有価証券報告書-第109期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において独立掲記していた「営業外費用」の「操業休止費用」は、「営業外費用」の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「雑支出」に組み替えている。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「操業休止費用」に表示していた3,122百万円は、「雑支出」として組み替えている。
2 前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「事業構造改善引当金繰入額」は、「特別損失」の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「特別損失」の「その他」に表示していた3,125百万円は、「事業構造改善引当金繰入額」732百万円及び「その他」2,393百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「事業構造改善引当金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△10,044百万円は、「事業構造改善引当金の増減額」954百万円及び「その他」△10,998百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において独立掲記していた「営業外費用」の「操業休止費用」は、「営業外費用」の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「雑支出」に組み替えている。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「操業休止費用」に表示していた3,122百万円は、「雑支出」として組み替えている。
2 前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「事業構造改善引当金繰入額」は、「特別損失」の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「特別損失」の「その他」に表示していた3,125百万円は、「事業構造改善引当金繰入額」732百万円及び「その他」2,393百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「事業構造改善引当金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△10,044百万円は、「事業構造改善引当金の増減額」954百万円及び「その他」△10,998百万円として組み替えている。