1969 高砂熱学工業

1969
2026/06/26
時価
7164億円
PER 予
16.69倍
2010年以降
7.04-30.65倍
(2010-2026年)
PBR
3.18倍
2010年以降
0.55-3.58倍
(2010-2026年)
配当 予
2.41%
ROE 予
19.06%
ROA 予
10.48%
資料
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高砂熱学工業(1969)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
26億5200万
2009年3月31日 -4.15%
25億4200万
2010年3月31日 +5.86%
26億9100万
2011年3月31日 -25.46%
20億600万
2012年3月31日 -18.59%
16億3300万
2013年3月31日 +32.27%
21億6000万
2014年3月31日 -10.6%
19億3100万
2015年3月31日 +69.55%
32億7400万
2016年3月31日 -2.6%
31億8900万
2017年3月31日 -13.23%
27億6700万
2018年3月31日 -10.66%
24億7200万
2019年3月31日 +14.72%
28億3600万
2020年3月31日 +225.67%
92億3600万
2021年3月31日 -1.32%
91億1400万
2022年3月31日 -4.34%
87億1800万
2023年3月31日 +1.66%
88億6300万
2024年3月31日 -6.44%
82億9200万
2025年3月31日 -0.69%
82億3500万
2026年3月31日 -1.32%
81億2600万

有報情報

#1 ガバナンス(連結)
2025年度は、サステナビリティ推進委員会を計8回開催しました。委員会では主にウェルビーイングの向上と気候関連対応に関するテーマについて議論を行い、実施策を起案し、取りまとめた上で、経営会議、取締役会に上程・報告を行いました。実施策に関しては、経営会議・取締役会からの助言に基づき、適宜修正し、更に効果の高いものとすべく取り組みました。
<2026年度予定>0102010_007.png<2025年度 サステナビリティ推進委員会 開催実績>
回次開催日テーマ主な実施事項
第3回2025年7月17日ウェルビーイング働き方の変化を踏まえたエンゲージメントスコア分析、施策の検討
第4回2025年8月20日気候・自然関連CO₂排出削減実績(第1四半期)と実施策の進捗確認、2028年度を見据えた建物LCA対応の検討
第5回2025年10月16日ウェルビーイング自己実現および承認欲求に関する優先課題の決定、取組方針の決定
また、取締役会では経営会議からの報告を経て、気候関連の目標の達成に向けた進捗をモニタリングしており、当社では取締役の報酬の中に、複数のマテリアリティのひとつとして温室効果ガス排出削減目標に対する達成状況に応じた評価を組み込んでおります。
2026/06/18 13:38
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
推進体制としては、サステナビリティ推進委員会の下に横断的な検討チームを組成するとともに、定期的な外部有識者との対話を通じて専門知見を補完しており、社内の事業経験と社外の専門知識を融合させることで、当社の保有するスキルと能力の範囲内で実行可能な分析を行っております。
分析の対象として特に重視したのが、当社の主力事業である空調設備事業です。同事業は建物のエネルギー消費の約半分を占めることから、気候変動の影響を直接的に受ける重要課題と認識しており、こうした高いエクスポージャーを考慮し、1.5℃及び4℃の複数シナリオを用いた詳細分析アプローチを採用しております。
分析にあたっては、IEA等が公表する一般に利用可能なシナリオデータや既存の事業計画等の社内情報を活用することで、過度なコストや労力を要することなく、当社の事業特性に見合った手法でシナリオ分析を実施しております。採用シナリオとしては、最新の国際協定と整合し移行リスクが高まる1.5℃シナリオと、物理的リスクが顕在化する4℃シナリオの2つを設定しており、これらを通じて気候変動の進展や不確実性に対する当社戦略のレジリエンスを包括的に評価しております。
2026/06/18 13:38
#3 主要な設備の状況
(注)1 提出会社は、「設備工事事業」以外を営んでいないため、セグメントに分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載しております。
2 建物の一部を連結子会社以外から賃借しており、賃借料は991百万円であります。
(2)国内子会社
2026/06/18 13:38
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内訳
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物-百万円367百万円
機械装置及び運搬具-0
2026/06/18 13:38
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内訳
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物8百万円-百万円
機械装置及び運搬具0-
2026/06/18 13:38
#6 担保に供している資産の注記(連結)
※1 担保に供している資産および担保付債務は次のとおりであります。
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
その他(流動資産)6771,523
建物及び構築物581616
機械装置及び運搬具740893
2026/06/18 13:38

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