有価証券報告書-第107期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
1 前連結会計年度において独立掲記していた無形固定資産の「のれん」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表において無形固定資産の「のれん」に表示していた1,980百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において営業外収益の「雑収入」に含めていた「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において営業外収益の「雑収入」に表示していた1,615百万円は、「補助金収入」373百万円及び「雑収入」1,241百万円として組み替えている。
2 前連結会計年度において独立掲記していた特別損失の「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に組み替えている。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において特別損失の「投資有価証券評価損」に表示していた4,032百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「貸倒引当金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた829百万円は、「貸倒引当金の増減額」949百万円及び「その他」△120百万円として組み替えている。
(連結貸借対照表関係)
1 前連結会計年度において独立掲記していた無形固定資産の「のれん」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表において無形固定資産の「のれん」に表示していた1,980百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において営業外収益の「雑収入」に含めていた「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において営業外収益の「雑収入」に表示していた1,615百万円は、「補助金収入」373百万円及び「雑収入」1,241百万円として組み替えている。
2 前連結会計年度において独立掲記していた特別損失の「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に組み替えている。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において特別損失の「投資有価証券評価損」に表示していた4,032百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「貸倒引当金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた829百万円は、「貸倒引当金の増減額」949百万円及び「その他」△120百万円として組み替えている。