5121 藤倉コンポジット

5121
2026/07/24
時価
498億円
PER 予
12.3倍
2010年以降
赤字-129.15倍
(2010-2026年)
PBR
1.21倍
2010年以降
0.28-2.02倍
(2010-2026年)
配当 予
3.46%
ROE 予
9.84%
ROA 予
7.5%
資料
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藤倉コンポジット(5121)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
23億3048万
2009年3月31日 -55.12%
10億4596万
2010年3月31日 -4.98%
9億9386万
2011年3月31日 +31.23%
13億424万
2012年3月31日 -75.55%
3億1889万
2013年3月31日
-8570万
2014年3月31日
12億8321万
2015年3月31日 +2.77%
13億1880万
2016年3月31日 +16.77%
15億3991万
2017年3月31日 +26.28%
19億4457万
2018年3月31日 +11.57%
21億6962万
2019年3月31日 -57.71%
9億1751万
2020年3月31日 -2.83%
8億9155万
2021年3月31日 +31.47%
11億7214万
2022年3月31日 +254.96%
41億6058万
2023年3月31日 +6.53%
44億3220万
2024年3月31日 -18.22%
36億2456万
2025年3月31日 +32.65%
48億795万
2026年3月31日 +0.64%
48億3850万

個別

2008年3月31日
14億994万
2009年3月31日 -55.42%
6億2852万
2010年3月31日 -0.02%
6億2839万
2011年3月31日 +54.36%
9億6998万
2012年3月31日
-4億4429万
2013年3月31日 -57.28%
-6億9876万
2014年3月31日
5億2752万
2015年3月31日 -65.01%
1億8460万
2016年3月31日 +54.54%
2億8529万
2017年3月31日 +184.85%
8億1266万
2018年3月31日 +63.84%
13億3143万
2019年3月31日 -76.27%
3億1596万
2020年3月31日 -28.58%
2億2564万
2021年3月31日 +157.7%
5億8150万
2022年3月31日 +185.08%
16億5776万
2023年3月31日 -26.04%
12億2603万
2024年3月31日 -61.08%
4億7712万
2025年3月31日 -69.69%
1億4463万
2026年3月31日 +454.14%
8億147万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/06/24 15:35
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
なお、当社における決算関係資料の文書保存期間は10年と規定されているため、第137期(2016年3月期)まで遡及適用することは可能ですが、第142期(2021年3月期)以前の期間については会計方針の変更による影響額が軽微であるため、2021年4月1日より期中平均為替相場により円貨に換算する方法を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。
この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の売上高は714,020千円、営業利益は186,439千円、経常利益は195,460千円、税金等調整前当期純利益は192,793千円、親会社株主に帰属する当期純利益は152,277千円、1株当たり当期純利益は7円76銭それぞれ減少しております。また、前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の前期首残高は167,362千円減少し、為替換算調整勘定の前期首残高は同額増加しております。
2026/06/24 15:35
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
「会計方針の変更」に記載のとおり、在外子会社の収益及び費用は、従来、各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算しておりましたが、当連結会計年度より期中平均為替相場により円貨に換算する方法に変更したため、前連結会計年度については、当該会計方針の変更を反映した遡及適用後の数値を記載しております。この結果、遡及適用前と比べて、前連結会計年度の外部顧客への売上高は、産業用資材で347,771千円、引布加工品で6,664千円、スポーツ用品で359,583千円それぞれ減少しております。また、セグメント利益は、産業用資材で20,632千円、スポーツ用品で165,027千円それぞれ減少し、引布加工品はセグメント損失が779千円増加しております。2026/06/24 15:35
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
(単位:千円)
全社費用(注)△777,528△782,322
連結財務諸表の営業利益4,621,5174,838,502
(注) 全社費用は、主に当社の総務部門、人事部門、経理部門にかかる費用であります。
2026/06/24 15:35
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
⑤ 原材料費の変動への対応
原料価格やエネルギーコストのみならず、人件費の高騰を加味した原材料費の変動により、当社グループの営業利益が低下する局面では、状況を見極めながら必要に応じて、購買及び生産体制の効率化によるコストダウン、売価への反映等の措置を講じ、変動の影響を緩和してまいります。
⑥ サステナビリティの推進
2026/06/24 15:35
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における世界経済は、依然として沈静化の兆しが見えない地政学的リスクを背景に、各国の関税政策の影響や輸出規制なども加わり、サプライチェーンへの影響が増しております。
当連結会計年度の売上高は402億3千8百万円(前年同期比0.9%減)、営業利益は48億3千8百万円(前年同期比4.7%増)、経常利益は51億4百万円(前年同期比5.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は39億8千7百万円(前年同期比6.7%増)となりました。
なお、当連結会計年度の期首より、在外子会社の収益及び費用については、各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算する方法から、期中平均為替相場により円貨に換算する方法に変更したため、遡及適用後の数値で前年同期比較を行っております。
2026/06/24 15:35

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