営業利益
連結
- 2008年12月31日
- 1315億5000万
- 2009年12月31日 -42.45%
- 757億1100万
- 2010年12月31日 +119.85%
- 1664億5000万
- 2011年12月31日 +14.94%
- 1913億2100万
- 2012年12月31日 +49.48%
- 2859億9500万
- 2013年12月31日 +53.2%
- 4381億3100万
- 2014年12月31日 +9.11%
- 4780億3800万
- 2015年12月31日 +8.2%
- 5172億4800万
- 2016年12月31日 -13.09%
- 4495億4800万
- 2017年12月31日 -6.78%
- 4190億4700万
- 2018年12月31日 -3.89%
- 4027億3200万
- 2019年12月31日 -19.03%
- 3260億9800万
- 2020年12月31日 -80.34%
- 641億1400万
- 2021年12月31日 +487.7%
- 3767億9900万
- 2022年12月31日 +17.12%
- 4412億9800万
- 2023年12月31日 +9.17%
- 4817億7500万
個別
- 2008年12月31日
- 538億9300万
- 2009年12月31日 -77.63%
- 120億5400万
- 2010年12月31日 +385.23%
- 584億9000万
- 2011年12月31日 -3.51%
- 564億3500万
- 2012年12月31日 +146.77%
- 1392億6400万
- 2013年12月31日 +47.43%
- 2053億1100万
- 2014年12月31日 -4.95%
- 1951億4200万
- 2015年12月31日 -3.07%
- 1891億4700万
- 2016年12月31日 -27.15%
- 1377億8700万
- 2017年12月31日 +0.39%
- 1383億2200万
- 2018年12月31日 -2.21%
- 1352億7000万
- 2019年12月31日 -22.09%
- 1053億8800万
- 2020年12月31日 -37.97%
- 653億7700万
- 2021年12月31日 +59.01%
- 1039億5400万
- 2022年12月31日 +3.21%
- 1072億8800万
- 2023年12月31日 +65.03%
- 1770億5600万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ・一人ひとりの生産性・創造性(人的創造性)の向上2024/03/26 15:20
当社グループでは、事業戦略と連動した人財戦略の推進に向けて、事業戦略と連動した付加価値創造により、企業価値向上を図ると共に個人の成功・自信の波及を通じて、多様な人財が輝ける様になることを人財戦略の軸とし、付加価値の最大化、人財一人ひとりの生産性・創造性の向上に向けて、持続的な成長を図る様々な取り組みを進めております。これらの取り組みを表す指標として、「人的創造性」を2023年から試行し、中期事業計画(2024-2026)からグローバル経営KPIとして導入しております。「人的創造性」は、人財投資を強化し、付加価値を上げ、価値創造の好循環を生むことを基本的な考え方としております。グローバル共通の一本の軸として、人的創造性KPI(調整後営業利益(付加価値)を人財投資(労務費、教育訓練費、福利厚生費の和)で割ったもの)でグローバルの推移を把握しながら、地域別・国別の課題に取り組んでおります。
この人財戦略を推進し、「人的創造性」を向上させていくにあたり、グローバル共通の重点課題である「ブリヂストンらしい人財の確保」、「人財能力開発」、「働きやすい環境整備」、「多様な人財が輝ける場所の提供」に取り組み、また、事業戦略と連動した人財ポートフォリオ推進・強化を図っていくべく、「人財の見える化」「ポジションの見える化」の取り組みにも着手しております。 - #2 役員ごとの連結報酬等(連結)
- (e) 短期インセンティブ(年次賞与)2024/03/26 15:20
<全社業績賞与>・個人別の全社業績賞与の額は、連結調整後営業利益の目標達成度に応じて、基準額に対して0~150%の範囲内で決定いたします。
(支給対象:代表執行役Global CEO、代表執行役Joint Global COO、執行役専務) - #3 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (2) セグメント収益及び業績2024/03/26 15:20
当社グループの報告セグメントによる継続事業からの収益及び業績は、以下のとおりであります。取締役会は、収益と調整後営業利益を検討のうえ、セグメント業績を評価し、経営資源の配分を決定しております。なお、セグメント間の内部売上収益又は振替高は、主に第三者間取引価格もしくは総原価をもとに販売価格を決定しております。また、前連結会計年度については、(1)に記載の変更後の区分に基づき組み替えております。
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) - #4 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (23) 調整後営業利益2024/03/26 15:20
調整後営業利益は一定の調整項目を調整前指標に加減算することにより算出しております。
