アキレス(5142)の建設仮勘定の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2800万
- 2009年3月31日 -21.43%
- 2200万
- 2010年3月31日 +259.09%
- 7900万
- 2011年3月31日 +602.53%
- 5億5500万
- 2012年3月31日 -81.08%
- 1億500万
- 2013年3月31日 -80.95%
- 2000万
- 2014年3月31日 +815%
- 1億8300万
- 2015年3月31日 +24.59%
- 2億2800万
- 2016年3月31日 -83.33%
- 3800万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 6億6000万
- 2018年3月31日 +29.7%
- 8億5600万
- 2019年3月31日 -46.03%
- 4億6200万
- 2020年3月31日 +96.54%
- 9億800万
- 2021年3月31日 +140.64%
- 21億8500万
- 2022年3月31日 +22.65%
- 26億8000万
- 2023年3月31日 -32.87%
- 17億9900万
- 2024年3月31日 -49.25%
- 9億1300万
- 2025年3月31日 +140.64%
- 21億9700万
- 2026年3月31日 +5.83%
- 23億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 2200万
- 2009年3月31日 -54.55%
- 1000万
- 2010年3月31日 +330%
- 4300万
- 2011年3月31日 +820.93%
- 3億9600万
- 2012年3月31日 -79.04%
- 8300万
- 2013年3月31日 -96.39%
- 300万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 1億7500万
- 2015年3月31日 -22.86%
- 1億3500万
- 2016年3月31日 -85.19%
- 2000万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 5億800万
- 2018年3月31日 +52.76%
- 7億7600万
- 2019年3月31日 -44.97%
- 4億2700万
- 2020年3月31日 -52.69%
- 2億200万
- 2021年3月31日 +131.19%
- 4億6700万
- 2022年3月31日 +153.32%
- 11億8300万
- 2023年3月31日 +30.18%
- 15億4000万
- 2024年3月31日 -90.13%
- 1億5200万
- 2025年3月31日 -90.79%
- 1400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2. セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2025/06/27 13:38
3. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、建設仮勘定の増加額は含めておりません。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
3. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、建設仮勘定の増加額は含めておりません。2025/06/27 13:38 - #3 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品であり、建設仮勘定は含まれておりません。2025/06/27 13:38
2.帳簿価額は、減損処理後の金額であります。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.前事業年度において建設仮勘定に係る減損損失を計上し、完成時に各資産へ配分しております。当事業年度における完成に伴う各資産への当該配分額(機械装置57百万円)については、当期増加額、当期減少額にそれぞれ含めて記載しております。2025/06/27 13:38
2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により算定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略しております。2025/06/27 13:38
・産業資材事業のウレタンに係る資産グループについて、原材料価格・エネルギーコストの高止まりや寝具市場での競争の激化を踏まえて前連結会計年度における将来の損益計画の見積りに用いた仮定のうち将来の寝具の販売数量の見直しを行いました。その結果、収益性の低下が見込まれ、短期的な回復は難しいとの判断により、減損損失を特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物1,321百万円、機械装置及び運搬具966百万円、建設仮勘定1,113百万円、その他28百万円であります。
なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により算定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略しております。