藤倉コンポジット(5121)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 23億3048万
- 2009年3月31日 -55.12%
- 10億4596万
- 2009年12月31日 -54.56%
- 4億7523万
- 2010年3月31日 +109.13%
- 9億9386万
- 2010年6月30日 -31.28%
- 6億8300万
- 2010年9月30日 +56.58%
- 10億6944万
- 2010年12月31日 +32.99%
- 14億2223万
- 2011年3月31日 -8.3%
- 13億424万
- 2011年6月30日 -89.58%
- 1億3595万
- 2011年9月30日 +88.33%
- 2億5605万
- 2011年12月31日 +39.72%
- 3億5776万
- 2012年3月31日 -10.86%
- 3億1889万
- 2012年6月30日 -86.34%
- 4355万
- 2012年9月30日 -96.79%
- 139万
- 2012年12月31日
- -407万
- 2013年3月31日 -999.99%
- -8570万
- 2013年6月30日
- 3億9246万
- 2013年9月30日 +53.31%
- 6億170万
- 2013年12月31日 +62.47%
- 9億7760万
- 2014年3月31日 +31.26%
- 12億8321万
- 2014年6月30日 -68.31%
- 4億666万
- 2014年9月30日 +51.83%
- 6億1742万
- 2014年12月31日 +56.03%
- 9億6339万
- 2015年3月31日 +36.89%
- 13億1880万
- 2015年6月30日 -74.22%
- 3億4000万
- 2015年9月30日 +87.76%
- 6億3838万
- 2015年12月31日 +78.01%
- 11億3636万
- 2016年3月31日 +35.51%
- 15億3991万
- 2016年6月30日 -73.49%
- 4億825万
- 2016年9月30日 +101.31%
- 8億2186万
- 2016年12月31日 +73.96%
- 14億2975万
- 2017年3月31日 +36.01%
- 19億4457万
- 2017年6月30日 -67.7%
- 6億2809万
- 2017年9月30日 +120.48%
- 13億8479万
- 2017年12月31日 +45.34%
- 20億1270万
- 2018年3月31日 +7.8%
- 21億6962万
- 2018年6月30日 -75.55%
- 5億3056万
- 2018年9月30日 +40.05%
- 7億4303万
- 2018年12月31日 +18.81%
- 8億8282万
- 2019年3月31日 +3.93%
- 9億1751万
- 2019年6月30日 -69.17%
- 2億8290万
- 2019年9月30日 +182.94%
- 8億45万
- 2019年12月31日 +13.11%
- 9億541万
- 2020年3月31日 -1.53%
- 8億9155万
- 2020年6月30日 -96.94%
- 2731万
- 2020年9月30日 +424.09%
- 1億4317万
- 2020年12月31日 +272.42%
- 5億3320万
- 2021年3月31日 +119.83%
- 11億7214万
- 2021年6月30日 -15.8%
- 9億8696万
- 2021年9月30日 +122.75%
- 21億9844万
- 2021年12月31日 +57.49%
- 34億6231万
- 2022年3月31日 +20.17%
- 41億6058万
- 2022年6月30日 -72.61%
- 11億3968万
- 2022年9月30日 +90.57%
- 21億7183万
- 2022年12月31日 +70.87%
- 37億1102万
- 2023年3月31日 +19.43%
- 44億3220万
- 2023年6月30日 -75.68%
- 10億7813万
- 2023年9月30日 +105.96%
- 22億2056万
- 2023年12月31日 +44.61%
- 32億1117万
- 2024年3月31日 +12.87%
- 36億2456万
- 2024年6月30日 -73.78%
- 9億5037万
- 2024年9月30日 +149.37%
- 23億6993万
- 2024年12月31日 +44.45%
- 34億2345万
- 2025年3月31日 +40.44%
- 48億795万
- 2025年6月30日 -68.64%
- 15億782万
- 2025年9月30日 +78.04%
- 26億8458万
- 2025年12月31日 +33.01%
- 35億7070万
- 2026年3月31日 +35.51%
- 48億3850万
個別
- 2008年3月31日
- 14億994万
- 2009年3月31日 -55.42%
- 6億2852万
- 2010年3月31日 -0.02%
- 6億2839万
- 2011年3月31日 +54.36%
- 9億6998万
- 2012年3月31日
- -4億4429万
- 2013年3月31日 -57.28%