調整項目:事業・工場再編損益、減損損失、減損損失戻入益、災害損失、受取保険金、その他一時的かつ多額に発生する損益 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- おいては、事業環境の変化に対応できる強いブリヂストンへ戻すことを目指して歩を進めてまいりました。コア事業であるプレミアムタイヤ事業においては、乗用車用高インチタイヤや鉱山車両用タイヤなどのプレミアムタイヤとリトレッドの生産強化投資を実行すると共に、プレミアム領域へのフォーカスをより一層徹底するなど今後の成長へ向けた布石を打ちました。一方で、成長事業と位置付けたソリューション事業では、プレミアムタイヤ事業との連動を深めることで成長を図りましたが、成長性・収益性の観点から欧米の乗用車用タイヤ向けソリューションの一部中止を決定するなど、今後の成長へ向けては課題が残る結果となりました。このような中期事業計画(2021-2023)の結果を踏まえて、2024年は、PDCA(計画、実行、評価、改善)サイクルを迅速に回し、継続的改善及び、経営・業務品質の向上を徹底してまいります。2024/03/26 15:20
2024年を初年度とする中期事業計画(2024-2026 : 2026年度 売上収益4兆8,000億円レベル、調整後営業利益6,400億円レベル、調整後営業利益率13%レベル、ROIC10%レベル、ROE11%レベル)においては、中期事業計画(2021-2023)から継続して以下の3つの軸に沿って、経営を進めてまいります。その1つ目は、「過去の課題に正面から向き合い、先送りしない」、2つ目は、「足元をしっかり、実行と結果に拘る」、3つ目は2030年をマイルストンとした「将来への布石を打つ」であります。また、経営・業務品質の向上を徹底させ、当社グループのあらゆる業務において、生産性の向上や、質の高い業務を遂行することを常に目指すという意味のオペレーショナルエクセレンスを当社のバリューチェーン全体において追求してまいります。そのために、経営スタンスとして「Passion for Excellence(パッション フォー エクセレンス)(常に生産性、質の高い業務を追求することへの情熱を持つこと)」を設定し、グローバルで取り組みを進めております。さらに、価値創造へよりフォーカスするため、中期事業計画(2024-2026)のビジネス基本シナリオとして、4つの項目を掲げております。1つ目は、「良いビジネス体質を創る」、2つ目は「良いタイヤを創る」、3つ目は「良いビジネスを創る」、4つ目は「良い種まきをし、新たなビジネスを創る」です。
2024年の最優先課題は、「良いビジネス体質を創る」であり、経営・業務品質の向上を徹底することにより、本来2023年で完了を目指していた、変化に対応できる強いブリヂストンに戻ることを実現してまいります。グローバルでより現物現場で基本に忠実にPDCAを回し、ブリヂストンのDNAである継続的改善とイノベーションを組み合わせ、オペレーショナルエクセレンスを追求してまいります。これを可能とするために、2024年1月1日より、より進化させた「グローカル体制」を構築しております。当社グループのビジネスを、主に米欧を中心とするBridgestone West(ブリヂストン ウェスト)、日本・アジアを中心とするBridgestone East(ブリヂストン イースト)の2つのリージョンとして区分し、さらにその下に地域、市場、ビジネスの特性に合わせて細かく47エリアを設定し、現物現場で価値創造へフォーカスする体制といたしました。プレミアムタイヤ事業においては、収益性の低い地域である欧州事業を中心に不採算ビジネスの削減や小売事業の再編、再構築など、よりプレミアム領域にフォーカスするためのビジネス再編・再構築を実行し、稼ぐ力を強化することで、今後の成長につなげてまいります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.業績全般2024/03/26 15:20
当社グループは、企業理念の「使命」として掲げる「最高の品質で社会に貢献」の下、「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンの実現に向け、2021年2月に発表した中期事業計画(2021-2023)に沿って活動を進めてまいりました。また、使命、ビジョンの下に、従業員、社会、パートナー、お客様と共に持続的な社会を支えることにコミットする「Bridgestone E8 Commitment」を企業コミットメントとして制定し、これを価値創造の軸及びベクトルとしております。当社創立100周年となる2031年へ向けて実現したい姿を描いた「2030年 長期戦略アスピレーション(実現したい姿)」を道筋として、歩みを進めております。当連結会計年度 前連結会計年度 増減 金額 比率 売上収益 43,138 41,101 +2,037 +5 調整後営業利益 4,806 4,826 △20 △0 営業利益 4,818 4,413 +405 +9 税引前当期利益 4,442 4,235 +207 +5
当連結会計年度は、下期以降に顕著となった米欧の市販用トラック・バス用タイヤの需要減速及び低迷などを背景に、想定以上に厳しい事業環境となる中、中期事業計画(2021-2023)の最終年として「実行と結果」に拘り、変化に対応できる強いブリヂストンへ戻すことを目指し、プレミアムタイヤ事業における「稼ぐ力の再構築」と、厳しい事業環境においてもプレミアムタイヤ生産強化を中心に戦略的成長投資を厳選して実行し、「将来への布石を打つ」ことに注力いたしました。 - #7 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2024/03/26 15:20
注記 前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) その他の費用 6,16,23,28 32,538 28,509 営業利益 441,298 481,775 金融収益 29 18,283 35,385