5121 藤倉コンポジット

5121
2026/03/18
時価
519億円
PER 予
13.06倍
2010年以降
赤字-129.15倍
(2010-2025年)
PBR
1.38倍
2010年以降
0.28-2.02倍
(2010-2025年)
配当 予
2.93%
ROE 予
10.54%
ROA 予
7.96%
資料
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藤倉コンポジット(5121)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
23億3048万
2009年3月31日 -55.12%
10億4596万
2009年12月31日 -54.56%
4億7523万
2010年3月31日 +109.13%
9億9386万
2010年6月30日 -31.28%
6億8300万
2010年9月30日 +56.58%
10億6944万
2010年12月31日 +32.99%
14億2223万
2011年3月31日 -8.3%
13億424万
2011年6月30日 -89.58%
1億3595万
2011年9月30日 +88.33%
2億5605万
2011年12月31日 +39.72%
3億5776万
2012年3月31日 -10.86%
3億1889万
2012年6月30日 -86.34%
4355万
2012年9月30日 -96.79%
139万
2012年12月31日
-407万
2013年3月31日 -999.99%
-8570万
2013年6月30日
3億9246万
2013年9月30日 +53.31%
6億170万
2013年12月31日 +62.47%
9億7760万
2014年3月31日 +31.26%
12億8321万
2014年6月30日 -68.31%
4億666万
2014年9月30日 +51.83%
6億1742万
2014年12月31日 +56.03%
9億6339万
2015年3月31日 +36.89%
13億1880万
2015年6月30日 -74.22%
3億4000万
2015年9月30日 +87.76%
6億3838万
2015年12月31日 +78.01%
11億3636万
2016年3月31日 +35.51%
15億3991万
2016年6月30日 -73.49%
4億825万
2016年9月30日 +101.31%
8億2186万
2016年12月31日 +73.96%
14億2975万
2017年3月31日 +36.01%
19億4457万
2017年6月30日 -67.7%
6億2809万
2017年9月30日 +120.48%
13億8479万
2017年12月31日 +45.34%
20億1270万
2018年3月31日 +7.8%
21億6962万
2018年6月30日 -75.55%
5億3056万
2018年9月30日 +40.05%
7億4303万
2018年12月31日 +18.81%
8億8282万
2019年3月31日 +3.93%
9億1751万
2019年6月30日 -69.17%
2億8290万
2019年9月30日 +182.94%
8億45万
2019年12月31日 +13.11%
9億541万
2020年3月31日 -1.53%
8億9155万
2020年6月30日 -96.94%
2731万
2020年9月30日 +424.09%
1億4317万
2020年12月31日 +272.42%
5億3320万
2021年3月31日 +119.83%
11億7214万
2021年6月30日 -15.8%
9億8696万
2021年9月30日 +122.75%
21億9844万
2021年12月31日 +57.49%
34億6231万
2022年3月31日 +20.17%
41億6058万
2022年6月30日 -72.61%
11億3968万
2022年9月30日 +90.57%
21億7183万
2022年12月31日 +70.87%
37億1102万
2023年3月31日 +19.43%
44億3220万
2023年6月30日 -75.68%
10億7813万
2023年9月30日 +105.96%
22億2056万
2023年12月31日 +44.61%
32億1117万
2024年3月31日 +12.87%
36億2456万
2024年6月30日 -73.78%
9億5037万
2024年9月30日 +149.37%
23億6993万
2024年12月31日 +44.45%
34億2345万
2025年3月31日 +40.44%
48億795万
2025年6月30日 -68.64%
15億782万
2025年9月30日 +78.04%
26億8458万
2025年12月31日 +33.01%
35億7070万

個別

2008年3月31日
14億994万
2009年3月31日 -55.42%
6億2852万
2010年3月31日 -0.02%
6億2839万
2011年3月31日 +54.36%
9億6998万
2012年3月31日
-4億4429万
2013年3月31日 -57.28%
-6億9876万
2014年3月31日
5億2752万
2015年3月31日 -65.01%
1億8460万
2016年3月31日 +54.54%
2億8529万
2017年3月31日 +184.85%
8億1266万
2018年3月31日 +63.84%
13億3143万
2019年3月31日 -76.27%
3億1596万
2020年3月31日 -28.58%
2億2564万
2021年3月31日 +157.7%
5億8150万
2022年3月31日 +185.08%
16億5776万
2023年3月31日 -26.04%
12億2603万
2024年3月31日 -61.08%
4億7712万
2025年3月31日 -69.69%
1億4463万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/25 15:35
#2 事業等のリスク
③ 資源価格変動リスクについて
当社グループにおいては、原材料のうちゴム・樹脂・繊維等原油価格変動の影響を受ける資材が全仕入の60%程度あるため、原油価格の変動により材料費が変動し、営業利益に重大な影響を及ぼす可能性を有しております。
④ 海外事業リスクについて
2025/06/25 15:35
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/25 15:35
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
(単位:千円)
全社費用(注)△621,647△777,528
連結財務諸表の営業利益3,624,5654,807,956
(注) 全社費用は、主に当社の総務部門、人事部門、経理部門にかかる費用であります。
2025/06/25 15:35
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
⑤ 原材料費の変動への対応
原料価格やエネルギーコストのみならず、人件費の高騰を加味した原材料費の変動により、当社グループの営業利益が低下する局面では、状況を見極めながら必要に応じて、購買及び生産体制の効率化によるコストダウン、売価への反映等の措置を講じ、変動の影響を緩和してまいります。
⑥ サステナビリティの推進
2025/06/25 15:35
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における世界経済は、中東の戦火などの地政学リスクに加え、各国の関税政策が世界的なサプライチェーンに多大な影響を及ぼすとの警戒感が高まっております。わが国経済においては、インバウンドは好調を継続し、サプライチェーンは正常化しておりますが、物価の高騰、人手不足や賃上げへの対応等、取り巻く環境は依然厳しいものとなっております。
当連結会計年度の売上高は413億2千5百万円(前年同期比9.4%増)、営業利益は48億7百万円(前年同期比32.6%増)、経常利益は50億5千万円(前年同期比29.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は38億8千8百万円(前年同期比19.5%増)となりました。なお、特別利益に投資有価証券売却益等として5億8千7百万円を、特別損失に膨脹式救命いかだの部品または一部製品の交換に伴い今後発生する費用、固定資産廃棄損等として7億9百万円を、それぞれ計上しております。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
2025/06/25 15:35
#7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
② 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当連結会計年度において、同社の産業用資材セグメントは、営業利益が計上され、将来業績の見積りにおいても引き続き営業利益を見込んでいるため、減損の兆候はないと判断しております。
減損の兆候の有無の判定は、事業計画における売上高や製造原価の予測、経営環境の著しい悪化の有無の予測をもとに行っております。
2025/06/25 15:35

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