッジ手段:金利スワップ
2026/06/22 14:09- #9 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
(2) 残存履行義務に配分した取引価格
当社及び連結子会社における未充足又は部分的に未充足の履行義務は、前連結会計年度末が1,115,285百万円、当連結会計年度末が1,187,382百万円であります。当該履行義務は、建築事業及び土木事業等における建物又は構築物等の施工等、国内投資開発事業及び海外グループ会社事業における不動産等販売、並びに国内グループ会社事業における建物管理業務に関するものであります。
なお、前連結会計年度においては、建物管理業務は1年以内に、建物又は構築物等の施工等は概ね4年以内に、不動産等販売は3年以内に収益として認識されると見込んでおりました。当連結会計年度においては、建物管理業務は1年以内に、建物又は構築物等の施工等は概ね5年以内に、不動産等販売は2年以内に収益として認識されると見込んでおります。
2026/06/22 14:09- #10 従業員の状況（連結）
なお、「総合職」及び「エリア総合職」は期間の定めなく基幹業務に従事する者であります。
勤務地について、「総合職」は日本国内全域、海外を問いませんが、「エリア総合職」は所属する支店の
管轄地域内に限定しております。
2026/06/22 14:09- #11 担保に供している資産の注記（連結）
- 海外連結子会社の銀行保証等の担保として、受取手形・完成工事未収入金等、未成工事支出金、長期敷金・長期保証金、建物・構築物、機械、運搬具及び工具器具備品、並びに土地を供しております。2026/06/22 14:09
- #12 株式の保有状況（連結）
特定投資株式
| 銘柄 | 当事業年度 | 前事業年度 | 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 | 当社の株式の保有の有無 |
| 株式数(株) | 株式数(株) |
| 貸借対照表計上額(百万円) | 貸借対照表計上額(百万円) |
| 銘柄 | 当事業年度 | 前事業年度 | 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 | 当社の株式の保有の有無 |
| 株式数(株) | 株式数(株) |
| 貸借対照表計上額(百万円) | 貸借対照表計上額(百万円) |
| イーレックス㈱ | 4,391,400 | 4,391,400 | 環境・エネルギーセグメントにて、将来における協業の可能性が見込まれることから、より強固で長期的なパートナーシップを構築することにより、当社の海外再生可能エネルギー事業の拡大に資するため、保有継続が適当と判断しております。かつ、業務提携契約を締結しており、国内外の発電事業及び燃料開発事業への参画、並びに土木建設分野における協業、その他両社が合意する事業分野での協業等を対象に、相互の持続的成長と企業価値向上を目指しております。 | 無 |
| 4,246 | 3,535 |
| 銘柄 | 当事業年度 | 前事業年度 | 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 | 当社の株式の保有の有無 |
| 株式数(株) | 株式数(株) |
| 貸借対照表計上額(百万円) | 貸借対照表計上額(百万円) |
| 銘柄 | 当事業年度 | 前事業年度 | 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 | 当社の株式の保有の有無 |
| 株式数(株) | 株式数(株) |
| 貸借対照表計上額(百万円) | 貸借対照表計上額(百万円) |
| 銘柄 | 当事業年度 | 前事業年度 | 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 | 当社の株式の保有の有無 |
| 株式数(株) | 株式数(株) |
| 貸借対照表計上額(百万円) | 貸借対照表計上額(百万円) |
| 銘柄 | 当事業年度 | 前事業年度 | 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 | 当社の株式の保有の有無 |
| 株式数(株) | 株式数(株) |
| 貸借対照表計上額(百万円) | 貸借対照表計上額(百万円) |
(注) 1 記載全銘柄につき、2026年3月30日の取締役会にて保有適否の検証を行っております。
2 記載全銘柄につき、保有効果を検証する指標として、工事営業利益率、工事受注予定等を使用しているため、秘密保持の観点から定量的な保有効果を開示することが困難であります。
- #13 沿革
当社は1881年1月初代戸田利兵衛が東京都において個人事業として土木建築請負業を開業したのが始まりであります。
その後、建築工事の請負を主として国内はもとより、海外にも進出しました。業務の拡大に伴い、1936年7月資本金を200万円とし、その組織を株式会社にあらため、株式会社戸田組と称しました。その後、事業の近代化を図るとともに、国内主要都市に支店を、その他各地には営業所、出張所を配置、また海外にも営業網を張りめぐらす等、その整備拡充に努めてまいりました。
この間の当社及び主要な子会社の主な変遷は次のとおりであります。
2026/06/22 14:09- #14 減損損失に関する注記（連結）
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
