7879 ノダ

7879
2026/03/18
時価
118億円
PER 予
53.46倍
2010年以降
赤字-8.69倍
(2010-2025年)
PBR
0.31倍
2010年以降
0.27-1.03倍
(2010-2025年)
配当 予
4.39%
ROE 予
0.59%
ROA 予
0.27%
資料
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ノダ(7879)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年11月30日
-30億6649万
2009年11月30日
-13億7512万
2010年2月28日
7632万
2010年5月31日 +413%
3億9153万
2010年8月31日 +67.01%
6億5390万
2010年11月30日 +84.37%
12億560万
2011年2月28日 -65.14%
4億2022万
2011年5月31日 +229.55%
13億8485万
2011年8月31日 +19.58%
16億5601万
2011年11月30日 +27.6%
21億1313万
2012年2月29日 -72.42%
5億8284万
2012年5月31日 +95.78%
11億4107万
2012年8月31日 +47.29%
16億8068万
2012年11月30日 +33.89%
22億5033万
2013年2月28日 -76.69%
5億2460万
2013年5月31日 +158.89%
13億5816万
2013年8月31日 +54.24%
20億9482万
2013年11月30日 +39.82%
29億2906万
2014年2月28日 -69.52%
8億9290万
2014年5月31日 +82.43%
16億2895万
2014年8月31日 +14.33%
18億6240万
2014年11月30日 +17.8%
21億9394万
2015年2月28日 -93.58%
1億4086万
2015年5月31日 +51.02%
2億1272万
2015年8月31日 +43.7%
3億568万
2015年11月30日 +262.9%
11億934万
2016年2月29日 -35.52%
7億1534万
2016年5月31日 +138.34%
17億491万
2016年8月31日 +48.77%
25億3648万
2016年11月30日 +40.71%
35億6901万
2017年2月28日 -66.32%
12億209万
2017年5月31日 +85.1%
22億2512万
2017年8月31日 +51.97%
33億8151万
2017年11月30日 +32.32%
44億7429万
2018年2月28日 -75.88%
10億7908万
2018年5月31日 +91.68%
20億6840万
2018年8月31日 +38.68%
28億6840万
2018年11月30日 +32.45%
37億9909万
2019年2月28日 -78.16%
8億2977万
2019年5月31日 +89.47%
15億7220万
2019年8月31日 +53.05%
24億619万
2019年11月30日 +49.07%
35億8692万
2020年2月29日 -81.04%
6億7997万
2020年5月31日 +109.59%
14億2518万
2020年8月31日 +39.3%
19億8533万
2020年11月30日 +40.16%
27億8265万
2021年2月28日 -65.7%
9億5445万
2021年5月31日 +63.86%
15億6392万
2021年8月31日 +59.41%
24億9301万
2021年11月30日 +53.61%
38億2960万
2022年2月28日 -47.43%
20億1313万
2022年5月31日 +133.21%
46億9479万
2022年8月31日 +61.74%
75億9359万
2022年11月30日 +29.03%
97億9786万
2023年2月28日 -83.35%
16億3087万
2023年5月31日 +58.13%
25億7893万
2023年8月31日 +36.17%
35億1162万
2023年11月30日 +33.9%
47億193万
2024年2月29日 -88.87%
5億2326万
2024年5月31日 +26.3%
6億6090万
2024年8月31日 +4.34%
6億8959万
2024年11月30日 -35.52%
4億4465万
2025年2月28日
-8332万
2025年5月31日
3237万
2025年8月31日 -88.97%
357万
2025年11月30日
-4754万

個別

2008年11月30日
-15億5963万
2009年11月30日
-1億1050万
2010年11月30日
6億1808万
2011年11月30日 +72.98%
10億6915万
2012年11月30日 +28.16%
13億7021万
2013年11月30日 +4.73%
14億3502万
2014年11月30日 -71.41%
4億1024万
2015年11月30日 -75.09%
1億220万
2016年11月30日 +999.99%
15億1745万
2017年11月30日 -1.54%
14億9405万
2018年11月30日 -28.55%
10億6751万
2019年11月30日 +14.15%
12億1851万
2020年11月30日 -32.79%
8億1894万
2021年11月30日 +99.54%
16億3414万
2022年11月30日 +19.11%
19億4642万
2023年11月30日
-4億5169万
2024年11月30日 -242.1%
-15億4523万
2025年11月30日
-6億3722万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額268,913千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
2 セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益との調整を行っております。
3 収益認識に関する会計基準の適用指針第95項に定める代替的な取扱いを適用することにより、完全に履行
2026/02/25 15:46
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又はセグメント損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去等135,427千円、各報告セグメントに配分していない全社費用(主に一般管理費)△1,890,670千円であります。
(2) セグメント資産の調整額11,666,966千円は、各報告セグメントに配分していない親会社の現金及び預金4,068,251千円、管理部門に係る資産等7,598,715千円であります。
(3) 減価償却費の調整額239,395千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
2 セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益との調整を行っております。
3 収益認識に関する会計基準の適用指針第95項に定める代替的な取扱いを適用することにより、完全に履行
義務を充足した時点で収益を認識している工事契約については、一時点で移転される財又はサービスに含
めております。2026/02/25 15:46
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。
2026/02/25 15:46
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループは、持続的に企業価値の向上を図るために、各種施策の徹底により収益力の強化をはかり、業績の向上や企業体質の強化に努めておりますが、その進捗度合いをはかる経営指標として「営業利益」「経常利益」などの損益項目に加え、「自己資本比率」「売上高経常利益率」を重視し、収益力の高さを維持する経営を実践してまいります。
(3) 経営環境及び優先的な対処すべき課題
2026/02/25 15:46
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような厳しい事業環境において当社グループは、内装建材シリーズ「カナエル」や構造用面材「HBW」などの拡販に注力し、新規顧客の獲得や既存顧客との取引深耕を図りました。また、合板やMDF(中質繊維板)など素材については、引き続き需要動向を注視しながら仕入・生産を行い、コストに見合った適正な販売価格の設定に努めました。さらに、原材料や製造工程の見直し、配送効率の向上、固定費のコントロールなどコスト上昇への対応や生産性向上の徹底に取り組みました。しかしながら、長引く住宅需要の低迷により販売量が伸び悩むなか、原材料・副資材価格、物流費、電力料などの上昇もしくは高止まりに加え、合板の平均販売価格が前期を大幅に下回ったことから、収益性は著しく低下いたしました。
これらの結果、当連結会計年度の売上高は64,686百万円となり、前連結会計年度に比べ2,352百万円の減少となりました。営業損失は47百万円となり、前連結会計年度に比べ492百万円の減少となりました。また、経常損失は海外関連会社の持分法による投資損失や受取配当金等により29百万円となりましたが、前連結会計年度に比べ704百万円の減少となりました。なお、減損損失の計上により、親会社株主に帰属する当期純損失は829百万円となり前連結会計年度に比べると3,782百万円の増加となりました。
③ 当連結会計年度の財政状態の分析
2026/02/25 15:46

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