有価証券報告書-第106期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において特別損失の「その他」に含めていた「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において特別損失の「その他」に表示していた1,638百万円は、「投資有価証券評価損」465百万円及び「その他」1,173百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた「自己株式の純増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していた△4,016百万円は、「自己株式の純増減額」△4百万円及び「その他」△4,011百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において特別損失の「その他」に含めていた「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において特別損失の「その他」に表示していた1,638百万円は、「投資有価証券評価損」465百万円及び「その他」1,173百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた「自己株式の純増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していた△4,016百万円は、「自己株式の純増減額」△4百万円及び「その他」△4,011百万円として組み替えている。