ノダ(7879)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年11月30日
- -30億6649万
- 2009年11月30日
- -13億7512万
- 2010年2月28日
- 7632万
- 2010年5月31日 +413%
- 3億9153万
- 2010年8月31日 +67.01%
- 6億5390万
- 2010年11月30日 +84.37%
- 12億560万
- 2011年2月28日 -65.14%
- 4億2022万
- 2011年5月31日 +229.55%
- 13億8485万
- 2011年8月31日 +19.58%
- 16億5601万
- 2011年11月30日 +27.6%
- 21億1313万
- 2012年2月29日 -72.42%
- 5億8284万
- 2012年5月31日 +95.78%
- 11億4107万
- 2012年8月31日 +47.29%
- 16億8068万
- 2012年11月30日 +33.89%
- 22億5033万
- 2013年2月28日 -76.69%
- 5億2460万
- 2013年5月31日 +158.89%
- 13億5816万
- 2013年8月31日 +54.24%
- 20億9482万
- 2013年11月30日 +39.82%
- 29億2906万
- 2014年2月28日 -69.52%
- 8億9290万
- 2014年5月31日 +82.43%
- 16億2895万
- 2014年8月31日 +14.33%
- 18億6240万
- 2014年11月30日 +17.8%
- 21億9394万
- 2015年2月28日 -93.58%
- 1億4086万
- 2015年5月31日 +51.02%
- 2億1272万
- 2015年8月31日 +43.7%
- 3億568万
- 2015年11月30日 +262.9%
- 11億934万
- 2016年2月29日 -35.52%
- 7億1534万
- 2016年5月31日 +138.34%
- 17億491万
- 2016年8月31日 +48.77%
- 25億3648万
- 2016年11月30日 +40.71%
- 35億6901万
- 2017年2月28日 -66.32%
- 12億209万
- 2017年5月31日 +85.1%
- 22億2512万
- 2017年8月31日 +51.97%
- 33億8151万
- 2017年11月30日 +32.32%
- 44億7429万
- 2018年2月28日 -75.88%
- 10億7908万
- 2018年5月31日 +91.68%
- 20億6840万
- 2018年8月31日 +38.68%
- 28億6840万
- 2018年11月30日 +32.45%
- 37億9909万
- 2019年2月28日 -78.16%
- 8億2977万
- 2019年5月31日 +89.47%
- 15億7220万
- 2019年8月31日 +53.05%
- 24億619万
- 2019年11月30日 +49.07%
- 35億8692万
- 2020年2月29日 -81.04%
- 6億7997万
- 2020年5月31日 +109.59%
- 14億2518万
- 2020年8月31日 +39.3%
- 19億8533万
- 2020年11月30日 +40.16%
- 27億8265万
- 2021年2月28日 -65.7%
- 9億5445万
- 2021年5月31日 +63.86%
- 15億6392万
- 2021年8月31日 +59.41%
- 24億9301万
- 2021年11月30日 +53.61%
- 38億2960万
- 2022年2月28日 -47.43%
- 20億1313万
- 2022年5月31日 +133.21%
- 46億9479万
- 2022年8月31日 +61.74%
- 75億9359万
- 2022年11月30日 +29.03%
- 97億9786万
- 2023年2月28日 -83.35%
- 16億3087万
- 2023年5月31日 +58.13%
- 25億7893万
- 2023年8月31日 +36.17%
- 35億1162万
- 2023年11月30日 +33.9%
- 47億193万
- 2024年2月29日 -88.87%
- 5億2326万
- 2024年5月31日 +26.3%
- 6億6090万
- 2024年8月31日 +4.34%
- 6億8959万
- 2024年11月30日 -35.52%
- 4億4465万
- 2025年2月28日
- -8332万
- 2025年5月31日
- 3237万
- 2025年8月31日 -88.97%
- 357万
- 2025年11月30日
- -4754万
個別
- 2008年11月30日
- -15億5963万
- 2009年11月30日
- -1億1050万
- 2010年11月30日
- 6億1808万
- 2011年11月30日 +72.98%
- 10億6915万
- 2012年11月30日 +28.16%
- 13億7021万
- 2013年11月30日 +4.73%
- 14億3502万
- 2014年11月30日 -71.41%
- 4億1024万
- 2015年11月30日 -75.09%
- 1億220万
- 2016年11月30日 +999.99%
- 15億1745万
- 2017年11月30日 -1.54%
- 14億9405万
- 2018年11月30日 -28.55%
- 10億6751万
- 2019年11月30日 +14.15%
- 12億1851万
- 2020年11月30日 -32.79%
- 8億1894万
- 2021年11月30日 +99.54%
- 16億3414万
- 2022年11月30日 +19.11%
- 19億4642万
- 2023年11月30日
- -4億5169万
- 2024年11月30日 -242.1%
- -15億4523万
- 2025年11月30日
- -6億3722万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額268,913千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。2026/02/25 15:46
2 セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益との調整を行っております。
3 収益認識に関する会計基準の適用指針第95項に定める代替的な取扱いを適用することにより、完全に履行 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又はセグメント損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去等135,427千円、各報告セグメントに配分していない全社費用(主に一般管理費)△1,890,670千円であります。
(2) セグメント資産の調整額11,666,966千円は、各報告セグメントに配分していない親会社の現金及び預金4,068,251千円、管理部門に係る資産等7,598,715千円であります。
(3) 減価償却費の調整額239,395千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
2 セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益との調整を行っております。
3 収益認識に関する会計基準の適用指針第95項に定める代替的な取扱いを適用することにより、完全に履行
義務を充足した時点で収益を認識している工事契約については、一時点で移転される財又はサービスに含
めております。2026/02/25 15:46 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益、その他の項目の金額の算定方法2026/02/25 15:46
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2026/02/25 15:46
当社グループは、持続的に企業価値の向上を図るために、各種施策の徹底により収益力の強化をはかり、業績の向上や企業体質の強化に努めておりますが、その進捗度合いをはかる経営指標として「営業利益」「経常利益」などの損益項目に加え、「自己資本比率」「売上高経常利益率」を重視し、収益力の高さを維持する経営を実践してまいります。
(3) 経営環境及び優先的な対処すべき課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような厳しい事業環境において当社グループは、内装建材シリーズ「カナエル」や構造用面材「HBW」などの拡販に注力し、新規顧客の獲得や既存顧客との取引深耕を図りました。また、合板やMDF(中質繊維板)など素材については、引き続き需要動向を注視しながら仕入・生産を行い、コストに見合った適正な販売価格の設定に努めました。さらに、原材料や製造工程の見直し、配送効率の向上、固定費のコントロールなどコスト上昇への対応や生産性向上の徹底に取り組みました。しかしながら、長引く住宅需要の低迷により販売量が伸び悩むなか、原材料・副資材価格、物流費、電力料などの上昇もしくは高止まりに加え、合板の平均販売価格が前期を大幅に下回ったことから、収益性は著しく低下いたしました。2026/02/25 15:46
これらの結果、当連結会計年度の売上高は64,686百万円となり、前連結会計年度に比べ2,352百万円の減少となりました。営業損失は47百万円となり、前連結会計年度に比べ492百万円の減少となりました。また、経常損失は海外関連会社の持分法による投資損失や受取配当金等により29百万円となりましたが、前連結会計年度に比べ704百万円の減少となりました。なお、減損損失の計上により、親会社株主に帰属する当期純損失は829百万円となり前連結会計年度に比べると3,782百万円の増加となりました。
③ 当連結会計年度の財政状態の分析