固定資産
連結
- 2012年12月31日
- 2749億9600万
- 2013年12月31日 +21.56%
- 3342億9100万
個別
- 2012年12月31日
- 2202億8100万
- 2013年12月31日 +18.45%
- 2609億3000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 4 報告セグメントの変更等に関する事項2014/03/28 15:24
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
会計方針の変更に記載のとおり、当社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、建物及び当社の尾道工場については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更いたしました。 - #2 リース取引関係、財務諸表（連結）
- ②リース資産の減価償却の方法2014/03/28 15:24
重要な会計方針「4.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は次のとおりであります。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、「支払利子込み法」により算定しております。2014/03/28 15:24
- #4 主な資産及び負債の内容（連結）
- 固定資産
(イ) 関係会社株式
(ロ) 関係会社出資金銘柄 金額(百万円) 子会社株式 ヨコハマコーポレーション オブ ノースアメリカ 21,332 ヨコハマタイヤマニュファクチャリング(タイ) 17,583 ヨコハマタイヤフィリピンINC. 9,664 ヨコハマ・インディア 2,184 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 1,142 横浜ゴムMBジャパン㈱ 872 その他36社 5,278 小計 58,057 関連会社株式 協機工業股份有限公司 1,019 ヨコハマフランスSAS 151 その他11社 272 小計 1,443 計 59,501
2014/03/28 15:24銘柄 金額(百万円) 子会社出資金 優科豪馬橡胶有限公司 22,017 LLC ヨコハマ R.P.Z. 8,934 ヨコハマ ロシア LLC 1,114 その他9社 1,995 小計 34,062 関連会社出資金 山清(佛山)汽車部件有限公司 14 小計 14 計 34,076 - #5 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (会計方針の変更)2014/03/28 15:24
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、建物及び当社の尾道工場については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更いたしました。 - #6 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械及び装置並びに
工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 15:24 - #7 固定資産除売却損の注記
- 固定資産除売却損のうち主なものは、下記のとおりであります。
前事業年度
(自 平成24年1月1日
至 平成24年12月31日)当事業年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)建物 155百万円 6百万円 機械及び装置 92014/03/28 15:24 - #8 報告セグメントの変更に関する事項（連結）
- 告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
会計方針の変更に記載のとおり、当社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、建物及び当社の尾道工場については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更いたしました。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「タイヤ」については3,043百万円、「工業品」については528百万円、「その他」については193百万円、それぞれ増加しております。2014/03/28 15:24- #9 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
(表示方法の変更)2014/03/28 15:24
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「フィリピン」は連結貸借対照表の有形固定資産の金額の10%以上を占めたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2 地域ごとの情報(2)有形固定資産」の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において、「その他」に表示していた57,777百万円は、「フィリピン」16,855百万円、「その他」40,922百万円として組替えております。- #10 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
※3 圧縮記帳額2014/03/28 15:24
有形固定資産の取得価額から控除されている保険差益による圧縮記帳額は、次のとおりであります。
- #11 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】2014/03/28 15:24
- #12 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/03/28 15:24
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成24年12月31日) 当連結会計年度(平成25年12月31日) 流動資産―繰延税金資産 10,354百万円 11,583 百万円 固定資産―繰延税金資産 6,189 6,069 流動負債―その他 △1 △103
- #13 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べて1,097億55百万円増加し、6,535億84百万円となりました。2014/03/28 15:24
流動資産は売上債権が増加したこと等により、3,192億93百万円(前期比18.8%増)となりました。固定資産は投資有価証券の評価益等により、3,342億91百万円(前期比21.6%増)となりました。
流動負債はコマーシャルペーパーや短期借入金の増加等により、2,700億59百万円(前期比15.1%増)となりました。固定負債は繰延税金負債の増加等により、1,045億4百万円(前期比6.8%増)となりました。- #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
要な減価償却資産の減価償却方法2014/03/28 15:24
(イ) 有形固定資産
主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。IRBANK 採用情報
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