東亞合成（4045）の営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 116億6800万
- 2009年12月31日 -4.37%
- 111億5800万
- 2010年3月31日 -57.67%
- 47億2300万
- 2010年6月30日 +114.23%
- 101億1800万
- 2010年9月30日 +59.75%
- 161億6400万
- 2010年12月31日 +31.59%
- 212億7100万
- 2011年3月31日 -74.3%
- 54億6600万
- 2011年6月30日 +89.17%
- 103億4000万
- 2011年9月30日 +36.91%
- 141億5600万
- 2011年12月31日 +22.48%
- 173億3800万
- 2012年3月31日 -80.63%
- 33億5800万
- 2012年6月30日 +104.5%
- 68億6700万
- 2012年9月30日 +50.91%
- 103億6300万
- 2012年12月31日 +40.72%
- 145億8300万
- 2013年3月31日 -75.72%
- 35億4100万
- 2013年6月30日 +109.35%
- 74億1300万
- 2013年9月30日 +49.79%
- 111億400万
- 2013年12月31日 +30.59%
- 145億100万
- 2014年3月31日 -76.91%
- 33億4800万
- 2014年6月30日 +81.84%
- 60億8800万
- 2014年9月30日 +47.6%
- 89億8600万
- 2014年12月31日 +33.71%
- 120億1500万
- 2015年3月31日 -76.6%
- 28億1200万
- 2015年6月30日 +109.35%
- 58億8700万
- 2015年9月30日 +59.06%
- 93億6400万
- 2015年12月31日 +31.86%
- 123億4700万
- 2016年3月31日 -67.3%
- 40億3800万
- 2016年6月30日 +80.11%
- 72億7300万
- 2016年9月30日 +61.27%
- 117億2900万
- 2016年12月31日 +37.67%
- 161億4700万
- 2017年3月31日 -70.28%
- 47億9900万
- 2017年6月30日 +83.23%
- 87億9300万
- 2017年9月30日 +49.51%
- 131億4600万
- 2017年12月31日 +32.76%
- 174億5300万
- 2018年3月31日 -76.61%
- 40億8200万
- 2018年6月30日 +91.11%
- 78億100万
- 2018年9月30日 +51.79%
- 118億4100万
- 2018年12月31日 +38.57%
- 164億800万
- 2019年3月31日 -75.35%
- 40億4500万
- 2019年6月30日 +80.59%
- 73億500万
- 2019年9月30日 +51.77%
- 110億8700万
- 2019年12月31日 +24.31%
- 137億8200万
- 2020年3月31日 -75.26%
- 34億900万
- 2020年6月30日 +66.18%
- 56億6500万
- 2020年9月30日 +50.38%
- 85億1900万
- 2020年12月31日 +44.81%
- 123億3600万
- 2021年3月31日 -62.01%
- 46億8700万
- 2021年6月30日 +92.47%
- 90億2100万
- 2021年9月30日 +50.88%
- 136億1100万
- 2021年12月31日 +29.87%
- 176億7600万
- 2022年3月31日 -76.75%
- 41億900万
- 2022年6月30日 +92.04%
- 78億9100万
- 2022年9月30日 +52.76%
- 120億5400万
- 2022年12月31日 +19.31%
- 143億8200万
- 2023年3月31日 -82.01%
- 25億8700万
- 2023年6月30日 +83.46%
- 47億4600万
- 2023年9月30日 +70.42%
- 80億8800万
- 2023年12月31日 +54.54%
- 124億9900万
- 2024年3月31日 -71.58%
- 35億5200万
- 2024年6月30日 +106.17%
- 73億2300万
- 2024年9月30日 +46.96%
- 107億6200万
- 2024年12月31日 +32.25%
- 142億3300万
- 2025年3月31日 -76.37%
- 33億6300万
- 2025年6月30日 +108.68%
- 70億1800万
- 2025年9月30日 +51.14%
- 106億700万
- 2025年12月31日 +33.69%
- 141億8000万
個別
- 2008年12月31日
- 67億6900万
- 2009年12月31日 -21.27%
- 53億2900万
- 2010年12月31日 +107.73%
- 110億7000万
- 2011年12月31日 -9.52%
- 100億1600万
- 2012年12月31日 -4.39%
- 95億7600万
- 2013年12月31日 -1.05%
- 94億7500万
