シナネン HD(8132)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 39億4700万
- 2009年3月31日 -4.41%
- 37億7300万
- 2010年3月31日 -1.3%
- 37億2400万
- 2011年3月31日 -2.93%
- 36億1500万
- 2012年3月31日 +8.27%
- 39億1400万
- 2013年3月31日 -0.33%
- 39億100万
- 2014年3月31日 +2.69%
- 40億600万
- 2015年3月31日 -4.62%
- 38億2100万
- 2016年3月31日 -49.31%
- 19億3700万
- 2017年3月31日 +45.69%
- 28億2200万
- 2018年3月31日 -0.82%
- 27億9900万
- 2019年3月31日 +2.22%
- 28億6100万
- 2020年3月31日 -0.66%
- 28億4200万
- 2021年3月31日 -4.36%
- 27億1800万
- 2022年3月31日 -53.13%
- 12億7400万
- 2023年3月31日 -0.16%
- 12億7200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「エネルギーソリューション事業(BtoB事業)」は、各種石油製品販売事業、電力販売事業、太陽光発電事業、太陽光発電システムの販売及びメンテナンス事業、住宅設備機器販売事業、国内外での再生可能エネルギー電源開発事業を行っています。2025/06/25 16:31
「非エネルギー事業」は、自転車事業、シェアサイクル事業、環境・リサイクル事業、抗菌事業、システム事業、建物維持管理事業などを行っています。
- #2 事業等のリスク
- 当社グループは、石油卸売設備、LPガス充填設備及びガソリンスタンド設備等のエネルギー事業の設備、抗菌事業の製造設備、自転車事業の倉庫や店舗(在庫を含む)、シェアサイクル事業の自転車やステーション設備等の資産を所有しています。これらの設備が大規模な台風、地震、津波、洪水等の自然災害等により被災した場合、正常な事業活動ができなくなり、当社グループの業績等に影響を与える可能性があります。2025/06/25 16:31
当社グループでは、充填施設等、事業継続のため中核施設には非常用電源を設置し、自然災害等の被災に備えています。また、建物は免震、耐震、制震構造とすることにより自然災害に関するリスク低減に取り組んでいます。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定率法を採用しています。2025/06/25 16:31
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
②無形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※7.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/25 16:31
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 1 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/06/25 16:31
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 5 百万円 14 百万円 機械装置及び運搬具 6 5 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/25 16:31
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 17 百万円 8 百万円 機械装置及び運搬具 2 21 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/25 16:31
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業所ごとに資産のグルーピングをしており、賃貸物件、売却予定資産及び遊休資産については、各々独立した単位として取り扱っています。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 各事業所 事業用資産 その他 0 静岡県静岡市 遊休資産 土地、建物及び構築物、その他 64 静岡県下田市 遊休資産 土地、建物及び構築物、その他 21 計 193
収益性低下等により投資額の回収が困難と見込まれるため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(193百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物5百万円、土地80百万円、ソフトウェア仮勘定107百万円、その他0百万円です。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [非エネルギー事業]2025/06/25 16:31
非エネルギー事業全体としては、主にシェアサイクル事業と建物維持管理事業の好調が増収に貢献した一方、販管費の増加等が影響し減益となりました。
事業別の状況は、次のとおりです。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しています。2025/06/25 16:31
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)