マルサンアイ(2551)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月20日
- 2億8929万
- 2009年9月20日 +23.22%
- 3億5647万
- 2010年9月20日 +0.75%
- 3億5913万
- 2010年12月20日 -51.48%
- 1億7424万
- 2011年3月20日 +89.42%
- 3億3005万
- 2011年6月20日 -46.44%
- 1億7678万
- 2011年9月20日 +78.24%
- 3億1510万
- 2011年12月20日 -44.14%
- 1億7602万
- 2012年3月20日 +76.91%
- 3億1140万
- 2012年6月20日 -46.49%
- 1億6662万
- 2012年9月20日 +116.33%
- 3億6044万
- 2012年12月20日 -55.61%
- 1億5999万
- 2013年3月20日 +88.93%
- 3億229万
- 2013年6月20日 -47.38%
- 1億5905万
- 2013年9月20日 +103.55%
- 3億2374万
- 2013年12月20日 -50.3%
- 1億6090万
- 2014年3月20日 +84.37%
- 2億9667万
- 2014年6月20日 -45.83%
- 1億6070万
- 2014年9月20日 +93.81%
- 3億1145万
- 2014年12月20日 -49.14%
- 1億5840万
- 2015年3月20日 +115.06%
- 3億4067万
- 2015年6月20日 -47.77%
- 1億7793万
- 2015年9月20日 +95.08%
- 3億4711万
- 2015年12月20日 -51.49%
- 1億6838万
- 2016年3月20日 +107.37%
- 3億4917万
- 2016年6月20日 -51.69%
- 1億6867万
- 2016年9月20日 +108.84%
- 3億5225万
- 2016年12月20日 -50.79%
- 1億7335万
- 2017年3月20日 +108.19%
- 3億6090万
- 2017年6月20日 -52.86%
- 1億7011万
- 2017年9月20日 +118.89%
- 3億7236万
- 2017年12月20日 -52.31%
- 1億7759万
- 2018年3月20日 +98.21%
- 3億5201万
- 2018年6月20日 -48.75%
- 1億8040万
- 2018年9月20日 +103.47%
- 3億6707万
- 2018年12月20日 -48.76%
- 1億8807万
- 2019年3月20日 +105.4%
- 3億8631万
- 2019年6月20日 -51.48%
- 1億8743万
- 2019年9月20日 +102.54%
- 3億7962万
- 2019年12月20日 -49.85%
- 1億9039万
- 2020年3月20日 +102.71%
- 3億8595万
- 2020年6月20日 -49.85%
- 1億9356万
- 2020年9月20日 +98.35%
- 3億8394万
- 2020年12月20日 -49.79%
- 1億9278万
- 2021年3月20日 +102.23%
- 3億8985万
- 2021年6月20日 -50.99%
- 1億9108万
- 2021年9月20日 +102.71%
- 3億8734万
- 2021年12月20日 -48.53%
- 1億9937万
- 2022年3月20日 +98.29%
- 3億9534万
- 2022年6月20日 -49.34%
- 2億27万
- 2022年9月20日 +96.2%
- 3億9293万
- 2022年12月20日 -57.75%
- 1億6602万
- 2023年3月20日 +96.82%
- 3億2677万
- 2023年6月20日 -48.38%
- 1億6869万
- 2023年9月20日 +91.82%
- 3億2359万
- 2023年12月20日 -40.83%
- 1億9147万
- 2024年3月20日 +121.22%
- 4億2356万
- 2024年6月20日 -54.78%
- 1億9152万
- 2024年9月20日 +152.66%
- 4億8391万
- 2024年12月20日 -57.96%
- 2億341万
- 2025年3月20日 +114.34%
- 4億3599万
- 2025年6月20日 -52.77%
- 2億590万
- 2025年9月20日 +125.01%
- 4億6331万
- 2025年12月20日 -56.48%
- 2億161万
- 2026年3月20日 +116.84%
- 4億3719万
個別
- 2008年9月20日
- 2億7743万
- 2009年9月20日 +24.33%
- 3億4493万
- 2010年9月20日 +0.85%
- 3億4786万
- 2011年9月20日 -13.05%
- 3億248万
- 2012年9月20日 +14.72%
- 3億4701万
- 2013年9月20日 -10.29%
- 3億1129万
- 2014年9月20日 -3.39%
- 3億75万
- 2015年9月20日 +11.8%
- 3億3622万
- 2016年9月20日 -0.08%
- 3億3596万
- 2017年9月20日 +0.37%
- 3億3721万
- 2018年9月20日 -4.64%
- 3億2155万
- 2019年9月20日 +1.87%
- 3億2754万
- 2020年9月20日 +0.38%
- 3億2878万
- 2021年9月20日 +0.13%
- 3億2922万
- 2022年9月20日 +1.55%
- 3億3433万
- 2023年9月20日 -17.86%
- 2億7463万
- 2024年9月20日 +47.46%
- 4億499万
- 2025年9月20日 -5.03%
- 3億8461万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/12/10 16:00
前連結会計年度(自 2023年9月21日至 2024年9月20日) 当連結会計年度(自 2024年9月21日至 2025年9月20日) 支払運賃 3,040,179 千円 3,055,717 千円 賞与引当金繰入額 205,837 千円 201,606 千円 退職給付費用 62,290 千円 63,584 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 17~38年
機械及び装置 10年2025/12/10 16:00 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/12/10 16:00
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 308,111 35,100 15,011 328,200 賞与引当金 404,990 384,618 404,990 384,618 債務保証損失引当金 152,000 ― 130,000 22,000 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/10 16:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年9月20日) 当事業年度(2025年9月20日) 減損損失 272,462千円 221,792千円 賞与引当金 121,780千円 115,654千円 未払費用 7,218千円 6,838千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/10 16:00
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年9月20日) 当連結会計年度(2025年9月20日) 減損損失 275,937千円 224,372千円 賞与引当金 146,440千円 140,292千円 未払費用 8,484千円 7,913千円
前連結会計年度(2024年9月20日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 17~38年
機械及び装置 10年2025/12/10 16:00