巴川コーポレーション(3878)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -2億8600万
- 2009年3月31日 -457.69%
- -15億9500万
- 2009年12月31日
- 34億8500万
- 2010年3月31日 +19.89%
- 41億7800万
- 2010年6月30日 -58.26%
- 17億4400万
- 2010年9月30日 +112.56%
- 37億700万
- 2010年12月31日 +22.9%
- 45億5600万
- 2011年3月31日 +14.03%
- 51億9500万
- 2011年6月30日 -81.31%
- 9億7100万
- 2011年9月30日 -25.03%
- 7億2800万
- 2011年12月31日 -50.69%
- 3億5900万
- 2012年3月31日 +280.5%
- 13億6600万
- 2012年6月30日 -55.78%
- 6億400万
- 2012年9月30日 +171.69%
- 16億4100万
- 2012年12月31日 +19.26%
- 19億5700万
- 2013年3月31日 +12.77%
- 22億700万
- 2013年6月30日 -75.89%
- 5億3200万
- 2013年9月30日 +90.6%
- 10億1400万
- 2013年12月31日 +16.77%
- 11億8400万
- 2014年3月31日 +29.65%
- 15億3500万
- 2014年6月30日 -62.67%
- 5億7300万
- 2014年9月30日 +63.7%
- 9億3800万
- 2014年12月31日 +17.91%
- 11億600万
- 2015年3月31日 +50.27%
- 16億6200万
- 2015年6月30日 -79%
- 3億4900万
- 2015年9月30日 -17.48%
- 2億8800万
- 2015年12月31日 +107.99%
- 5億9900万
- 2016年3月31日 +172.79%
- 16億3400万
- 2016年6月30日 -63.53%
- 5億9600万
- 2016年9月30日 -33.89%
- 3億9400万
- 2016年12月31日 +136.55%
- 9億3200万
- 2017年3月31日 +120.39%
- 20億5400万
- 2017年6月30日 -68.16%
- 6億5400万
- 2017年9月30日 +79.82%
- 11億7600万
- 2017年12月31日 +59.35%
- 18億7400万
- 2018年3月31日 +66.01%
- 31億1100万
- 2018年9月30日 -76.95%
- 7億1700万
- 2019年3月31日 +78.52%
- 12億8000万
- 2019年9月30日
- -1億4200万
- 2020年3月31日
- -7500万
- 2020年9月30日
- 6億4900万
- 2021年3月31日 +549.15%
- 42億1300万
- 2021年9月30日 -46.85%
- 22億3900万
- 2022年3月31日 +50.25%
- 33億6400万
- 2022年9月30日 -72.95%
- 9億1000万
- 2023年3月31日 +10.99%
- 10億1000万
- 2023年9月30日 +94.65%
- 19億6600万
- 2024年3月31日 +112.87%
- 41億8500万
- 2024年9月30日 -96.18%
- 1億6000万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 17億9900万
- 2025年9月30日 -21.12%
- 14億1900万
- 2026年3月31日 +135.31%
- 33億3900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりです。2025/06/24 9:10
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果得られた資金は、前期に比べ2,385百万円減少し1,799百万円となりました。これは主に、棚卸資産の増加額446百万円や仕入債務の減少額1,127百万円などがあったものの、税金等調整前当期純利益1,396百万円や減価償却費1,781百万円、売上債権の減少額608百万円などがあったことによるものです。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2025/06/24 9:10
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「貸倒引当金の増減額」及び「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△56百万円は、「貸倒引当金の増減額」△81百万円、「補助金収入」△41百万円、「その他」67百万円として組み替えております。