- 2014年12月31日 -15.56%
- 80億100万
- 2015年12月31日 +10.96%
- 88億7800万
- 2016年12月31日 +28.75%
- 114億3000万
- 2017年12月31日 +13.43%
- 129億6500万
- 2018年12月31日 +2.3%
- 132億6300万
- 2019年12月31日 -17.12%
- 109億9300万
- 2020年12月31日 -14.18%
- 94億3400万
- 2021年12月31日 +35.76%
- 128億800万
- 2022年12月31日 -20.34%
- 102億300万
- 2023年12月31日 -3.75%
- 98億2000万
- 2024年12月31日 +11.16%
- 109億1600万
- 2025年12月31日 -6.93%
- 101億5900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。2025/03/28 14:58
3 セグメント利益または損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、新規製品の研究開発事業、輸送事業、商社事業等を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益または損失の調整額は、主にセグメント間取引消去によるものです。
(2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産89,859百万円およびセグメント間取引消去が含まれております。
(3) 減価償却費の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3 セグメント利益または損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。2025/03/28 14:58 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。2025/03/28 14:58
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬（連結）
- (ハ)取締役の業績連動報酬2025/03/28 14:58
取締役(監査等委員である取締役および監査等委員でない独立社外取締役を除く。)の業績連動報酬は、前事業年度の連結営業利益等の会社業績に加え、役職ごとの職責および経営環境等を踏まえて決定します。
業績連動報酬にかかる主要な指標として連結営業利益を選択した理由は、本業における利益を評価することが、当社の業績評価において適切と考えるためであります。前連結会計年度(2023年12月期)における連結営業利益は、目標が14,000百万円、実績が12,499百万円でした。また、当連結会計年度(2024年12月期)における連結営業利益は、目標が14,000百万円、実績が14,233百万円でした。 - #5 株式の保有状況（連結）
- a.保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容2025/03/28 14:58
当社は、取引関係の維持強化、業務提携の構築等の観点から当社の中長期的な企業価値の向上に資すると判断した場合、当該取引先の株式を取得・保有します。当社は、毎年定期的に、当該株式について、当該取引先に対する売上高、仕入高および過去3年分の営業利益への貢献度をはじめとした総合的な関係の維持強化および保有による便益やリスクが資本コストに見合っているかを総合的に勘案し、その保有効果等について検証したうえで、取締役会で報告を行っています。政策保有株式の貸借対照表への計上額が連結純資産の10%程度となることを目途として、中長期的な企業価値の向上に資すると認められない株式は売却を進めます。
b.銘柄数および貸借対照表計上額 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ③2025年中期経営計画「Leap Forward to the Next 2025」数値目標2025/03/28 14:58
(ア)設備投資計画2025年計画 連結売上高 1,830億円 連結営業利益(売上高営業利益率) 200億円(11.0%) EBITDA(金利、税金、減価償却前利益) 320億円
高付加価値製品の製造設備増強、研究設備の拡充に加え、物流施設等のインフラ整備、サステナビリティ関連にも注力し、2023年から2025年までの3年間の累計で680億円の投資を計画する。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- わが国では、物価上昇が継続したものの景気は比較的堅調に推移し、デフレ脱却への歩みが着実に進みました。2025/03/28 14:58
このような情勢下、当社グループは、研究所や海外拠点の設立および製造設備増強などの成長投資を進めながら、拡販に努めてまいりました。その結果、売上高は1,675億9千4百万円(前年度比5.2%増収)、営業利益は142億3千3百万円(前年度比13.9%増益)、経常利益は159億9千3百万円(前年度比10.3%増益)、親会社株主に帰属する当期純利益は118億7千7百万円(前年度比2.5%減益)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
