細谷火工(4274)の建物(純額)の推移 - 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4億5352万
- 2009年3月31日 -5.57%
- 4億2826万
- 2010年3月31日 -5.26%
- 4億573万
- 2011年3月31日 -6.36%
- 3億7992万
- 2012年3月31日 -7.5%
- 3億5143万
- 2013年3月31日 -2.99%
- 3億4093万
- 2014年3月31日 -4.92%
- 3億2416万
- 2015年3月31日 -6.85%
- 3億196万
- 2016年3月31日 +2.95%
- 3億1086万
- 2017年3月31日 -4.06%
- 2億9823万
- 2018年3月31日 -5.1%
- 2億8302万
- 2019年3月31日 -3.05%
- 2億7439万
- 2020年3月31日 +1.72%
- 2億7912万
- 2021年3月31日 +6.19%
- 2億9638万
- 2022年3月31日 -4.83%
- 2億8208万
- 2023年3月31日 +5.5%
- 2億9758万
- 2024年3月31日 +0.75%
- 2億9981万
- 2025年3月31日 +15.36%
- 3億4587万
- 2026年3月31日 +5.67%
- 3億6547万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 土地及び建物の一部を賃借しており、年間賃借料は7,797千円であります。賃借している土地の面積については、[ ]で外書しております。2026/06/25 9:24
2 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品及びリース資産の合計であります。 - #2 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 9:24
前事業年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 当事業年度(自 令和7年4月1日至 令和8年3月31日) 建物 -千円 3千円 機械装置 0千円 0千円 - #3 担保に供している資産の注記
- ※2 担保提供資産の状況は次のとおりであります。2026/06/25 9:24
上記に対応する債務は次のとおりであります。前事業年度(令和7年3月31日) 当事業年度(令和8年3月31日) 土地 717,205千円 717,205千円 建物 57,701千円 54,349千円 計 774,907千円 771,554千円
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち主なものは次のとおりです。2026/06/25 9:24
建物 電気設備更新 19,671千円
建物 廃棄設備更新 5,784千円 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/06/25 9:24
昭和51年5月 税理士開業登録 江畑公認会計士事務所所長 平成26年11月 日本土地建物プライベートリース投資法人(現中央日土地プライベートリース投資法人)監査役員 令和8年6月 当社監査役(現) - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(令和7年3月31日) 当事業年度(令和8年3月31日) その他有価証券評価差額金 △118,885千円 △180,172千円 建物(資産除去債務) △201千円 △185千円 繰延税金負債合計 △119,086千円 △180,358千円
- #7 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2026/06/25 9:24
当事業年度中に実施した設備投資の総額は86百万円です。その主なものは、火工品事業における製造設備等の改修29百万円、電気設備の改修19百万円、空調設備等の改修14百万円、構内設備7百万円、建物の改修5百万円、賃貸事業における整備費用6百万円などであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/25 9:24
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却をしております。