| 用途 | 種類 | 場所 | 減損損失 |
| ③事業用資産(国内投資開発事業) | 建設仮勘定 | 三重県津市 | 31百万円 |
| ④事業用資産(海外グループ会社事業) | のれん | Irvine, CA(USA) | 330百万円 (注) |
| 無形固定資産 | 98百万円 (注) |
(注) 当社の連結子会社において計上した減損損失であります。
(資産のグルーピングの方法)
- #15 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
| 1983年4月 | ㈱小松製作所入社 |
| 2005年4月 | ㈱小松製作所建機マーケティング本部販売企画部長 |
| 2008年4月 | 同社建機マーケティング本部事業管理部長 兼 海外運輸部長 |
| 2011年4月 | 同社建機マーケティング本部建機経営企画室長 |
- #16 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
社外取締役及び社外監査役の期待される役割及び会社との関係は次のとおりであります。
| 氏 名 | 期待される役割及び会社との関係 |
| 室井 雅博 | 他社での経営経験から的確な経営監視を期待同氏は大手民間シンクタンクの代表取締役を務められ、リスク管理担当役員を含め企業経営に関する豊富な経験と見識、またIT分野に関する高度な専門的知見を有しております。当社の経営全般を監督していただくとともに、業務効率向上への有効な助言をいただくことが期待されます。また、同氏は株式会社野村総合研究所に2017年5月まで、取締役、代表取締役を歴任してこられましたが、現在は同社の業務執行に携わっておりません。また、2026年3月期における当社との取引額は、当社売上高の0.1%未満であります。同氏は当社の主要株主、主要な取引先の出身者等ではないことから、一般株主との間に利益相反が生じる恐れはなく独立役員に就任しております。 |
| 水原 潔 | 他社での経営経験から的確な経営監視を期待同氏は大手建設機械会社の代表取締役を務められ、企業経営に関する豊富な経験と見識、またCMO(チーフマーケティングオフィサー)や幅広い海外駐在の経験によりグローバルビジネスに関する高度な専門的知見を有しております。さらに環境問題の解決に貢献するべく経済団体における環境・エネルギー委員会の活動に参画されてきました。当社の経営全般を監督していただくとともに、業務効率向上への有効な助言をいただくことが期待されます。また、同氏は株式会社小松製作所に2023年6月まで、取締役、代表取締役を歴任してこられましたが、現在は同社の業務執行に携わっておりません。また、2026年3月期における当社との取引額は、当社売上高の0.1%未満であります。同氏は当社の主要株主、主要な取引先の出身者等ではないことから、一般株主との間に利益相反が生じる恐れはなく独立役員に就任しております。 |
| 百井 俊次 | 公認会計士としての専門的な立場からの経営監視を期待同氏は公認会計士としての専門的な知識と企業監査における豊富な経験を有しており、その財務および会計に関する知見を当社の監査体制に活かしていただけるものと判断しております。なお、同氏は、過去に直接会社経営に関与された経験はありませんが、上記の理由により社外監査役としての職務を適切に遂行していただけるものと判断しております。また、経歴において客観的に一般株主と利益相反が生じる恐れはなく独立役員に就任しております。 |
当社は2026年6月26日開催予定の定時株主総会の議案(決議事項)として、「取締役7名選任の件」と「監査役1名選任の件」を上程しております。当該議案が原案のとおり承認可決されますと、独立役員は社外取締役4名、社外監査役3名の7名となります。
- #17 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
工事の受注方法は、特命と競争に大別しております。
| 期別 | 区分 | 特命(%) | 競争(%) | 計(%) |
| 国内土木 | 9.2 | 90.8 | 100 |
| 海外 | 26.3 | 73.7 | 100 |
| 当事業年度自 2025年4月1日至 2026年3月31日 | 国内建築 | 46.3 | 53.7 | 100 |
| 国内土木 | 20.1 | 79.9 | 100 |
| 海外 | 3.9 | 96.1 | 100 |
(注) 百分比は請負金額比であります。
ウ.完成工事高
- #18 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
(賃貸等不動産関係)
当社及び一部の連結子会社では、東京都その他の地域及び海外(アメリカ合衆国及びインドネシア共和国)において、賃貸収益を得ることを目的として賃貸オフィスビル等を所有しております。
前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,218百万円(賃貸収益は投資開発事業等売上高に、主な賃貸費用は投資開発事業等売上原価に計上)であります。固定資産売却益は8百万円(特別利益のその他に計上)、固定資産減損損失は1百万円(特別損失の減損損失に計上)であります。賃貸損益の減少は、主に販売用不動産への保有目的変更によるものであります。
2026/06/22 14:09
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
