有価証券報告書-第72期(2024/04/01-2025/03/31)
④指標と目標
当社はサーキュラーエコノミーに向けた活動として「2025年に製造工程の廃棄物の50%削減」「埋立処分率2040年までに1%以下」、又、カーボンニュートラルに向けた活動として「2030年にCO2 46%削減(2013年基準)」「2050年までにカーボンニュートラル」を目標に設定し活動を推進しております。国内・海外子会社については、「2030年にCO2 30%削減」「2050年までにカーボンニュートラル」を環境目標(ガイドライン)として設定し、進捗状況をモニタリングしています。
<製造工程廃棄物削減⦆
サーキュラーエコノミーに向けた活動として「2025年に製造工程の廃棄物の50%削減」、更に「埋め立て処分率2040年までに1%以下」を設定し、廃棄物削減のために工法開発による不良低減や歩留まり改善、再資源化を進めております。「2025年に製造工程の廃棄物の50%削減」については、2024年度実績で目標達成しており、2025年度以降も活動継続し、更なる低減を推進します。
製造工程廃棄物の推移(ton)

(注)1.各年度の実績値は集計範囲の変更により、昨年度までの数値と異なります。
2. 上記グラフの算出対象は、提出会社単体となります。
<カーボンニュートラルに向けた取組み>2050年までにカーボンニュートラル達成のため、まずは2030年までに工場のモノづくり現場による省エネ活動や、製品、技術、生産革新による削減活動を重点取組事項として活動推進しております。
また、再生可能電力(全電力の12.7%)及び太陽光発電(同0.4%)を導入し、今後も拡大する計画です。「2030年にCO2 46%削減(2013年基準)」については、2024年度実績でほぼ目標達成しておりますが、2025年度以降も活動継続し、更なる低減を推進します。
CO2排出量の推移 (ton-CO2)

(注)1.日本国内の排出量は温対法に基づき算定しております。
2.上記グラフの算出対象は、提出会社単体となります。
3.各年度の実績値は集計範囲の変更により、昨年度までの数値と異なります。
4.脱炭素社会へ貢献するため、Scope3算定及び目標設定を検討しております。
当社はサーキュラーエコノミーに向けた活動として「2025年に製造工程の廃棄物の50%削減」「埋立処分率2040年までに1%以下」、又、カーボンニュートラルに向けた活動として「2030年にCO2 46%削減(2013年基準)」「2050年までにカーボンニュートラル」を目標に設定し活動を推進しております。国内・海外子会社については、「2030年にCO2 30%削減」「2050年までにカーボンニュートラル」を環境目標(ガイドライン)として設定し、進捗状況をモニタリングしています。
<製造工程廃棄物削減⦆
サーキュラーエコノミーに向けた活動として「2025年に製造工程の廃棄物の50%削減」、更に「埋め立て処分率2040年までに1%以下」を設定し、廃棄物削減のために工法開発による不良低減や歩留まり改善、再資源化を進めております。「2025年に製造工程の廃棄物の50%削減」については、2024年度実績で目標達成しており、2025年度以降も活動継続し、更なる低減を推進します。
製造工程廃棄物の推移(ton)

(注)1.各年度の実績値は集計範囲の変更により、昨年度までの数値と異なります。
2. 上記グラフの算出対象は、提出会社単体となります。
<カーボンニュートラルに向けた取組み>2050年までにカーボンニュートラル達成のため、まずは2030年までに工場のモノづくり現場による省エネ活動や、製品、技術、生産革新による削減活動を重点取組事項として活動推進しております。
また、再生可能電力(全電力の12.7%)及び太陽光発電(同0.4%)を導入し、今後も拡大する計画です。「2030年にCO2 46%削減(2013年基準)」については、2024年度実績でほぼ目標達成しておりますが、2025年度以降も活動継続し、更なる低減を推進します。
CO2排出量の推移 (ton-CO2)

(注)1.日本国内の排出量は温対法に基づき算定しております。
2.上記グラフの算出対象は、提出会社単体となります。
3.各年度の実績値は集計範囲の変更により、昨年度までの数値と異なります。
4.脱炭素社会へ貢献するため、Scope3算定及び目標設定を検討しております。