有価証券報告書-第103期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物	15～50年
機械及び装置	6～7年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、主な償却期間は次のとおりです。

自社利用のソフトウェア	5年
販売権	5～10年

(3) リース資産
① 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。