訂正有価証券報告書-第68期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備は除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物	15～50年
構築物	7～60年
機械及び装置	8年
車両運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	3～8年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)………社内見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
特許権………………………………定額法
その他………………………………定額法