四半期報告書-第109期第2四半期(平成26年4月1日-平成26年6月30日)

文中の将来に関する事項は、当四半期報告書提出日現在において、当社グループが判断したものであります。
(1)業績の状況

	売上高	営業利益	経常利益	四半期 純利益	1株当たり 四半期 純利益	潜在株式調整後 1株当たり 四半期純利益
	(億円)	(億円)	(億円)	(億円)	(円)	(円)
26年12月期第2四半期累計期間	6,659	493	515	316	61.77	61.69
25年12月期第2四半期累計期間	6,250	429	449	183	35.41	35.38
増減率	6.6%	14.9%	14.6%	73.3%	74.4%	74.4%

当第2四半期連結累計期間(平成26年1月1日から平成26年6月30日まで)の世界の景気は、一部に弱さがみられるものの、緩やかに回復しています。日本の景気は、4月の消費税率引上げに伴う駆け込み需要の反動も和らぎつつあり、緩やかな回復基調が続いています。また、個人消費は、持ち直しの動きがみられます。当社グループの主要市場である日本のトイレタリー(化粧品を除くコンシューマープロダクツ)市場は、前年同期に対し金額では4%伸長し、消費者購入価格は、下げ止まり感が出ています。また、日本の化粧品市場は2%伸長しました。
このような状況の下、当社グループは、研究開発を重視し消費者や顧客の立場にたった“よきモノづくり”に基づき、消費者ニーズの変化に対応した高付加価値商品の発売や育成などに努めました。また、消費税率引上げに伴う駆け込み需要には、供給対応に全社を挙げて取り組み、消費税率引上げ後には、数多くの新製品・改良品を発売し市場の活性化に努めました。
なお、平成25年7月4日に自主回収を公表しました、カネボウ化粧品ロドデノール配合美白製品につきましては、当該製品を徹底回収するとともに、当社グループを挙げて再発防止に努めております。また、白斑様症状を発症された方々の回復支援及び補償への対応を真摯に行っております。
売上高は、前年同期に対して6.6%増の6,659億円(為替変動の影響を除く実質4.8%増)となりました。コンシューマープロダクツ事業では、日本とアジアの売り上げが伸長し、また、ケミカル事業では、天然油脂原料価格上昇に伴う販売価格の改定及び販売数量の増加に努め、増収となりました。
利益面では、原材料価格上昇の影響を受けましたが、主に日本のコンシューマープロダクツ事業の増収効果と、ケミカル事業の増益により、営業利益は493億円(対前年同期64億円増)となり、経常利益は515億円(対前年同期66億円増)となりました。四半期純利益は、前年同期に自主回収関連費用を特別損失に56億円計上したこともあり、対前年同期134億円増の316億円となりました。
なお、買収に係るのれん等の減価償却費控除前営業利益(EBITA)は628億円(対前年同期53億円増 売上高比率9.4%)でした。
当第2四半期の海外連結子会社等の財務諸表項目(収益及び費用)の主な為替の換算レートは、次のとおりです。

	第1四半期 (1-3月)	第2四半期 (4-6月)
米ドル	102.87円 (92.57円)	102.16円 (99.23円)
ユーロ	140.94円(122.02円)	140.13円(129.56円)

注:( )内は前年同期の換算レート
セグメントの業績

		売上高				セグメント利益(営業利益)
		第2四半期累計期間		増減率		第2四半期累計期間		増 減
		25年 12月期	26年 12月期		補正後※	25年 12月期	26年 12月期
		(億円)	(億円)	(%)	(%)	(億円)	(億円)	(億円)
	ビューティケア事業	2,786	2,835	1.8	△0.2	31	64	34
	ヒューマンヘルスケア事業	996	1,096	10.0	9.5	67	72	6
	ファブリック&ホームケア事業	1,385	1,482	7.0	7.3	237	231	△6
コンシューマープロダクツ事業計		5,167	5,413	4.8	3.7	334	367	33
ケミカル事業		1,259	1,452	15.4	11.4	94	126	32
小 計		6,426	6,866	6.8	5.2	428	493	65
調整(消去)		△176	△206	-	-	1	0	△1
合 計		6,250	6,659	6.6	4.8	429	493	64

※売上高増減率の「補正後」の数値は、為替変動の影響を除く実質増減率
販売実績

			25年12月期 第2四半期累計期間 (億円)	26年12月期 第2四半期累計期間 (億円)	増減率 (%)
		ビューティケア事業	2,003	2,005	0.1
		ヒューマンヘルスケア事業	860	916	6.5
		ファブリック&ホームケア事業	1,210	1,303	7.7
	日本計		4,072	4,223	3.7
	アジア		567	645	13.8
	米 州※		343	382	11.4
	欧 州※		340	397	16.7
	内部売上消去等		△156	△235	-
コンシューマープロダクツ事業 計			5,167	5,413	4.8
	日 本		598	657	10.0
	アジア		408	545	33.8
	米 州		198	231	16.5
	欧 州		305	358	17.5
	内部売上消去等		△249	△340	-
ケミカル事業 計			1,259	1,452	15.4
小 計			6,426	6,866	6.8
調整(消去)			△176	△206	-
合 計			6,250	6,659	6.6

