ノリタケ(5331)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 104億8800万
- 2009年3月31日 -92.31%
- 8億700万
- 2009年12月31日
- -23億600万
- 2010年3月31日
- -16億6400万
- 2010年6月30日
- 4億1900万
- 2010年9月30日 +379.95%
- 20億1100万
- 2010年12月31日 +74.49%
- 35億900万
- 2011年3月31日 +23.28%
- 43億2600万
- 2011年6月30日 -78.22%
- 9億4200万
- 2011年9月30日 +63.38%
- 15億3900万
- 2011年12月31日 +24.11%
- 19億1000万
- 2012年3月31日 -1.57%
- 18億8000万
- 2012年6月30日 -73.24%
- 5億300万
- 2012年9月30日 +42.15%
- 7億1500万
- 2012年12月31日 -35.52%
- 4億6100万
- 2013年3月31日 -86.12%
- 6400万
- 2013年6月30日
- -3億9900万
- 2013年9月30日 -20.3%
- -4億8000万
- 2013年12月31日
- -4000万
- 2014年3月31日
- 7億8400万
- 2014年6月30日 -79.08%
- 1億6400万
- 2014年9月30日 +335.37%
- 7億1400万
- 2014年12月31日 +88.66%
- 13億4700万
- 2015年3月31日 +62.66%
- 21億9100万
- 2015年6月30日 -72.07%
- 6億1200万
- 2015年9月30日 +123.2%
- 13億6600万
- 2015年12月31日 +69.03%
- 23億900万
- 2016年3月31日 +49.33%
- 34億4800万
- 2016年6月30日 -88.34%
- 4億200万
- 2016年9月30日 +174.38%
- 11億300万
- 2016年12月31日 +63.19%
- 18億
- 2017年3月31日 +73.28%
- 31億1900万
- 2017年6月30日 -65.95%
- 10億6200万
- 2017年9月30日 +109.32%
- 22億2300万
- 2017年12月31日 +81.15%
- 40億2700万
- 2018年3月31日 +26.57%
- 50億9700万
- 2018年6月30日 -62.43%
- 19億1500万
- 2018年9月30日 +98.43%
- 38億
- 2018年12月31日 +55.53%
- 59億1000万
- 2019年3月31日 +26.63%
- 74億8400万
- 2019年6月30日 -77.99%
- 16億4700万
- 2019年9月30日 +63.33%
- 26億9000万
- 2019年12月31日 +33.2%
- 35億8300万
- 2020年3月31日 +17.42%
- 42億700万
- 2020年6月30日 -93.01%
- 2億9400万
- 2020年9月30日
- -2億6000万
- 2020年12月31日
- 4億900万
- 2021年3月31日 +525.18%
- 25億5700万
- 2021年6月30日 -30.82%
- 17億6900万
- 2021年9月30日 +137.08%
- 41億9400万
- 2021年12月31日 +59.7%
- 66億9800万
- 2022年3月31日 +39.64%
- 93億5300万
- 2022年6月30日 -76.38%
- 22億900万
- 2022年9月30日 +105.21%
- 45億3300万
- 2022年12月31日 +53.45%
- 69億5600万
- 2023年3月31日 +28.94%
- 89億6900万
- 2023年6月30日 -73.83%
- 23億4700万
- 2023年9月30日 +108.31%
- 48億8900万
- 2023年12月31日 +64.7%
- 80億5200万
- 2024年3月31日 +33%
- 107億900万
- 2024年6月30日 -75.56%
- 26億1700万
- 2024年9月30日 +107.99%
- 54億4300万
- 2024年12月31日 +49.05%
- 81億1300万
- 2025年3月31日 +25.88%
- 102億1300万
- 2025年9月30日 -53.58%
- 47億4100万
- 2025年12月31日 +65.79%
- 78億6000万
- 2026年3月31日 +41.4%
- 111億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 23億1700万
- 2009年3月31日 -79.33%
- 4億7900万
- 2010年3月31日
- -13億500万
- 2011年3月31日
- -6億5900万
- 2012年3月31日 -23.52%
- -8億1400万
- 2013年3月31日 -102.33%
- -16億4700万
- 2014年3月31日
- -13億1900万
- 2015年3月31日
- -9億3200万
- 2016年3月31日
- -9億1500万
- 2017年3月31日 -11.26%
- -10億1800万
- 2018年3月31日
- 5億400万
- 2019年3月31日 +382.94%
- 24億3400万
- 2020年3月31日 -85.09%
- 3億6300万
- 2021年3月31日
- -7億4700万
- 2022年3月31日
- 18億9900万
- 2023年3月31日 -3.63%
- 18億3000万
- 2024年3月31日 +32.51%
- 24億2500万
- 2025年3月31日 +1.9%
- 24億7100万
- 2026年3月31日 +7.2%
- 26億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/06/22 16:21
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、最近の有価証券報告書(2025年6月23日提出)の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失の数値であります。
なお、報告セグメントのセグメント利益又は損失については、報告セグメントに帰属しない営業費用を各報告セグメントにそれぞれ配分しておりますが、当連結会計年度より、各セグメントの損益をより適切に反映させるため、配賦基準の見直し及び算定方法の変更を行っております。これに伴い、前連結会計年度のセグメント情報については、見直し後の配賦基準に基づいて作成したものを記載しております。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/06/22 16:21
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、最近の有価証券報告書(2025年6月23日提出)の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失の数値であります。
なお、報告セグメントのセグメント利益又は損失については、報告セグメントに帰属しない営業費用を各報告セグメントにそれぞれ配分しておりますが、当連結会計年度より、各セグメントの損益をより適切に反映させるため、配賦基準の見直し及び算定方法の変更を行っております。これに伴い、前連結会計年度のセグメント情報については、見直し後の配賦基準に基づいて作成したものを記載しております。 - #3 役員報酬(連結)
- 「退任交付型業績連動型株式報酬」は、当社の取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。)に対して、株式交付規程に基づき、中長期的な企業価値と株主価値の向上を意識した経営へのインセンティブを付与することを目的としております。2026/06/22 16:21
中期経営計画に基づき設定される各事業年度の企業業績目標(連結売上高、連結営業利益等)の達成度等に応じて、ポイントが付与され、付与されたポイントが累積し、退任時に、保有するポイントに応じて当社株式の交付及び当社株式の換価処分金相当額の金銭の給付を受けます。
また、報酬水準は、基準として設定される企業業績目標(連結売上高、連結営業利益等)の達成度等に対応する水準を100%として、0%から150%の範囲で変動します。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)経営数値目標2026/06/22 16:21
第13次計画の最終年度(2027年度)の数値目標は、連結売上高1,575億円、連結営業利益135億円、連結経常利益175億円、ROE9%以上とし、PBR1倍超の早期の実現を目指します。
(3)第13次計画の骨子 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした情勢の下、当社グループは当期を初年度とする2027年度までの第13次中期経営計画をスタートさせました。成長領域向け製品の生産能力増強や事業体制の再編など将来の成長に向けた施策を着実に進める一方、自動車・鉄鋼等の既存顧客向けは需要変動の影響を受け、事業ごとに業績の明暗が分かれる結果となりました。2026/06/22 16:21
その結果、当連結会計年度の売上高は1,429億8百万円(前期比3.4%増加)、営業利益は111億14百万円(前期比8.8%増加)、経常利益は151億94百万円(前期比8.3%増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は141億78百万円(前期比9.6%増加)となりました。
セグメントごとの経営成績は以下のとおりであります。