- 2221
- 2026/09/02
- 時価
- 365億円
- PER 予
- 24.07倍
- 2010年以降
- 5.44-166.21倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.52倍
- 2010年以降
- 0.24-0.98倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.05%
- ROE 予
- 2.18%
- ROA 予
- 1.65%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
岩塚製菓(2221)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3171万
- 2009年3月31日
- -4億2840万
- 2010年3月31日
- -1億8203万
- 2011年3月31日 -142.89%
- -4億4214万
- 2012年3月31日 -1.04%
- -4億4676万
- 2013年3月31日
- 1億4144万
- 2014年3月31日 +209.7%
- 4億3806万
- 2015年3月31日 +4.65%
- 4億5845万
- 2016年3月31日 -14.64%
- 3億9135万
- 2017年3月31日 -4.39%
- 3億7415万
- 2018年3月31日 -82.35%
- 6603万
- 2019年3月31日 -87.71%
- 811万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 1億7352万
- 2021年3月31日 +4.39%
- 1億8113万
- 2022年3月31日
- -3億2686万
- 2023年3月31日
- -2億1356万
- 2024年3月31日
- 6億325万
- 2025年3月31日 +35.14%
- 8億1521万
- 2026年3月31日 +6.42%
- 8億6757万
個別
- 2008年3月31日
- 3387万
- 2009年3月31日
- -3億6980万
- 2010年3月31日
- -1億4958万
- 2011年3月31日 -163.39%
- -3億9398万
- 2012年3月31日 -5.38%
- -4億1518万
- 2013年3月31日
- 7813万
- 2014年3月31日 +390.92%
- 3億8355万
- 2015年3月31日 -3.93%
- 3億6848万
- 2016年3月31日 -19.26%
- 2億9752万
- 2017年3月31日 -18.82%
- 2億4151万
- 2018年3月31日
- -5830万
- 2019年3月31日 -62.7%
- -9486万
- 2020年3月31日
- 1億3692万
- 2021年3月31日 -3.59%
- 1億3201万
- 2022年3月31日
- -3億5269万
- 2023年3月31日
- -2億5916万
- 2024年3月31日
- 4億9307万
- 2025年3月31日 +27.29%
- 6億2762万
- 2026年3月31日 +0.34%
- 6億2974万
有報情報
- #1 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- ③ 従業員の給与等の決定に関する方針2026/06/24 13:09
当社においては、従業員の給与について、役割等級制度に基づき、各人に付与された役割および評価結果等を踏まえて決定することを基本としております。当社は、これまでも運用するうえで年功的要素の抑制に取り組んできましたが、2021年度より役割等級制度を導入し、制度上も社員一人ひとりに与えられた役割に応じて処遇を決定する仕組みとしております。また、賞与については、業績との連動性を高める観点から制度の見直しを行い、営業利益率に応じて支給月数を決定する仕組みとしております。これにより、会社業績と従業員の処遇との一定の連動を図ることで公正性を高めるとともに、納得感のある働きがいにつながるなど、中長期的な企業価値の向上に資する制度運用を目指しております。 - #2 役員報酬(連結)
- ・金銭による固定報酬を基本とし、役位間、従業員とのバランス等に配慮した役員報酬基準を別に定める(係る基準に従って取締役就任年数、業務実績等を勘案のうえ加減できるものとする)。2026/06/24 13:09
・また、業績連動報酬として、業績連動型株式報酬(株式給付信託(BBT))を制定する。これは連結営業利益を指標とし、毎年度の計画の達成率に応じて支給するもので、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的としている。
・なお、非金銭報酬については、定期的な報酬としては定めていないが、上記の業績連動型株式報酬が該当する。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (5)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/24 13:09
当社グループは、「売上高営業利益率」を利益体質強化の指標とし、安定的な利益の確保拡大を目標としております。
また、資産効率の向上および株主資本の有効利用がすべてのステークホルダーの利益に合致するものと考え、「自己資本利益率(ROE)」を重要な指標として位置付けております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2026/06/24 13:09
当連結会計年度における連結売上高は288億48百万円(前年度比15.6%増)、営業利益は8億67百万円(同6.4%増)、経常利益は28億80百万円(同27.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は20億32百万円(同30.1%減)となりました。
なお、当社グループは菓子事業の単一セグメントであります。