※米州、欧州のコンシューマープロダクツ事業については、平成26年1月より関係会社間の商流を一部変更しております。前年同期と同様の商流に基づいた増減率は、米州3.9%増、欧州9.3%増となっております。
参考:所在地別の業績
参考情報として所在地別の業績を以下のとおり開示します。

	売上高				営業利益
	第2四半期累計期間		増減率		第2四半期累計期間		増 減
	25年 12月期	26年 12月期		補正後※1	25年 12月期	26年 12月期
	(億円)	(億円)	(%)	(%)	(億円)	(億円)	(億円)
日 本	4,520	4,705	4.1	4.1	342	378	35
ア ジ ア	956	1,169	22.2	19.9	58	62	4
米 州※2	540	613	13.3	7.1	18	15	△3
欧 州※2	644	754	17.1	5.2	19	29	10
小 計	6,661	7,240	8.7	6.7	437	483	46
調整(消去)	△412	△581	-	-	△8	10	18
合 計	6,250	6,659	6.6	4.8	429	493	64

※1売上高増減率の「補正後」の数値は、為替変動の影響を除く実質増減率
※2「販売実績」に記載のとおり、米州、欧州の関係会社間の商流を一部変更しております。前年同期と同様の商流に基づいた増減率は、米州8.6%増(補正後2.6%増)、欧州13.2%増(補正後1.7%増)となっております。
なお、売上高に占める海外に所在する顧客への売上高の割合は、前年同期の31.7%から33.6%となりました。
コンシューマープロダクツ事業
売上高は、前年同期に対して4.8%増の5,413億円(為替変動の影響を除く実質3.7%増)となりました。
日本の売上高は、3.7%増の4,223億円となりました。消費者の生活スタイルの変化や、環境、健康、高齢化などの社会的課題への対応、提案型販売活動の強化などに取り組むとともに、消費税率引上げに伴う駆け込み需要への供給対応、消費税率引上げ後には、数多くの新製品・改良品の発売で市場の活性化に努め、売り上げが伸長しました。一方、カネボウ化粧品の売り上げは、昨年の自主回収に伴う影響もあり前年同期を下回りました。
アジアの売上高は、13.8%増の645億円(為替変動の影響を除く実質12.7%増)となりました。販売店との協働取組や卸チャネルの活用、中間所得層向け製品の育成や販売地域の拡大に努め、伸長が続いています。
米州の売上高は、11.4%増の382億円(為替変動の影響を除く実質5.2%増)となりました。前年同期と同様の商流に基づいた増減率は3.9%増(為替変動の影響を除く実質1.8%減)となりました。為替変動の影響を除く実質の売り上げは、スキンケア製品は横ばいでしたが、ヘアケア製品が前年同期を下回りました。
欧州の売上高は、16.7%増の397億円(為替変動の影響を除く実質5.3%増)となりました。前年同期と同様の商流に基づいた増減率は9.3%増(為替変動の影響を除く実質1.3%減)となりました。ヘアケア製品の為替変動の影響を除く実質の売り上げが、前年同期を下回りました。
営業利益は、主に日本での増収効果により、367億円(対前年同期33億円増)となりました。
当社は、[ビューティケア事業]、[ヒューマンヘルスケア事業]、[ファブリック&ホームケア事業]を総称して、コンシューマープロダクツ事業としております。
[ビューティケア事業]
売上高は、前年同期に対して1.8%増の2,835億円(為替変動の影響を除く実質0.2%減)となりました。
化粧品の売り上げは、前年同期に対し2.7%減の1,229億円(為替変動の影響を除く実質3.8%減)となりました。日本では、市場が伸長する中、引き続き重点ブランドの強化を図りました。カウンセリング化粧品では、「ソフィーナ プリマヴィスタ」、「オーブ クチュール」、セルフ化粧品では、刷新した「ケイト」が売り上げを伸ばしましたが、カネボウ化粧品の自主回収に伴う影響もあり、売り上げは前年同期を下回りました。海外では、為替変動の影響を除く実質の売り上げは、前年同期を上回りました。
スキンケア製品の売り上げは、前年同期を上回りました。日本では、「ビオレ」のUVケア製品及び洗顔料、全身洗浄料「ビオレu」、乾燥性敏感肌ケアの「キュレル」が新製品・改良品を含めて好調に推移し、売り上げが伸長しました。アジアでは、「ビオレ」が順調に推移し、売り上げを伸ばしました。米州では、ハンド&ボディローションの「ジャーゲンズ」が前年に改良品を発売したこともあり、為替変動の影響を除く実質の売り上げは横ばいとなりました。
