有価証券報告書-第102期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	15～50年
機械装置	6～7年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な償却期間は次のとおりであります。

販売権	5～10年
技術資産	19～20年
自社利用のソフトウェア	5年

③ リース資産
イ) 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。