有価証券報告書-第110期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において独立掲記していた「営業外費用」の「為替差損」は、「営業外費用」の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「雑支出」に組み替えている。また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑支出」に含めていた「操業休止費用」は、「営業外費用」の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「為替差損」に表示していた2,791百万円及び「雑支出」に表示していた4,717百万円は、「操業休止費用」1,579百万円及び「雑支出」5,930百万円として組み替えている。
2 前連結会計年度において独立掲記していた「特別利益」の「固定資産売却益」は、「特別利益」の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に組み替えている。また、前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」及び「子会社清算益」は、それぞれ「特別利益」の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「特別利益」の「固定資産売却益」に表示していた899百万円及び「その他」に表示していた591百万円は、「投資有価証券売却益」408百万円、「子会社清算益」15百万円及び「その他」1,067百万円として組み替えている。
3 前連結会計年度において独立掲記していた「特別損失」の「貸倒引当金繰入額」及び「事業構造改善引当金繰入額」は、それぞれ「特別損失」の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に組み替えている。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「特別損失」の「貸倒引当金繰入額」に表示していた2,648百万円及び「事業構造改善引当金繰入額」に表示していた2,656百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」及び「自己株式の売却による収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた118百万円は、「自己株式の取得による支出」△12百万円及び「自己株式の売却による収入」0百万円、「その他」130百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において独立掲記していた「営業外費用」の「為替差損」は、「営業外費用」の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「雑支出」に組み替えている。また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑支出」に含めていた「操業休止費用」は、「営業外費用」の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「為替差損」に表示していた2,791百万円及び「雑支出」に表示していた4,717百万円は、「操業休止費用」1,579百万円及び「雑支出」5,930百万円として組み替えている。
2 前連結会計年度において独立掲記していた「特別利益」の「固定資産売却益」は、「特別利益」の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に組み替えている。また、前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」及び「子会社清算益」は、それぞれ「特別利益」の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「特別利益」の「固定資産売却益」に表示していた899百万円及び「その他」に表示していた591百万円は、「投資有価証券売却益」408百万円、「子会社清算益」15百万円及び「その他」1,067百万円として組み替えている。
3 前連結会計年度において独立掲記していた「特別損失」の「貸倒引当金繰入額」及び「事業構造改善引当金繰入額」は、それぞれ「特別損失」の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に組み替えている。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「特別損失」の「貸倒引当金繰入額」に表示していた2,648百万円及び「事業構造改善引当金繰入額」に表示していた2,656百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」及び「自己株式の売却による収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた118百万円は、「自己株式の取得による支出」△12百万円及び「自己株式の売却による収入」0百万円、「その他」130百万円として組み替えている。