訂正有価証券報告書-第153期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
※5 減損損失
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産または資産グループの概要
(2)減損損失を認識するに至った経緯
上記の資産については収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識しています。
(3)減損損失の金額
(4)資産のグルーピングの方法
当連結グループは事業資産については管理会計上の区分(工場別・セグメント別)に基づきグルーピングを行い、遊休資産については個別物件ごとにグルーピングを行っています。
(5)回収可能価額の算定方法
回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを5.7%で割り引いて算定しています。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産または資産グループの概要
(2)減損損失を認識するに至った経緯
上記の資産については廃止の意思決定を行い、その跡地については将来事業の用に供さない見込みであるため、減損損失を認識しています。
(3)減損損失の金額
上記の内訳は、茨城県神栖市77百万円、大阪府箕面市51百万円です。
(4)資産のグルーピングの方法
当連結グループは事業資産については管理会計上の区分(工場別・セグメント別)に基づきグルーピングを行い、遊休資産については個別物件ごとにグルーピングを行っています。
(5)回収可能価額の算定方法
回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、原則として、不動産鑑定評価額またはそれに準ずる方法により算定しています。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産または資産グループの概要
| 場所 | 用途 | 種類 | 内容 |
| 静岡県富士市 | 事業用資産 | 建物、機械装置等 | 過酸化製品製造設備 |
(2)減損損失を認識するに至った経緯
上記の資産については収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識しています。
(3)減損損失の金額
| 建物及び構築物 | 841 | 百万円 |
| 機械装置及び運搬具 | 2,016 | 〃 |
| 建設仮勘定 | 138 | 〃 |
| その他 | 51 | 〃 |
| 合計 | 3,048 | 〃 |
(4)資産のグルーピングの方法
当連結グループは事業資産については管理会計上の区分(工場別・セグメント別)に基づきグルーピングを行い、遊休資産については個別物件ごとにグルーピングを行っています。
(5)回収可能価額の算定方法
回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを5.7%で割り引いて算定しています。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産または資産グループの概要
| 場所 | 用途 | 種類 | 内容 |
| 茨城県神栖市 | 遊休資産 | 土地、建物等 | 寮 |
| 大阪府箕面市 | 遊休資産 | 土地、建物等 | 社宅 |
(2)減損損失を認識するに至った経緯
上記の資産については廃止の意思決定を行い、その跡地については将来事業の用に供さない見込みであるため、減損損失を認識しています。
(3)減損損失の金額
| 建物及び構築物 | 38 | 百万円 |
| 土地 | 89 | 〃 |
| その他 | 0 | 〃 |
| 合計 | 128 | 〃 |
上記の内訳は、茨城県神栖市77百万円、大阪府箕面市51百万円です。
(4)資産のグルーピングの方法
当連結グループは事業資産については管理会計上の区分(工場別・セグメント別)に基づきグルーピングを行い、遊休資産については個別物件ごとにグルーピングを行っています。
(5)回収可能価額の算定方法
回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、原則として、不動産鑑定評価額またはそれに準ずる方法により算定しています。