有価証券報告書-第152期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産の減価償却方法については、従来、当社及び国内連結子会社の一部の固定資産において定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より有形固定資産の減価償却方法を定額法に変更しております。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度のセグメント利益が、「界面活性剤」で57百万円、「アメニティ材料」で1百万円、「ウレタン材料」で11百万円、「機能材料」で5百万円それぞれ増加し、セグメント損失が「電子デバイス材料」で11百万円減少しております。
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産の減価償却方法については、従来、当社及び国内連結子会社の一部の固定資産において定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より有形固定資産の減価償却方法を定額法に変更しております。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度のセグメント利益が、「界面活性剤」で57百万円、「アメニティ材料」で1百万円、「ウレタン材料」で11百万円、「機能材料」で5百万円それぞれ増加し、セグメント損失が「電子デバイス材料」で11百万円減少しております。