ヘアケア製品の売り上げは、前年同期に対して横ばいとなりました。日本では、ヘアカラーは、市場縮小の影響を受けたものの、シャンプー・リンス及びヘアスタイリング剤は、新製品の貢献も含め好調に推移し、売り上げが伸長しました。アジアでは、厳しい競争環境の中、売り上げは前年同期を下回りました。欧米では、「ジョン・フリーダ」のスタイリング剤の改良品を発売しましたが、厳しい競争環境の中、為替変動の影響を除く実質の売り上げは前年同期を下回りました。
営業利益は、主に増収効果と減価償却費の減少により64億円(対前年同期34億円増)となりました。また、買収に係るのれん等の減価償却費控除前営業利益(EBITA)は、198億円(対前年同期22億円増 売上高比率7.0%)でした。
[ヒューマンヘルスケア事業]
売上高は、前年同期に対して10.0%増の1,096億円(為替変動の影響を除く実質9.5%増)となりました。
フード&ビバレッジ製品では、脂肪を消費しやすくする健康機能飲料「ヘルシア」で、緑茶では脂肪の燃焼力を高める茶カテキンの機能訴求を強化し、コーヒーでは風味を高めた改良品を発売しましたが、厳しい市場環境の中、売り上げは前年同期を下回りました。
サニタリー製品の売り上げは、前年同期を大きく上回りました。生理用品「ロリエ」は、日本では、ムレ・こすれから肌をいたわる「ロリエ エフ」、高い吸収力と快適なつけ心地を実現する「ロリエ スリムガード」などの高付加価値品の売り上げ伸長によりシェアを拡大し、アジアでも、順調に売り上げを伸ばしました。
ベビー用紙おむつ「メリーズ」は、日本では、売り上げが引き続き好調に推移し、中国及びロシアでも売り上げが伸長しました。中国では、昨年より販売を開始した中間所得層向けの現地生産品の拡売に努めました。
パーソナルヘルス製品の売り上げは、前年同期を上回りました。オーラルケアの売り上げは、改良品の発売や高付加価値品の育成もあり、前年同期を上回りました。入浴剤の売り上げは、競合の攻勢もあり横ばいとなりましたが、蒸気の温熱シート「めぐりズム」の売り上げは、大きく伸長しました。
営業利益は、増収効果と費用の効率化により、72億円(対前年同期6億円増)となりました。
[ファブリック&ホームケア事業]
売上高は、前年同期に対して7.0%増の1,482億円(為替変動の影響を除く実質7.3%増)となりました。
ファブリックケア製品の売り上げは、前年同期を上回りました。日本では、衣料用濃縮液体洗剤「ウルトラアタックNeo」を始めとするNeoシリーズによる洗たく時間の短縮や節水・節電・省資源などの環境訴求に努め、5月には防カビ成分をアップして改良した「アタックNeo抗菌EX Wパワー」を発売しました。粉末洗剤「アタック高浸透リセットパワー」では、環境への負荷低減を図るつめかえパックを発売し、粉末洗剤市場を活性化しました。これらの活動もあり、液体洗剤、粉末洗剤ともに売り上げが伸長しました。柔軟仕上げ剤では、24時間防臭効果が続く「ハミングファイン」を発売し、「フレア フレグランス」とともに順調に推移しました。衣料用漂白剤では、消臭機能が高い「ワイドハイター EXパワー」が好調に推移しました。アジアでは、売り上げは前年同期を上回りました。衣料用洗剤「アタック」は、インドネシアでは、手洗い用の粉末洗剤を発売したこともあり売り上げが伸長し、台湾、香港では、昨年発売した抗菌機能を高めた液体洗剤の売り上げが伸長しました。
ホームケア製品の売り上げは、前年同期を上回りました。日本では、食器用洗剤「キュキュット」や台所用漂白剤「キッチンハイター」が好調に推移しました。住居用洗剤では、「バスマジックリン 除菌消臭プラス」や「トイレマジックリン 消臭・洗浄スプレー アロマ」の貢献により、売り上げを伸ばしました。また、住居用ワイパーの「クイックルワイパー」の売り上げが伸長しました。
営業利益は、増収効果の他にコストダウン活動に取り組みましたが、原材料価格の上昇や積極的なマーケティング費用等の投入もあり、231億円(対前年同期6億円減)となりました。
[ケミカル事業]
売上高は、前年同期に対して15.4%増の1,452億円(為替変動の影響を除く実質11.4%増)となりました。
日本では、円安に伴う輸出関連業界、復興関連など一部の対象業界での需要が増加し、米州の対象業界では堅調な状況が続き、欧州では景気回復の兆しが出てきました。
油脂製品では、昨年設備増強を行った油脂アルコールの販売数量の増加とともに、天然油脂原料価格上昇に伴う販売価格の改定に努めました。機能材料製品では、環境負荷の低減に対応した高付加価値製品の開発と販売の拡大に努め、堅調に推移しました。スペシャルティケミカルズ製品では、パソコン市場の構造変化の影響を受け、前年同期に対してほぼ横ばいで推移しました。
営業利益は、天然油脂原料価格上昇の影響を受けましたが、販売数量増加による増収効果とコストダウン活動により、126億円(対前年同期32億円増)となりました。
(2)資産、負債及び資本の状況

