全事業営業利益
連結
- 2008年12月31日
- 116億6800万
- 2009年12月31日 -4.37%
- 111億5800万
- 2010年12月31日 +90.63%
- 212億7100万
- 2011年12月31日 -18.49%
- 173億3800万
- 2012年12月31日 -15.89%
- 145億8300万
- 2013年12月31日 -0.56%
- 145億100万
- 2014年12月31日 -17.14%
- 120億1500万
- 2015年12月31日 +2.76%
- 123億4700万
- 2016年12月31日 +30.78%
- 161億4700万
- 2017年12月31日 +8.09%
- 174億5300万
- 2018年12月31日 -5.99%
- 164億800万
- 2019年12月31日 -16%
- 137億8200万
- 2020年12月31日 -10.49%
- 123億3600万
- 2021年12月31日 +43.29%
- 176億7600万
- 2022年12月31日 -18.64%
- 143億8200万
- 2023年12月31日 -13.09%
- 124億9900万
個別
- 2008年12月31日
- 67億6900万
- 2009年12月31日 -21.27%
- 53億2900万
- 2010年12月31日 +107.73%
- 110億7000万
- 2011年12月31日 -9.52%
- 100億1600万
- 2012年12月31日 -4.39%
- 95億7600万
- 2013年12月31日 -1.05%
- 94億7500万
- 2014年12月31日 -15.56%
- 80億100万
- 2015年12月31日 +10.96%
- 88億7800万
- 2016年12月31日 +28.75%
- 114億3000万
- 2017年12月31日 +13.43%
- 129億6500万
- 2018年12月31日 +2.3%
- 132億6300万
- 2019年12月31日 -17.12%
- 109億9300万
- 2020年12月31日 -14.18%
- 94億3400万
- 2021年12月31日 +35.76%
- 128億800万
- 2022年12月31日 -20.34%
- 102億300万
- 2023年12月31日 -3.75%
- 98億2000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。2024/03/28 14:36
3 セグメント利益または損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、新規製品の研究開発事業、輸送事業、商社事業等を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益または損失の調整額は、主にセグメント間取引消去によるものです。
(2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産98,674百万円およびセグメント間取引消去が含まれております。
(3) 減価償却費の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3 セグメント利益または損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。2024/03/28 14:36 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。2024/03/28 14:36
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬（連結）
- (ハ)取締役の業績連動報酬2024/03/28 14:36
取締役(監査等委員である取締役および監査等委員でない独立社外取締役を除く。)の業績連動報酬は、前事業年度の連結営業利益等の会社業績に加え、役職ごとの職責および経営環境等をふまえて決定します。
業績連動報酬にかかる主要な指標として連結営業利益を選択した理由は、本業における利益を評価することが、当社の業績評価において適切と考えるためであります。前連結会計年度(2022年12月期)における連結営業利益は、目標が18,000百万円、実績が14,382百万円でした。また、当連結会計年度(2023年12月期)における連結営業利益は、目標が14,000百万円、実績が12,499百万円でした。 - #5 株式の保有状況（連結）
- a.保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容2024/03/28 14:36
当社は、取引関係の維持強化、業務提携の構築等の観点から当社の中長期的な企業価値の向上に資すると判断した場合、当該取引先の株式を取得・保有します。当社は、毎年定期的に、当該株式について、当該取引先に対する売上高、仕入高および過去3年分の営業利益への貢献度をはじめとした総合的な関係の維持強化および保有による便益やリスクが資本コストに見合っているかを総合的に勘案し、その保有効果等について検証したうえで、取締役会で報告を行っています。政策保有株式の貸借対照表への計上額が連結純資産の10%程度となることを目途として、中長期的な企業価値の向上に資すると認められない株式は売却を進めます。
b.銘柄数および貸借対照表計上額 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ③2025年中期経営計画「Leap Forward to the Next 2025」数値目標2024/03/28 14:36
(ア)設備投資計画2025年計画 連結売上高 1,830億円 連結営業利益(売上高営業利益率) 200億円(11.0%) EBITDA(金利、税金、減価償却前利益) 320億円
高付加価値製品の製造設備増強、研究設備の拡充に加え、物流施設等のインフラ整備、サステナビリティ関連にも注力し、2023年から2025年までの3年間の累計で680億円の投資を計画する。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- わが国経済は、基礎化学品や半導体の需要が伸び悩む一方、コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、飲食や旅行などの非製造業や円安を背景にしたインバウンド需要の大幅回復、自動車の挽回生産などにより経済の正常化が進み、価格転嫁や賃上げが加速しました。2024/03/28 14:36
このような情勢下、当社グループは、半導体向け高機能製品の供給体制の強化や車載用電池向け製品の研究開発を継続し、海外を含めた拡販活動に注力いたしました。その結果、売上高は1,593億7千1百万円(前年度比0.9%減収)、営業利益は124億9千9百万円(前年度比13.1%減益)、経常利益は145億3百万円(前年度比11.8%減益)、親会社株主に帰属する当期純利益は121億7千9百万円(前年度比2.5%減益)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。