有価証券報告書-第148期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

なお、非連結子会社7社(帝人(瀋陽)環保科技有限公司 ほか6社)及び関連会社3社については新規出資及び設立により、当連結会計年度から持分法適用の範囲に含めることとしました。
また、当連結会計年度から非連結子会社1社及び関連会社2社については株式譲渡等により、持分法適用の範囲から除外しました。