(連結財政状態)
	前連結会計年度末	当第2四半期 連結会計期間末	増 減
総資産(億円)	11,333	11,199	△134
純資産(億円)	6,426	6,489	63
自己資本比率	55.5%	56.8%	-
1株当たり純資産	1,227.54円	1,240.75円	13.21円
借入金・社債の残高(億円)	1,014	1,013	△1

総資産は、1兆1,199億円となり、前連結会計年度末に比べ134億円減少しました。主な増加は、有価証券345億円、商品及び製品100億円、原材料及び貯蔵品61億円、有形固定資産91億円であり、主な減少は、現金及び預金269億円、受取手形及び売掛金288億円、商標権などの知的財産権やのれんの償却が進んだ無形固定資産143億円です。
負債は、前連結会計年度末に比べ196億円減少し、4,710億円となりました。主な増加は、支払手形及び買掛金72億円であり、主な減少は、未払法人税等167億円、未払費用などを含む流動負債のその他64億円です。
純資産は、前連結会計年度末に比べ63億円増加し、6,489億円となりました。主な増加は、四半期純利益316億円であり、主な減少は、為替換算調整勘定88億円及び剰余金の配当金の支払い164億円によるものです。
以上の結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の55.5%から56.8%となりました。
(3)キャッシュ・フローの状況

(連結キャッシュ・フローの状況)
	第2四半期連結累計期間		増 減
	25年12月期	26年12月期
	(億円)	(億円)	(億円)
営業活動によるキャッシュ・フロー	789	570	△218
投資活動によるキャッシュ・フロー	△419	△277	142
フリー・キャッシュ・フロー(営業活動+投資活動)	369	293	△76
財務活動によるキャッシュ・フロー	△507	△172	335

営業活動によって得られたキャッシュ・フローは、570億円となりました。主な増加は、税金等調整前四半期純利益504億円、減価償却費385億円、売上債権の増減額273億円、仕入債務の増減額70億円であり、主な減少は、たな卸資産の増減額201億円、未払金及び未払費用の増減額127億円、法人税等の支払額296億円です。
投資活動に使用されたキャッシュ・フローは、277億円となりました。主な内訳は、有形固定資産の取得による支出231億円です。
営業活動によって得られたキャッシュ・フローと投資活動に使用されたキャッシュ・フローを合計したフリー・キャッシュ・フローは、293億円となりました。
財務活動に使用されたキャッシュ・フローは、172億円となりました。主な減少は、少数株主への支払いを含めた配当金の支払額175億円です。
当第2四半期末の現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末に比べ91億円増加し、2,367億円となりました。
(4)事業上及び財務上の対処すべき課題
当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。
(5)研究開発活動
当第2四半期連結累計期間における研究開発費は、262億円であります。
なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。
(6)経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通し
世界経済は、緩やかな回復が続くと見込まれますが、米国における金融緩和縮小による影響や欧州における政府債務の問題、新興国経済の先行きなどによっては、景気が下振れするリスクも懸念されます。また、天然油脂などの原材料価格の動向は、不安定な状況が続いています。日本では、経済対策の効果が下支えする中、景気の回復基調が続くことが期待されますが、不透明な事業環境が続くと見込まれます。
このような状況の中、当社グループは、研究開発を重視し消費者や顧客の立場にたった“よきモノづくり”を進め、商品の高付加価値化による持続的な“利益ある成長”と、事業活動を通じた社会的課題の解決や社会貢献活動による“社会のサステナビリティへの貢献”との両立を図り、グローバルで存在感のある会社を目指します。
運営体制につきましても、コンシューマープロダクツ事業のグローバル一体運営を通じ、事業と機能のマトリックス運営を強化するとともに、全社最適の観点から収益構造の改革も進めてまいります。
また、当期は花王グループ中期3カ年計画 K15(Kao Group Mid-term Plan 2015)達成へ向け、グローバルな事業展開を強化するために積極的に費用を投入していきます。