ソルコム(1987)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2696万
- 2009年12月31日
- -5億2947万
- 2010年3月31日
- 2億9638万
- 2010年6月30日 -54.47%
- 1億3494万
- 2010年9月30日
- -2億455万
- 2010年12月31日
- 1億4996万
- 2011年3月31日 +274.49%
- 5億6162万
- 2011年6月30日 -58.18%
- 2億3487万
- 2011年9月30日 +3.88%
- 2億4398万
- 2011年12月31日 +87.27%
- 4億5692万
- 2012年3月31日 -22.62%
- 3億5356万
- 2012年6月30日 +30.03%
- 4億5973万
- 2012年9月30日 +13.38%
- 5億2126万
- 2012年12月31日 +36.56%
- 7億1181万
- 2013年3月31日 -18.59%
- 5億7950万
- 2013年6月30日 +4.06%
- 6億306万
- 2013年9月30日 -2.28%
- 5億8928万
- 2013年12月31日 +76.22%
- 10億3845万
- 2014年3月31日 -42.99%
- 5億9200万
- 2014年6月30日 +1.07%
- 5億9835万
- 2014年9月30日 +5.18%
- 6億2937万
- 2014年12月31日 +48.55%
- 9億3490万
- 2015年3月31日 -39.4%
- 5億6656万
- 2015年6月30日 +20.58%
- 6億8313万
- 2015年9月30日 +9.59%
- 7億4864万
- 2015年12月31日 +19.48%
- 8億9450万
- 2016年3月31日 -23.3%
- 6億8606万
- 2016年6月30日 -4.25%
- 6億5689万
- 2016年9月30日 +11.85%
- 7億3471万
- 2016年12月31日 +71.83%
- 12億6242万
- 2017年3月31日 -12.89%
- 10億9976万
- 2017年6月30日 +1.23%
- 11億1333万
- 2017年9月30日 +23.44%
- 13億7428万
- 2017年12月31日 +32.96%
- 18億2723万
- 2018年3月31日 -51.65%
- 8億8341万
- 2018年6月30日 +30.96%
- 11億5689万
- 2018年9月30日 +4.15%
- 12億493万
個別
- 2008年12月31日
- -8413万
- 2009年12月31日 -572.57%
- -5億6583万
- 2010年12月31日
- -9056万
- 2011年12月31日
- 2億7938万
- 2012年12月31日 +20.45%
- 3億3653万
- 2013年12月31日 +123.35%
- 7億5166万
- 2014年12月31日 -5.44%
- 7億1077万
- 2015年12月31日 -6.74%
- 6億6285万
- 2016年12月31日 +49.97%
- 9億9407万
- 2017年12月31日 +50.17%
- 14億9276万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,721千円は、主に各報告セグメントに配分していない提出会社の本社管理部門に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加額である。2018/03/30 9:18
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
当連結会計年度(自 平成29年1月1日 至 平成29年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他には不動産関連、警備、運送及びリースに関する事業を含んでいる。
2 調整額は、以下のとおりである。
(1) セグメント利益又は損失の調整額△598,591千円は、主に各報告セグメントに配分していない提出会社の本社管理部門に係る費用である。
(2) セグメント資産の調整額1,676,244千円は、主に各報告セグメントに配分していない提出会社の本社管理部門に係る資産である。
(3) 減価償却費の調整額30,742千円は、主に各報告セグメントに配分していない提出会社の本社管理部門に係る減価償却費である。
(4) 減損損失の調整額4,972千円は、遊休資産に係る減損損失である。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額10,616千円は、主に各報告セグメントに配分していない提出会社の本社管理部門に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加額である。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。2018/03/30 9:18 - #3 業績等の概要
- 以上のように、当社グループ一丸となって、中期経営計画の実現に向けた取り組みを進めてきた。2018/03/30 9:18
その結果、当連結会計年度における受注高は440億3百万円(前年同期比3.0%増)、売上高は高速道路の非常電話や電柱の更改工事などの完成が増加したことなどにより425億77百万円(前年同期比9.2%増)、営業利益は売上高の増加などにより18億27百万円(前年同期比44.7%増)、経常利益は21億90百万円(前年同期比40.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は14億46百万円(前年同期比51.2%増)となった。
セグメントごとの状況は、次のとおりである。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 経営成績2018/03/30 9:18
当連結会計年度における受注高は440億3百万円(前年同期比3.0%増)、売上高は高速道路の非常電話や電柱の更改工事などの完成が増加したことなどにより425億77百万円(前年同期比9.2%増)、営業利益は売上高の増加などにより18億27百万円(前年同期比44.7%増)、経常利益は21億90百万円(前年同期比40.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は14億46百万円(前年同期比51.2%増)となった。
なお、キャッシュ・フローの状況については、第2「事業の状況」1「業績等の概要」に記載している。