有価証券報告書-第56期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物

3～38年

構築物

10～15年

機械及び装置

8～17年

工具器具・備品

2～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
均等償却によっております。