訂正有価証券報告書-第42期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 | 10~50年 |
構築物 | 10~60年 |
機械及び装置 | 3~8年 |
車両運搬具 | 4年 |
工具器具・備品 | 2~20年 |
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
自社利用のソフトウエア | 5年 |
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。