エスケー化研(4628)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 63億9100万
- 2009年3月31日 -8.07%
- 58億7500万
- 2009年12月31日 -2.09%
- 57億5200万
- 2010年3月31日 +27.83%
- 73億5300万
- 2010年6月30日 -71.39%
- 21億400万
- 2010年9月30日 +96.2%
- 41億2800万
- 2010年12月31日 +71.22%
- 70億6800万
- 2011年3月31日 +29.32%
- 91億4000万
- 2011年6月30日 -72.65%
- 25億
- 2011年9月30日 +89.08%
- 47億2700万
- 2011年12月31日 +68.46%
- 79億6300万
- 2012年3月31日 +24.99%
- 99億5300万
- 2012年6月30日 -73.87%
- 26億100万
- 2012年9月30日 +91.16%
- 49億7200万
- 2012年12月31日 +68.91%
- 83億9800万
- 2013年3月31日 +25.58%
- 105億4600万
- 2013年6月30日 -72.56%
- 28億9400万
- 2013年9月30日 +98.34%
- 57億4000万
- 2013年12月31日 +71.95%
- 98億7000万
- 2014年3月31日 +34.99%
- 133億2400万
- 2014年6月30日 -78.57%
- 28億5500万
- 2014年9月30日 +99.19%
- 56億8700万
- 2014年12月31日 +60.7%
- 91億3900万
- 2015年3月31日 +26.81%
- 115億8900万
- 2015年6月30日 -77.48%
- 26億1000万
- 2015年9月30日 +108.74%
- 54億4800万
- 2015年12月31日 +70.36%
- 92億8100万
- 2016年3月31日 +28.64%
- 119億3900万
- 2016年6月30日 -73.88%
- 31億1800万
- 2016年9月30日 +93.91%
- 60億4600万
- 2016年12月31日 +63.25%
- 98億7000万
- 2017年3月31日 +27.06%
- 125億4100万
- 2017年6月30日 -76.84%
- 29億400万
- 2017年9月30日 +89.33%
- 54億9800万
- 2017年12月31日 +62.82%
- 89億5200万
- 2018年3月31日 +27.33%
- 113億9900万
- 2018年6月30日 -76.51%
- 26億7800万
- 2018年9月30日 +94.73%
- 52億1500万
- 2018年12月31日 +73.54%
- 90億5000万
- 2019年3月31日 +26.55%
- 114億5300万
- 2019年6月30日 -72.53%
- 31億4600万
- 2019年9月30日 +91.86%
- 60億3600万
- 2019年12月31日 +51.31%
- 91億3300万
- 2020年3月31日 +23.03%
- 112億3600万
- 2020年6月30日 -82.32%
- 19億8700万
- 2020年9月30日 +103.67%
- 40億4700万
- 2020年12月31日 +82.48%
- 73億8500万
- 2021年3月31日 +34.62%
- 99億4200万
- 2021年6月30日 -75.83%
- 24億300万
- 2021年9月30日 +104.66%
- 49億1800万
- 2021年12月31日 +68.38%
- 82億8100万
- 2022年3月31日 +25.61%
- 104億200万
- 2022年6月30日 -76.65%
- 24億2900万
- 2022年9月30日 +87.28%
- 45億4900万
- 2022年12月31日 +66.85%
- 75億9000万
- 2023年3月31日 +30.97%
- 99億4100万
- 2023年6月30日 -70.11%
- 29億7100万
- 2023年9月30日 +88.69%
- 56億600万
- 2023年12月31日 +70.75%
- 95億7200万
- 2024年3月31日 +26.25%
- 120億8500万
- 2024年6月30日 -72.74%
- 32億9400万
- 2024年9月30日 +86.49%
- 61億4300万
- 2024年12月31日 +65.21%
- 101億4900万
- 2025年3月31日 +22.61%
- 124億4400万
- 2025年6月30日 -77.34%
- 28億2000万
- 2025年9月30日 +104.4%
- 57億6400万
- 2025年12月31日 +66.95%
- 96億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 60億4300万
- 2009年3月31日 -11.09%
- 53億7300万
- 2010年3月31日 +26%
- 67億7000万
- 2011年3月31日 +25.26%
- 84億8000万
- 2012年3月31日 +10.5%
- 93億7000万
- 2013年3月31日 +4.02%
- 97億4700万
- 2014年3月31日 +26.3%
- 123億1000万
- 2015年3月31日 -18.95%
- 99億7700万
- 2016年3月31日 +7.14%
- 106億8900万
- 2017年3月31日 +3.91%
- 111億700万
- 2018年3月31日 -5.54%
- 104億9200万
- 2019年3月31日 +0.71%
- 105億6700万
- 2020年3月31日 -0.41%
- 105億2400万
- 2021年3月31日 -13.65%
- 90億8800万
- 2022年3月31日 +10.24%
- 100億1900万
- 2023年3月31日 -2.73%
- 97億4500万
- 2024年3月31日 +11.94%
- 109億900万
- 2025年3月31日 -0.49%
- 108億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)その他の項目の減価償却費の調整額は、全社資産の償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額であります。2025/06/27 13:55
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、各種化成品、洗浄剤等の事業を含んでおります。
2.(1)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,690百万円、セグメント間取引消去2百万円であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額は、全社資産の償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 13:55 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/27 13:55
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高は市場実勢価格に準じた価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- 当社は、中長期的な企業価値の向上及び当社グループの業績向上への役員の意識を高めるために、会社業績及び個人目標の達成度等を指標として総合的に勘案し、業績連動報酬の額を決定しております。2025/06/27 13:55
なお、当連結会計年度の会社業績の目標及び実績は、売上高の目標1,030億円、実績1,061億42百万円、営業利益率の目標11.8%、実績11.7%等であります。
- #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (5)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/27 13:55
当社グループは、売上高、営業利益率を目標の達成状況を判断するための重要な指標の一つと捉えております。当連結会計年度の目標は、売上高1,030億円、営業利益率は11.8%です。
売上高は、当社製品への需要、評判、販売価格の変動といった要因や市場でのシェア、市場環境等の要因によって変化するものであり、市場のトレンドに当社の経営が対応しているかを客観的に測るための指標であります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 耐火断熱材事業におきましては、物流施設、データセンター等の需要が継続しており、売上高が増加しました。都市部や首都圏を中心とした大規模再開発物件には、仕上がりが薄く意匠性に優れるセラタイカ2号及びSKタイカコート等が多く採用されております。2025/06/27 13:55
この結果、売上高は、1,061億42百万円(前年同期比5.2%増)となりました。利益面におきましては、原材料の高騰を受けて経費削減等を行い、営業利益は、124億44百万円(同3.0%増)となり、経常利益は、為替変動の影響等により148億74百万円(同12.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は、107億29百万円(同9.3%減)となりました。
当社グループは、売上高、営業利益率を目標の達成状況を判断するための重要な指標と考えております。当連結会計年度の売上高の目標1,030億円に対して実績1,061億42百万円、営業利益率の目標11.8%に対して実績11.7%となりました。また、持続的な成長と中長期的な企業価値向上の判断する指標として、自己資本利益率及び株価純資産倍率を安定的に維持することも重要と考えております。当連結会計年度における自己資本利益率は6.8%、株価純資産倍率は0.7倍となりました。引き続き当該指標が改善されるよう取り組んでまいります。