- -6億9876万
- 2014年3月31日
- 5億2752万
- 2015年3月31日 -65.01%
- 1億8460万
- 2016年3月31日 +54.54%
- 2億8529万
- 2017年3月31日 +184.85%
- 8億1266万
- 2018年3月31日 +63.84%
- 13億3143万
- 2019年3月31日 -76.27%
- 3億1596万
- 2020年3月31日 -28.58%
- 2億2564万
- 2021年3月31日 +157.7%
- 5億8150万
- 2022年3月31日 +185.08%
- 16億5776万
- 2023年3月31日 -26.04%
- 12億2603万
- 2024年3月31日 -61.08%
- 4億7712万
- 2025年3月31日 -69.69%
- 1億4463万
- 2026年3月31日 +454.14%
- 8億147万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/24 15:35
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- なお、当社における決算関係資料の文書保存期間は10年と規定されているため、第137期(2016年3月期)まで遡及適用することは可能ですが、第142期(2021年3月期)以前の期間については会計方針の変更による影響額が軽微であるため、2021年4月1日より期中平均為替相場により円貨に換算する方法を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。2026/06/24 15:35
この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の売上高は714,020千円、営業利益は186,439千円、経常利益は195,460千円、税金等調整前当期純利益は192,793千円、親会社株主に帰属する当期純利益は152,277千円、1株当たり当期純利益は7円76銭それぞれ減少しております。また、前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の前期首残高は167,362千円減少し、為替換算調整勘定の前期首残高は同額増加しております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
「会計方針の変更」に記載のとおり、在外子会社の収益及び費用は、従来、各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算しておりましたが、当連結会計年度より期中平均為替相場により円貨に換算する方法に変更したため、前連結会計年度については、当該会計方針の変更を反映した遡及適用後の数値を記載しております。この結果、遡及適用前と比べて、前連結会計年度の外部顧客への売上高は、産業用資材で347,771千円、引布加工品で6,664千円、スポーツ用品で359,583千円それぞれ減少しております。また、セグメント利益は、産業用資材で20,632千円、スポーツ用品で165,027千円それぞれ減少し、引布加工品はセグメント損失が779千円増加しております。2026/06/24 15:35 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2026/06/24 15:35
(注) 全社費用は、主に当社の総務部門、人事部門、経理部門にかかる費用であります。(単位:千円) 全社費用(注) △777,528 △782,322 連結財務諸表の営業利益 4,621,517 4,838,502
- #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ⑤ 原材料費の変動への対応2026/06/24 15:35
原料価格やエネルギーコストのみならず、人件費の高騰を加味した原材料費の変動により、当社グループの営業利益が低下する局面では、状況を見極めながら必要に応じて、購買及び生産体制の効率化によるコストダウン、売価への反映等の措置を講じ、変動の影響を緩和してまいります。
⑥ サステナビリティの推進 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における世界経済は、依然として沈静化の兆しが見えない地政学的リスクを背景に、各国の関税政策の影響や輸出規制なども加わり、サプライチェーンへの影響が増しております。2026/06/24 15:35
当連結会計年度の売上高は402億3千8百万円(前年同期比0.9%減)、営業利益は48億3千8百万円(前年同期比4.7%増)、経常利益は51億4百万円(前年同期比5.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は39億8千7百万円(前年同期比6.7%増)となりました。
なお、当連結会計年度の期首より、在外子会社の収益及び費用については、各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算する方法から、期中平均為替相場により円貨に換算する方法に変更したため、遡及適用後の数値で前年同期比較を行っております。