- 9475
- 2026/08/31
- 時価
- 95億円
- PER 予
- 26.3倍
- 2010年以降
- 赤字-273.49倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.28-1.01倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 0.95%
- ROE 予
- 2.54%
- ROA 予
- 1.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
昭文社 HD（9475）の有価証券の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 10億1613万
- 2009年3月31日 +0.41%
- 10億2026万
- 2010年3月31日 +0.15%
- 10億2174万
- 2010年12月31日 +0.07%
- 10億2242万
- 2011年3月31日 +0.02%
- 10億2264万
- 2011年6月30日 +0.02%
- 10億2287万
- 2011年9月30日 +0.02%
- 10億2310万
- 2011年12月31日 +0.02%
- 10億2332万
- 2012年3月31日 +0.02%
- 10億2353万
- 2012年6月30日 +0.02%
- 10億2373万
- 2012年9月30日 +0.02%
- 10億2392万
- 2012年12月31日 +0.02%
- 10億2411万
- 2013年3月31日 +0.02%
- 10億2428万
- 2013年6月30日 +0.01%
- 10億2442万
- 2013年9月30日 +0.01%
- 10億2456万
- 2013年12月31日 +0.01%
- 10億2471万
- 2014年3月31日 +0.01%
- 10億2485万
- 2014年6月30日 +0.01%
- 10億2498万
- 2014年9月30日 +0.01%
- 10億2511万
- 2014年12月31日 +0.01%
- 10億2520万
- 2015年3月31日 +0.01%
- 10億2528万
- 2015年6月30日 +0.01%
- 10億2533万
- 2015年9月30日 +0.01%
- 10億2540万
- 2015年12月31日 +0.01%
- 10億2546万
- 2016年3月31日 +29.26%
- 13億2552万
- 2016年6月30日 +0%
- 13億2553万
- 2016年9月30日 -1.72%
- 13億267万
- 2016年12月31日 -0.12%
- 13億114万
- 2017年3月31日 -61.57%
- 5億
- 2017年6月30日 ±0%
- 5億
個別
- 2008年3月31日
- 10億1613万
- 2009年3月31日 +0.41%
- 10億2026万
- 2010年3月31日 +0.15%
- 10億2174万
- 2011年3月31日 +0.09%
- 10億2264万
- 2012年3月31日 +0.09%
- 10億2353万
- 2013年3月31日 +0.07%
- 10億2428万
- 2014年3月31日 +0.06%
- 10億2485万
- 2015年3月31日 +0.04%
- 10億2528万
- 2016年3月31日 +29.28%
- 13億2552万
- 2017年3月31日 -62.28%
- 5億
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (2) 財政状態の分析2024/02/13 10:45
当第3四半期連結会計期間末における総資産は、17,780百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,201百万円(14.1%)増加いたしました。この主な要因は、現金及び預金が1,576百万円、商品及び製品が79百万円、仕掛品が179百万円、流動資産その他が776百万円、無形固定資産その他が63百万円、投資有価証券が155百万円、投資その他の資産その他が411百万円増加した一方で、売掛金が149百万円、建物及び構築物(純額)が473百万円、土地が420百万円減少したことであります。負債合計は、5,788百万円となり、前連結会計年度末に比べ722百万円(14.3%)増加いたしました。この主な要因は、未払法人税等が165百万円、返金負債が197百万円、流動負債その他が214百万円、固定負債その他が135百万円増加したことであります。純資産においては、前連結会計年度末に比べその他有価証券評価差額金が107百万円増加したことに加えて親会社株主に帰属する四半期純利益を計上いたしております。これにより純資産合計は1,478百万円(14.1%)増加し、11,991百万円となりました。
この結果、自己資本比率は67.4%と0.1ポイント低下しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
