ヤマダ・エスバイエルホーム(1919)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -2億4400万
- 2009年3月31日
- 2億1800万
- 2009年12月31日
- -3億7000万
- 2010年3月31日
- 7100万
- 2010年6月30日
- -16億4100万
- 2010年9月30日
- -9億5500万
- 2010年12月31日
- -9億5000万
- 2011年3月31日
- 6000万
- 2011年6月30日
- -5億3000万
- 2011年9月30日
- 7億9200万
- 2011年12月31日 -52.15%
- 3億7900万
- 2012年2月29日 +11.08%
- 4億2100万
- 2012年5月31日
- -8億5100万
- 2012年8月31日 -15.28%
- -9億8100万
- 2012年11月30日 -5.2%
- -10億3200万
- 2013年2月28日
- -7億9200万
- 2013年5月31日
- -5億9900万
- 2013年8月31日 -22.04%
- -7億3100万
- 2013年11月30日 -53.35%
- -11億2100万
- 2014年2月28日
- -9億8200万
- 2014年5月31日
- -3億9900万
- 2014年8月31日 -99.25%
- -7億9500万
- 2014年11月30日 -528.43%
- -49億9600万
- 2015年2月28日 -14.03%
- -56億9700万
- 2015年5月31日
- -3億2800万
- 2015年8月31日
- -2億6300万
- 2015年11月30日
- 2600万
- 2016年2月29日 +969.23%
- 2億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 100万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 2億6700万
- 2010年3月31日 -93.26%
- 1800万
- 2011年3月31日
- -2億3400万
- 2012年2月29日
- 2億3600万
- 2012年8月31日
- -9億7600万
- 2013年2月28日
- -8億6200万
- 2013年8月31日
- -7億4300万
- 2014年2月28日 -17.5%
- -8億7300万
- 2014年8月31日
- -8億1400万
- 2015年2月28日 -576.66%
- -55億800万
- 2016年2月29日
- 1億1400万
- 2017年2月28日
- -4億400万
- 2018年2月28日 -596.04%
- -28億1200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2018/05/30 13:45
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純損失金額(△)(円) △2.72 △0.13 △1.24 △9.45 - #2 業績等の概要
- CS向上、土地情報の収集、資産活用の提案及び紹介受注の増加などを狙い、平成29年2月より定量的かつ積極的なオーナー様訪問の活動を実施しました。この活動は延べ10万軒に達しオーナー様との信頼関係の構築に貢献しました。2018/05/30 13:45
以上の重点施策推進の結果、戸建注文住宅とリフォームの当期受注高は合計で前年比35.2%増と伸長し、売上高についても、491億8千5百万円(前年同期比 12.6%増)と前年を上回りました。しかしながら、平成30年4月10日に開示した「業績予想の修正及び特別損失(減損損失)の計上に関するお知らせ(以下「業績予想の修正」とします。)」のとおり、リフォーム事業において特殊大型案件(延べ1万室の原状回復工事)の受注があったものの、施工体制や原価管理の整備が追いつかず、予定していた利益を享受できなかったこと、上記大型案件に対する応援体制を整えていった結果、既存事業の戸建注文住宅やオーナーリフォームにおける工事遅延が生じたこと、加えて、人員の積極採用や展示場出展といった先行投資による経費の増加により、営業損失は9億6千1百万円(前年同期 営業損失6千万円)、経常損失は9億4千8百万円(前年同期 経常損失7千4百万円)となりました。また、2期連続の営業損失となったため17億3千万円の減損損失を計上したことから、親会社株主に帰属する当期純損失は27億5千8百万円(前年同期 親会社株主に帰属する当期純損失2億9千万円)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2018/05/30 13:45
前事業年度(平成29年2月28日) 当事業年度(平成30年2月28日) 税引前当期純損失を計上しているため記載を省略しております 税引前当期純損失を計上しているため記載を省略しております - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2018/05/30 13:45
前連結会計年度(平成29年2月28日) 当連結会計年度(平成30年2月28日) 税金等調整前当期純損失を計上しているため記載を省略しております 税金等調整前当期純損失を計上しているため記載を省略しております - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 特別利益は、固定資産の売却により9百万円となりました。また、特別損失は減損損失計上に伴い17億3千4百万円となりました。2018/05/30 13:45
⑥親会社株主に帰属する当期純利益(損失)
以上により、税金等調整前当期純損失は26億7千3百万円となりました。また、親会社株主に帰属する当期純損失は27億5千8百万円となりました。また、1株当たりの当期純損失金額は13.53円となりました。 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2018/05/30 13:45
2.1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。