営業利益
連結
- 2010年3月31日
- 360億900万
- 2011年3月31日 +55.15%
- 558億6800万
- 2012年3月31日 +12.79%
- 630億1600万
- 2013年3月31日 +18.15%
- 744億5100万
- 2014年3月31日 +56.31%
- 1163億7700万
- 2015年3月31日 -0.1%
- 1162億5700万
- 2016年3月31日 -6.71%
- 1084億5700万
- 2017年3月31日 -4.98%
- 1030億6000万
- 2018年3月31日 -3.07%
- 998億9700万
- 2019年3月31日 -22.78%
- 771億4000万
- 2020年3月31日 -44.56%
- 427億6300万
- 2021年3月31日 +89.21%
- 809億1000万
- 2022年3月31日 +8.31%
- 876億3200万
- 2023年3月31日 +45.5%
- 1275億100万
- 2024年3月31日 -7.64%
- 1177億5500万
有報情報
- #1 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【第1四半期連結累計期間】2024/05/13 14:31
(単位:百万円) その他の費用 6,14 4,250 5,011 営業利益 127,501 117,755 金融収益 15 9,480 13,294 - #2 注記事項－セグメント情報、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2) セグメント収益及び業績2024/05/13 14:31
当社グループの報告セグメントによる継続事業からの収益及び業績は、以下のとおりであります。取締役会は、収益と調整後営業利益を検討のうえ、セグメント業績を評価し、経営資源の配分を決定しております。なお、セグメント間の内部売上収益又は振替高は、主に第三者間取引価格もしくは総原価をもとに販売価格を決定しております。また、前第1四半期連結累計期間については、(1)に記載の変更後の区分に基づき組み替えております。
前第1四半期連結累計期間(自 2023年1月1日 至 2023年3月31日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 業績全般2024/05/13 14:31
当第1四半期連結累計期間(2024年1月1日から2024年3月31日)の需要環境は、新車用では半導体不足等は解消も、一部地域を除き自動車各社の車両生産台数減となり、タイヤ需要も前年比軟化しました。市販用乗用車用及び小型トラック用タイヤ需要は、北米・欧州では前年並みに推移しました。市販用トラック・バス用タイヤ需要は、北米・欧州では市販用乗用車用及び小型トラック用タイヤ需要と比較して需要回復が遅れており依然として前年を下回るレベルで推移しました。日本では春の履き替え需要遅れ及び前年の値上げ前の仮需の影響が大きく、市販用乗用車用及び小型トラック用タイヤ並びにトラック・バス用タイヤ需要共に前年比大幅減となりました。また、高インチタイヤ(18インチ以上)は、北米・欧州中心に市販用で前年比着実な需要伸張が継続しました。当第1四半期連結累計期間 前第1四半期連結累計期間 増減 金額 比率 売上収益 10,641 10,435 +206 +2 調整後営業利益 1,202 1,168 +34 +3 営業利益 1,178 1,275 △97 △8 税引前四半期利益 1,202 1,267 △66 △5
当社グループは上記需要環境の中、売上収益については、北米・欧州を中心としたトラック・バス用タイヤの需要減少及び日本における春の履き替え需要遅れ等を背景とした販売数量減少や南米ビジネス悪化あるも、市販用において乗用車用プレミアムタイヤ(18インチ以上高インチタイヤ、各地域において高収益なプレミアムタイヤブランドなど)の拡販による販売MIX改善を進めると共に、超大型鉱山用タイヤにおいて前年並みの販売を確保し、為替の追い風もあり前年比で増収となりました。