5331 ノリタケ

5331
2024/10/04
時価
1174億円
PER 予
9.56倍
2010年以降
赤字-33.92倍
(2010-2024年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.38-1.05倍
(2010-2024年)
配当 予
3.29%
ROE 予
8.06%
ROA 予
5.99%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益

【期間】

連結

2008年3月31日
104億8800万
2009年3月31日 -92.31%
8億700万
2010年3月31日
-16億6400万
2011年3月31日
43億2600万
2012年3月31日 -56.54%
18億8000万
2013年3月31日 -96.6%
6400万
2014年3月31日 +999.99%
7億8400万
2015年3月31日 +179.46%
21億9100万
2016年3月31日 +57.37%
34億4800万
2017年3月31日 -9.54%
31億1900万
2018年3月31日 +63.42%
50億9700万
2019年3月31日 +46.83%
74億8400万
2020年3月31日 -43.79%
42億700万
2021年3月31日 -39.22%
25億5700万
2022年3月31日 +265.78%
93億5300万
2023年3月31日 -4.11%
89億6900万
2024年3月31日 +19.4%
107億900万

個別

2008年3月31日
23億1700万
2009年3月31日 -79.33%
4億7900万
2010年3月31日
-13億500万
2011年3月31日
-6億5900万
2012年3月31日 -23.52%
-8億1400万
2013年3月31日 -102.33%
-16億4700万
2014年3月31日
-13億1900万
2015年3月31日
-9億3200万
2016年3月31日
-9億1500万
2017年3月31日 -11.26%
-10億1800万
2018年3月31日
5億400万
2019年3月31日 +382.94%
24億3400万
2020年3月31日 -85.09%
3億6300万
2021年3月31日
-7億4700万
2022年3月31日
18億9900万
2023年3月31日 -3.63%
18億3000万
2024年3月31日 +32.51%
24億2500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、最近の有価証券報告書(2023年6月23日提出)の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失の数値であります。
なお、報告セグメントのセグメント利益又は損失については、報告セグメントに帰属しない営業費用を各報告セグメントにそれぞれ配分しております。
2024/06/24 15:09
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、最近の有価証券報告書(2023年6月23日提出)の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失の数値であります。
なお、報告セグメントのセグメント利益又は損失については、報告セグメントに帰属しない営業費用を各報告セグメントにそれぞれ配分しております。
2024/06/24 15:09
#3 役員報酬(連結)
「退任交付型業績連動型株式報酬」は、当社の取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。)に対して、株式交付規程に基づき、中長期的な企業価値と株主価値の向上を意識した経営へのインセンティブを付与することを目的としております。
中期経営計画に基づき設定される各事業年度の企業業績目標(連結売上高、連結営業利益等)の達成度等に応じて、ポイントが付与され、付与されたポイントが累積し、退任時に、保有するポイントに応じて当社株式の交付及び当社株式の換価処分金相当額の金銭の給付を受けます。
また、報酬水準は、基準として設定される企業業績目標(連結売上高、連結営業利益等)の達成度等に対応する水準を100%として、0%から150%の範囲で変動します。当事業年度における業績連動報酬に係る指標の実績は連結売上高1,379億円、連結営業利益107億円等であり、達成度等に対応する報酬水準は100%でした。なお、当社は第12次中期経営計画(2022年度から2024年度まで)最終年度の企業業績目標を、連結売上高1,470億円、連結営業利益130億円等としております。
2024/06/24 15:09
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2)経営数値目標
第12次計画よりキャッシュフロー創出力を管理する指標として、FCF(フリーキャッシュフロー)を採用します。2024年度に売上高1,470億円、連結営業利益130億円、連結営業利益率9%、自己資本利益率9%、FCF200億円(3年間累計)を目指します。また、創出したFCFは、主に成長投資に充当します。
セグメントごとに取り組むべき課題と対策は以下のとおりであります。
2024/06/24 15:09
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
こうした情勢の下、当社グループは2022年度からスタートした第12次中期経営計画(以下、第12次計画)の2年目として「収益基盤の強化と成長領域への仕込み」に引き続き取り組みました。その結果、対前期比減収となったものの、利益率の改善と円安の効果等から増益となり、連結経常利益は過去最高を更新しました。
その結果、当連結会計年度の売上高は1,379億12百万円(前期比1.1%減少)、営業利益は107億9百万円(前期比19.4%増加)、経常利益は146億43百万円(前期比18.0%増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は114億80百万円(前期比14.5%増加)となりました。
セグメントごとの経営成績は以下のとおりであります。
2024/06/24 15:09